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公開日 2018/02/02 13:10
ソニーが上映設備を担当
4K/HDR映像を映画館へ伝送・上映する実証実験。上映作はSTU48「瀬戸内からはじめまして、」
編集部:押野 由宇
博報堂DYメディアパートナーズとWOWOW、イマジカ・ロボット ホールディングスは、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズおよび一般社団法人 映像配信高度化機構の協力のもと、4K/HDRの映像作品を外部サーバーから映画館まで公衆回線で伝送・蓄積して上映する、日本初の実証実験を2月8日にユナイテッド・シネマ アクアシティお台場で実施する。上映作品はSTU48「瀬戸内からはじめまして、」。
本実証実験は、「導入済の4Kシネマプロジェクターにもう一台を追加し、二台で同期させて使用する事での4K/HDRの再現性の実証」と、「安定的に大容量コンテンツを配信できる技術・インフラ・の技術仕様要件の整備」を目的としたもの。あわせて、「映画館における4K/HDRの臨場感のある新しい映像体験が、課金モデルとして受け入れられるかの検証」も行う。
上映システムとして、投影機器はソニーのHDR対応4Kデジタルシネマプロジェクター「SRX-R515」を使用。今回のシステムでは、HDRの効果をより体感できるようにSRX-R515 を2台使用・同期をとることで、通常の映画上映の約5倍の明るさによる上映を実施する
音響設備は、劇場の右・左・中央・右後・左後の合計5 チャンネル分のスピーカーと低音専用の1 チャンネル分のサブウーファーをフルに活用した、5.1ch をセットアップしている。
4K/HDRコンテンツ配信システムとして、映画上映用フォーマット(DCP形式)以外のコンテンツをイマジカ・ライヴ(イマジカ・ロボットの連結子会社)が構築したプラットフォームにて公衆回線を用いて、上映ファイルをダウンロードにて伝送。上映コンテンツは、AWS(Amazon Web Service)のクラウドに一旦格納され、公衆回線を使用し劇場の受信端末にファイルを蓄積し、その後指定した受信サーバーへ転送される。
なお、本実証実験は、映像配信高度化機構の平成29年度実証事業の一環として行われるもの。博報堂DYメディアパートナーズが実証実験の進行を統括し、WOWOWがコンテンツ制作、イマジカ・ロボットが配信設備、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズが上映設備を担当。また、博報堂DYメディアパートナーズはチケット販売の課金モデルの検証も行う。
今後3社は、今回の実証実験の結果を活かして、映画以外のコンテンツの4K/HDRの有効性や、コンテンツ販売、パブリックビューイングの展開、さらにはパブリックビューイング時の関連商材販売ビジネスの可能性も視野に入れながら、4K HDR事業を推進していくとしている。
本実証実験は、「導入済の4Kシネマプロジェクターにもう一台を追加し、二台で同期させて使用する事での4K/HDRの再現性の実証」と、「安定的に大容量コンテンツを配信できる技術・インフラ・の技術仕様要件の整備」を目的としたもの。あわせて、「映画館における4K/HDRの臨場感のある新しい映像体験が、課金モデルとして受け入れられるかの検証」も行う。
上映システムとして、投影機器はソニーのHDR対応4Kデジタルシネマプロジェクター「SRX-R515」を使用。今回のシステムでは、HDRの効果をより体感できるようにSRX-R515 を2台使用・同期をとることで、通常の映画上映の約5倍の明るさによる上映を実施する
音響設備は、劇場の右・左・中央・右後・左後の合計5 チャンネル分のスピーカーと低音専用の1 チャンネル分のサブウーファーをフルに活用した、5.1ch をセットアップしている。
4K/HDRコンテンツ配信システムとして、映画上映用フォーマット(DCP形式)以外のコンテンツをイマジカ・ライヴ(イマジカ・ロボットの連結子会社)が構築したプラットフォームにて公衆回線を用いて、上映ファイルをダウンロードにて伝送。上映コンテンツは、AWS(Amazon Web Service)のクラウドに一旦格納され、公衆回線を使用し劇場の受信端末にファイルを蓄積し、その後指定した受信サーバーへ転送される。
なお、本実証実験は、映像配信高度化機構の平成29年度実証事業の一環として行われるもの。博報堂DYメディアパートナーズが実証実験の進行を統括し、WOWOWがコンテンツ制作、イマジカ・ロボットが配信設備、ソニーイメージングプロダクツ&ソリューションズが上映設備を担当。また、博報堂DYメディアパートナーズはチケット販売の課金モデルの検証も行う。
今後3社は、今回の実証実験の結果を活かして、映画以外のコンテンツの4K/HDRの有効性や、コンテンツ販売、パブリックビューイングの展開、さらにはパブリックビューイング時の関連商材販売ビジネスの可能性も視野に入れながら、4K HDR事業を推進していくとしている。