スポーツ特化型映像配信サービス「DAZN（ダ・ゾーン）」は本日8月29日、日本でのサービス開始1周年を記念したメディア向け説明会を開催。CEOのジェームズ・ラシュトン氏が登壇し、この1年間における日本でのサービス展開の進捗や活動と今後の展望を説明した。

DAZNは「好きな時に、好きなスポーツコンテンツを、好きなだけ楽しめる」スポーツ特化型の配信サービスとして2016年夏に日本でサービスを開始。2017年8月で1周年を迎える。日本でのサービス開始は世界展開に先駆けて行われ、現在は世界5カ国において導入されている。

ジェームズ氏はサービス開始からこれまでを振り返り、「数多くのユーザーに新しい視聴体験を楽しんでもらうために、コンテンツ拡充にはとにかく力をいれてきた」と説明。この1年では、リーガ・エスパニョーラやプレミアリーグ、UFCやWWEなどを追加しており、「さらなるコンテンツ拡充するべく、放映権獲得に向けた投資を進めていく」と語った。

その一環として、先日8月27日に開催された、元ボクシング5階級王者フロイド・メイウェザー VS UFCの2階級王者コナー・マクレガーによるボクシングマッチの独占生中継を実施（関連ニュース）。

また、2017-2018シーズンからブンデスリーガ、プレミアリーグの全試合配信を開始。本シーズンから欧州サッカー5大リーグの全試合を配信することになる。2018年からはUEFAチャンピオンズリーグも追加されるという

このような形で今後はさらに多様なスポーツイベントの提供ができるよう投資を進めていきたいとする。一方で、「ユーザーに対して、“妥当な値段と柔軟な形でコンテンツを提供していく”という姿勢は継続する。コンテンツが増えたとしても値段は変えるつもりはない」とした。

一方、Jリーグの2017年シーズン以降10年間の放映権をはじめサッカーのイメージが強いDAZNだが、より多くのユーザーに「様々なスポーツを楽しめるサービス」であることを広く周知するため、「スポーツメガ盛りWEEKEND」と銘打ったマーケティングも実施。

初回は8月25日〜27日に行われたが、前述したメイウェザーVSマクレガー戦もその1つ。今後も「週末に開催されるプレミアムなスポーツイベントがある際には、キャンペーンとして3〜4ヶ月の間継続して実施する」とした。

また、主要なスポーツ放映の際にはできる限り日本人のプレゼンターや解説者を起用したいと考えているという。メイウェザーVSマクレガー戦では、総合格闘技の宇野薫さん、お笑い芸人の千原ジュニアさんが解説を担当。さらにSNSでのプロモーションでは、日本人ボクサーの村田諒太さんをサポーターに迎えている。DAZNとして初のイベントを実施するなどの新たな試みも行われており、本試合放送によって増加したユーザー数や視聴数などは非公表だったが、「結果として成功したと考えている」と語っていた。

視聴環境に関して、ジェームズ氏は「DAZNはあらゆる全てのデバイスでアクセス可能であるようにしたい。また、たくさんのデバイスを使って様々なスポーツを同時に観ることもできるという、新しい視聴の仕方を提供してきたと思っている。それらは日本のスポーツファンにも受け入れられたと考えている」と語った。映像やサービスの品質については「ユーザーからのフィードバックを数多くいただき、ここ半年の間にさらなる改善を図ってきた。それに関しては前向きな感想もいただいている」という。

同社はサービス導入時からマルチデバイスで利用できる点もアピール。日本においてはドコモとのパートナーシップもあり、DAZNはスマホやタブレットを対象としたサービスでという印象が強いとの指摘もあったが、その点については「元々、テレビサービスをやっていた会社であり、テレビ業者である」とコメント。「時間をかけて様々なテレビ製品への対応も行ってきた。ソニーやLG、シャープなどの主なAndroidTVは全て対応しており、また足りなかった部分としてPS3／PS4への対応も追加するなど（関連ニュース）、テレビとしての視聴環境も整っている」と強調した。

Jリーグとの連携については、「大型契約の金額面に目が行きがちではあるが、我々は映像の制作面においても工夫を凝らし、放送品質の改善を図ってきた」と説明。その代表例として、通常カメラ6台で行うところを、カメラを16台に増やして臨場感あるJリーグ中継を行う「サンデー・Jプライム」（関連記事）や、同時に最大3試合を見ることができるマルチスクリーンサービス「Jリーズ・ゾーン」（関連記事）などを挙げた。また、試合放送以外にもレビューや記者会見などオリジナル特集番組を制作するなど、内容の充実も図っている。

2017年2月開始したドコモとのパートナーシップについては、「日本で最大の通信事業会社であり、DAZNにとっても、Jリーグにとっても良い関係を築けている」と言及。さらにドコモとの連携における重要な要素として全国2400店舗のドコモショップの存在を挙げ、「Jリーグが盛んな地域にも数多くのショップがあるだけでなく、多くのスポーツファンや消費者の支援においても、DAZNのサービスを幅広く拡大するために、ショップの存在が強みとなっている。コマーシャル面で考えても両社で成果が出ており、連携は成功していると考えている」と語った。

この1年間において、DAZNが放送した総試合数は7,500試合、時間に換算すると22,525,586時間となる。同社では、各デバイスに対してどういった視聴習慣があるか視聴傾向を調査。使用されるデバイスは、やはりモバイル端末やタブレットがテレビユーザーより多い結果となったが、テレビを使用するユーザーは平均視聴時間が長いことも分かったという。これを受けて、テレビの大画面でじっくりスポーツ観戦をしたいユーザーに向けた「ビックスクリーンキャンペーン」を実施、サービスの認知および視聴数拡大を図っている。

マーケティングチームと電通との共同制作のキャンペーンCMにもコメント。内容に関してジェームズ氏は「サービス自体がより日本文化を反映した形になってきている」と説明。同社が日本独自のサービス展開も重視していることが伺えた。

Jリーグとの契約当初「若い層を増やしたい」と話していた視聴者の傾向について、「デバイス毎のユーザーの年齢層は？」という質問も出た。ジェームズ氏は「正確ではないが、18〜24歳のミレニアム世代はモバイル端末を利用していて、PCについては均等に様々な年齢層が見ていると考えている」と回答。その上で、新たにテレビでの視聴推進を図る「ビックスクリーンキャンペーン」について、「DAZNがテレビサービスでもあり、若者だけのサービスではなく幅広い年齢層が対象であることを改めてアピールしたい」と語った。

DAZNの日本社長＆マネージングディレクター・中村俊氏は、「当初は“いつでもどこでも観れる”という点を強く押し出していたが、するとこれまでJリーグをスカパー！で見てた方々から＜テレビで見れないの？＞という問い合わせを数多くいただいた。同社としてもスポーツを長時間楽しむには大画面の方が向いていると考えており、今まで通りテレビでも楽しめるということをさらにアピールしていきたい」とコメントした。

スポーツ別の視聴ランキングでは、やはりサッカーが1位と人気。次いで、野球やモータースポーツなどが視聴されている。DAZNではドイツ、オーストリア、スイスでもJリーグの試合を放送。ヨーロッパのスター選手であるルーカス・ポドルスキ選手がJリーグ・デビューしたこともあり、ドイツでのJリーグ視聴も増加傾向にあるという。

今後の展開としては、「魅力的なコンテンツへのさらなる投資」「パートナーシップのさらなる強化」「スポーツファンとの草の根レベルの交流」の3つを挙げた。「コンテンツの拡充についてはサービス開始から掲げており、冒頭で語った通り今後もさらに推進する。今日は発表できないが、1ヶ月〜1ヶ月半後には新たなコンテンツ追加を提供できると考えている」とのこと。

なお、サービスの提供価格は変えないとのことだが、コンテンツ拡充のための放映権獲得には巨額な投資が必要となってくる。「今後の状況次第で変わるのか？」という問いに、ジェームズ氏は「価格は変える気はない。DAZNの価値命題は、スポーツファンが手頃な値段でアクセスできること。よって、価格を変更する必要がでるほど放送権を買い集めるということは考えていないし、そうしなくてはならないようであれば権利購入自体を考え直さなければならない」とはっきり回答した。

主にドコモ、Jリーグとのパートナーシップにおいては、「まだ表面的な部分にとどまっている。関係性の深化を図り、イノベーションを起こしていきたい」とした。さらに「パートナーも増やしていきたい。例えばセブンイレブンであったり、有名小売店との関係構築も考えている」とのこと。日本市場に対しては「Jリーグとの長期間契約をはじめ、長期間にわたってコミットしていきたい。特に『スポーツへの関心を伸ばし、参加を増やしていきた』と考えている」とのこと。「2020年の東京オリンピックに向けて、スポーツに対する熱意やスポーツの力をより伝えていきたい」と語った。

加入者数は、DAZNの方針として具体的な数値は出さないとのこと。ただし「ビジネスは計画通りに進んでおり、良い実績が出ている。日本でも受け入られていると感じている。具体的な数値は公表できないが、7桁以上の数値にはなっている」と、契約者数が100万人を超えたことを明かした。ジェームズ氏は「スポーツとファンの間を取り持つことも仕事の一つ」と考えており、キャンペーンの展開やファンとの交流をさらに推進し、サービスの充実を進めることで、スポーツに対する情熱や思いをさらに盛り上げていければとした。

世界展開については、「2016年は4カ国、2017年には現時点でさらに1カ国でサービスを開始した。同じように年間で3、4カ国でサービスを導入していきたいと考えている。新しいマーケットとしてアジア太平洋地域は考えているが、中国や無料サービスの広まっている韓国での導入は難しい状況であり、1つ1つ課題をクリアして進めていきたい」とした。目標としては2020年までに東南アジアにおいて2〜3カ国の導入を掲げている。また、Jリーグのような日本のコンテンツを積極的に海外へ配信する役目も担っていきたいとした。

なお、DAZNのサービス開始直後は国内においてスポーツのネット中継はまだ少なかったが、テレビ局のネット配信なども増えてきている。「無料で視聴できるサービスが増えることで、今後の戦略は代わっていくのか？」という質問には、「DAZNの強みとしては独占的放送権があり、それによって守られている部分もあると思っている。その意味で権利取得は重要な点だ。ユーザーの視点から考えれば、様々なサービスが増えることは素晴らしいと思う」と回答した。

最後に「マスコンシューマーを目指したサービス展開を行ってきたが、それは現実になってきている。DAZNは非常に早いペースで成長しており、加入者数は現段階でも増えている」と自信を見せていた。