エプソンは、ビジネスプロジェクターの新モデルとして、高輝度モデル／インタラクティブ機能搭載モデル／サイネージモデルの全8機種11モデルを発表（関連記事）。本件についての発表会を開催した。

セイコーエプソン（株）執行役員 ビジュアルプロダクツ事業部長の内藤恵二郎氏が登壇し、エプソンの「ビジュアルイノベーション」事業の概要を説明した。

セイコーエプソンでは、1989年に液晶ビデオプロジェクターの初号機VPJ-700を発売以来、30年にわたってプロジェクター事業に携わり、2001年から18年間連続でプロジェクター市場におけるNo.1シェアを獲得し続けている。2018年度は全世界ほぼすべての地域でNo.1シェアを獲得したという。

その強さの理由は、エプソンのコアテクノロジー。同社が採用する「3LCD方式」は、特殊なレンズを使って色を赤、緑、青の三原色に分離、それぞれ専用のLCDで画像を作成することで数百万色のフルカラー映像を作成。他メーカーが採用する1チップ方式よりも高度な色再現力をもつ。さらに品質のつくりこみ。多様な環境下でさまざまな信頼性テストを実施し、製品の信頼度を高めている。

そして同社の垂直統合型ビジネスモデルとオープンイノベーションの進化も寄与する。独自のコアデバイス、独自のコア技術を有し、お客様の声を直に吸い上げて製品の企画から設計、製造、販売までを自社でスピーディに行えることを強みとする。「SDGs」で目指す持続可能な社会の実現にも取り組んでいる。

プロジェクターは、エプソンが掲げる長期ビジョン「Epson 25 長期ビジョン」の4つのイノベーションのひとつである「ビジュアルイノベーション」事業に属し、さまざまな用途に向け展開されている。今回発表されたビジネスプロジェクターは、ショップ＆レストラン、教室、会議室での用途に向けたものとして紹介された。

続いて登壇したエプソン販売（株）取締役 販売推進本部長の中野雅陽氏は、プロジェクターの市場動向や新製品のプロモーションについて説明した。

ビジネスプロジェクターの2018年度国内市場規模は20.6万台、対前年度比は93.8%と微減で「市場は成熟化している」。エプソンのシェアは63.1%で24年連続国内シェアNo.1を誇り、「4分間に1台売れている状況」だという。一方で、ビジネスプロジェクターと同様の位置づけにあるのが業務用フラットパネルディスプレイ。その18年度国内市場規模は15万台、対前年比は130%と拡大しており、プロジェクターからフラットパネルディスプレイにデマンドシフトが進むとも見られる。

フラットパネルディスプレイの購買行動調査では、操作のしやすさ、暗い中でなくても使えること、画面の明るさなどがそのメリットと挙げられ、プロジェクターは画質が悪くて使いにくいとのお客様イメージが見てとられるという。「最新のプロジェクターは明るい部屋でも高画質で再生でき、使いやすい。お客様のイメージと実際の商品にギャップがある。コミュニケーション活動をしっかりと行い、価値体験を促していく」と力を込めた。

プロジェクターが活用される場面での価値提案についても言及。空間演出でのプロジェクター市場動向は、2018年度国内で5,200台、対前年度比108.3%。2020年度予測は6,400台で18年度比123.1%とされる。圧倒的な大画面での表現、非平面物への投写、どんな素材にも投写ができるプロジェクターは、「その場でしか体感できない臨場感、驚きと感動をお届けする」価値をもつとした。

新製品のEM-L1070シリーズは、コンパクトでクリアランススペースも従来比70%削減、高い設置性を実現。黒と白の2色展開で設置環境に合わせてカラーを選べ、メディアプレーヤー接続不要でUSBメモリー内のプレイリストを再生できる機能をもつ。

さらにEB-W50は、市場想定価格8万円台と低導入コストを実現。空間にマッチするデザイン、コンテンツ再生機能をもちスポットライトとしても使用可能。それぞれに空間演出価値を広げる。

一般企業向けのプロジェクター市場動向は、2018年度国内で111,500台、対前年度比86.4%。2020年度予測は102,000台で18年度比91.4%とされる。ビジネスプロジェクターは、大画面でのテレビ会議、資料投写を実現し、どこにでも映像を投影でき思い立ったらすぐに打ち合わせができるメリットがあり、「物理的・心理的距離を払拭したボーダレスなビジュアルコミュニケーションをお届けする」とした。

新製品のEB-1485FTは、パソコンなしで使えるホワイトボード機能を搭載。ネットワークを経由して離れた場所でも投写画面を共有できる。周辺オプションも豊富でボードスタンドやテーブル投写など、多様な設置スタイルに対応する。


教育機関向けのプロジェクター市場動向は、2018年度国内で56,700台、対前年度比106.0%。2020年度予測は71,000台で18年度比125.2%とされる。小学生を対象とした独自検証で、教室での表示の画面サイズを大きくすると書き取り正答率があがったことから、大画面化で学びの平等性を確保することを提案する。

新製品のEB-1485FTは、投写画面で16:6のアスペクト比を実現。黒板のほぼ全面への投写が可能で、デジタル教科書を黒板の中央に投写したり、左右にスライドしたりできる。パソコンなしでも簡単に使いこなせる電子黒板機能ももつ。さらに設置性も向上させ、設置時間を従来比約60%削減した。

新製品のプロモーション展開は、カタログやWEB、SNSをはじめ、タクシー広告やイベント・展示会の実施などを行なっていき、「進化と真価をお伝えする」とした。体感型ショールーム「エプソン丸の内スクエア」でも、実機を展示し体感を促す。また販売パートナーとの協力体制も強化。エプソン製品販売店での製品購入をはじめ、周辺機器提案、コンテンツ提案、設置工事なども展開していく。

最後に中野氏は、「我々は、ビジネスと生活のあらゆる場面で感動の映像体験と快適なビジュアルコミュニケーションを提供し、創造する。これからもコア技術を進化させ、映像の力で世の中を変え、貢献していきたい」と締めくくった。