■さらに斬新なオリンピック体験

インテル コーポレーションは、東京2020オリンピックに向けた同社の先進技術を活用した取り組みについて発表を行った。国際オリンピック委員会（IOC）とTOPパートナーシップを2017年に契約した同社は、2018年に開催された平昌冬季オリンピックで、1218機のドローンによる光のショーの演出やVR配信など新たなオリンピック体験を提供、大きな注目を集めた。東京2020オリンピックでは、5Gプラットフォーム、AIソリューション、没入型メディア、eスポーツなどのイノベーションを通じ、さらに斬新なオリンピック体験を提供していく構えだ。

説明を行ったインテル コーポレーション リック・エチュバリア氏は、「CONNECT（接続）」「CONPUTE（演算）」「EXPERIENCE（経験）」の3つが、実現へ向けた重点分野に位置づけられると説明する。「CONNECT」では、ギガビット接続や新しいモビリティ・ソリューション、没入感をさらに高めた視聴体験、最先端のスマート・シティアプリケーション、高度な放送サービスを、信頼性の高いネットワーク・テクノロジーを誇るパートナー企業「シスコ」とともに実現する。シスコシステムズ社長 デイブ・ウェスト氏は、前回1964年の東京オリンピックが、その後の日本の飛躍的な成長の礎となった例を引き合いに、「世界的なイノベーションを紹介する場となる2020東京大会は、日本の新しい将来の扉になる」とデジタル化の飛躍的な進化の契機となることを予見した。

「COMPUTE」では、AIを活用したコンピューター・ビジョン・ソリューション「3Dアスリート・トラッキング」（3DAT）が初めて投入される。4台の高度なモバイル・パンチルトカメラで選手のフォームや動きを取り込み、インテルの姿勢推定アルゴリズムで選手の動きのバイオメカニズムを分析。ほぼリアルタイムでビジュアルのオーバーレイ表示を可能にするもので、100メートル走などのスプリント競技に用いられる。

最新テクノロジーを用いた没入型メディア体験として平昌オリンピックで投入された「True VR」はさらにパワーアップした没入型体験を実現し、開会式・閉会式など多くの会場に導入される。さらに、この没入型技術は競技のみならず、仮想会場をつくり出すことで、各会場担当者の研修等にも生かすことができると説明した。

「EXEPERIENCE」では、パートナー企業「NEC」が、オリンピックでは初となる“顔認証”を利用した入退場コントロールシステムが導入されることを紹介。約30万人とも言われるアスリート、運営スタッフ、ボランティア、報道関係者を厳格かつスムーズに本人確認できるという。

また、平昌オリンピックでは史上初となる公認eスポーツ競技大会が実施されたが、さらにスケールアップした「インテルワールドオープン東京2020」が、オリンピックに先立ち開催されることも決定した。カプコン「ストリートファイターV」とPsyonix「ロケットリーグ」で催され、グローバルで誰でも参加できる予選はオンラインで2020年初めにスタート。7月22日〜24日に東京で決勝戦が行われる。

■東京2020はインテルのマイルストーン

インテルに対して東京2020組織委員会 古宮正章氏は「テクノロジーがスポーツの中で果たす役割は非常に大きくなり、テクノロジーがないと見ていて物足りなさすら感じる。平昌オリンピックではテクノロジーを駆使した新しいスポーツ体験を提供されており、5G、AI、3Dなどいろいろなプラットフォームで、一緒にその可能性を引き出していきたい。『オリンピック史上もっともイノベイティブな大会にする』と宣言している。さらに進化を遂げられることを確信している」と大きな期待を寄せた。

インテル 鈴木国正社長は「世の中はデータであふれている。しかも、過去2年の間に現在の90％のデータが生成されているというスピード感だ。しかし、その中で有効に使われているデータはたった2％しかない。まさに、これから大きなデジタル社会の変化が始まる」とデジタルトランスフォーメーションのこれからがまさに本番だと指摘する。

「インテルでは、CPUの技術だけではなく、AI、5G、VR・ARに代表される没入型コンテンツ開発など、革新的技術に継続的に投資している。エッジからクラウドコンピューティングまで幅広い製品ポートフォリオを揃え、データ中心の時代に重要なインフラストラクチャーを構築していくことがグローバル戦略の骨子。東京2020では、これらインテルの目指す方向性がいろいろな形で表現され、インテルにとって非常に大きなマイルストーンになる」と同大会の意義を強調する。「昨年、スポンサー企業として初めて参加した平昌冬季オリンピックの経験を活かし、東京2020におけるインテルとオリンピックのコラボレーションを、さらに深く、強く発展させていきたい」と力を込めた。