先日、10年ぶりにユーザー数が減少したと驚きを持って報じられたNetflixだが、この”ネトフリ離れ”は収まるどころか流出が止まらない模様だ。

The Indormationが伝えるところでは、この動画ストリーミングの先頭ランナーのペースについて行けないユーザーが、適度な作品を揃え価格も手頃なライバルに目を向けているようだ。

調査会社のAntennaが「サブスク利用状況の詳細を匿名で提供した約500万人の米国人ユーザー」からのデータをまとめた資料によると、”Netflixを3年以上利用してきたコアユーザー”たちが、2022年第1四半期(2022Q1)における解約のうち約13%を占め、今回のネトフリ離れの中心的な層になっているとのこと。

報告によると、2020Q1では、この動画ストリーミングサービスを離れた人の中のコアユーザーの割合は全体の5%ほどしかなかった。ところが2021Q1になるとこれが約10%に増え、2022Q1には13%に達している。

一方、加入後1年に満たない新規加入者の解約割合は、2020Q1は69%だったのが、2021Q1には65%に減少している。とはいえ全体の解約者数としては、2020Q1は210万人だったのが、2021Q1で250万人、2022Q1では360万人にのぼった。

コアなユーザーがネトフリ離れを起こしている主な要因として考えられるのは、やはり毎年のように積み重ねられてきた月額使用料の値上げが、ひとつの理由として挙げられるだろう。Antennaの資料では、Netflixが値上げを行った4月には61.2万人もの退会が発生しており、他の動画ストリーミングサービス市場は57.1万人を増やしたとされている。

また、2019年にDisney+とApple TV+がサービスを開始したことも少しはネトフリ離れの理由として絡んでいる可能性がある。また2020年夏に開始したPeacock、2021年3月サービス開始のParamount+といったライバルサービスは、スーパーボウルや2022東京オリンピック、プロレスのWWE、NFL、UEFAチャンピオンズリーグといったスポーツのライブ配信を特徴のひとつにしている。

そのほか、ロシアによるウクライナへの侵攻を受けてロシアでのサービスを停止、約100万人の現地ユーザーを手放したことも、ユーザー数減少の理由のひとつと言えるはずだ。

もちろんNetflixも、状況をただ指をくわえて見ているわけではなく、自前のライブイベント配信を計画していることが伝えられていた。また、現在、チリ、コスタリカ、ペルーで、加入者自身の世帯以外でアカウントを共有してサービスを利用している人たちに対して、広告表示付きながら価格を抑えたプランをテストしている。

今後1年ほどのあいだに計画されるこれらの変化が、新規加入者を呼び寄せ、また既存ユーザーを満足させられれば、加入者の減少を食い止めることができるかもしれない。

Source：The Information
via：Tom's Guide, The Verge

---

※テック/ガジェット系メディア「Gadget Gate」を近日中にローンチ予定です。本稿は、そのプレバージョンの記事として掲載しています。