GfKジャパンは、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等をもとに、2017年の家電およびIT市場の販売動向を発表した。大型4Kテレビや有機ELテレビによるAV関連機器と大型生活家電の伸長が目立ったという。

2017年の家電小売市場は前年比1%増の7兆700億円。大きな分類ではAV関連機器と大型生活家電の伸長が目立ったとのことで、AV関連機器は4Kテレビの普及本格化に加え、国内主要メーカーの有機ELテレビ参入が後押しとなったという。

大型生活家電では、夏のエアコン、冷蔵庫の好調に加え、ドラム式を含む大容量洗濯機の販売金額が伸びた。小型生活家電とIT関連製品は前年並み、電話関連は携帯電話の販売が前年を下回ったことが影響し、前年をやや下回った。

家電製品のインターネット販売は成長を維持。家電小売市場における金額構成比は前年から約1%ポイント拡大し約13%となった。

薄型テレビの販売台数は前年比1%増の490万台。同社では「2009-2011年に購入されたテレビの買い替えが徐々に始まっていると考えられる」と分析している。

4Kテレビは数量で前年比47%増の155万台。薄型テレビ全体に占める4Kテレビの構成比は数量ベースで32%、金額ベースでは62%に達した。4Kテレビの中でも40インチ台と比較的小型な製品が顕著に伸長したという。そして、4Kテレビの拡大や有機ELテレビの伸長によって、薄型テレビの税抜き平均価格は前年から3%上昇し、76,000円となった。この結果、2017年の薄型テレビの金額前年比は4%増となった。

BDレコーダーは200万台。前年比2%減となったが、縮小幅は前年の11%減から大きく改善した。シングルチューナー搭載機が数量前年比15%減、ダブルチューナー搭載機が同8%減とエントリー需要が縮小した一方で、トリプル以上のチューナー搭載機は同22%増となり、市場の29%を占めるまでに拡大した。

サウンドバー/サウンドベースは前年比11%増の21万台。サウンドベースが縮小した一方でサウンドバーは数量前年比28%増と拡大した。スリムで設置しやすいモデルや立体音響技術に対応した新モデルが拡大に寄与したとしている。

ヘッドホン/ヘッドセットは前年並みの1,960万本。Bluetooth対応機が数量前年比54%増、ハイレゾ対応機が同36%増と引き続き拡大したため、全体の平均価格は前年から15%上昇した。

この結果、ヘッドホン/ヘッドセット全体の金額前年比は14%増と昨年に続いて拡大。なお、同市場におけるBluetooth対応機の構成比は数量ベースで22%（前年14%）、金額ベースで45%（前年27%）へ拡大した。

携帯電話は前年比2%減の2,950万台。スマートフォンは同1%増の2,580万台と2年連続の微増となった。中でもSIMフリースマートフォンは同48%増と大きく伸長し、スマートフォンにおける数量構成比は前年の5%から8%へ拡大した。一方で、フィーチャーフォンは数量前年比17%減と二桁減が続いた。なお、フィーチャーフォンの販売数量の7割をAndroid搭載モデルが占めた。

デジタルカメラは前年比13%減の330万台。コンパクトカメラは同13%減の210万台、レンズ交換式カメラは同12%減の120万台となった。ただし、レンズ交換式カメラの中でもミラーレスカメラは同4%増と4年ぶりのプラス成長となった。

各タイプで高価格帯の販売比率が増えており、平均価格はコンパクトカメラで12%、一眼レフで16%、ミラーレス一眼で19%前年から上昇。結果、デジタルカメラの金額規模は前年並みとなった。