CESの合わせてプロトタイプを作成
ネイン、フォスター電機と共同でヒアラブルデバイスを開発。5種類のセンサー搭載、専用アプリも
ネインは、フォスター電機と共同でヒアラブルデバイス「XRヒアラブル」を開発中であることを発表。CES 2019の開催に合わせて、本機のプロトタイプを作成した。
今回のプロトタイプは、ハードウェアをフォスター電機がメインで開発。ファームウェアおよびスマートフォン用アプリを含むソフトウェアをネインが開発した。同社は「XR」という言葉を「AR/MR/VRの総称」と位置付け、音声AR機能、自動選曲などのMR技術をはじめ、AR/MR/VRのサービス対応が可能となるヒアラブルデバイスを目指してこのXRヒアラブルを開発している。
XRヒアラブルは、本体に生態情報を得るための脈波センサー、顔追従を実現する9軸センサー、タッチセンサー、近接センサー、磁気センサーを搭載。これら5種類(左右で10個)のセンサーをネインが開発したソフトウェアライブラリ「XR Sense」で制御する。また、ノイズキャンセリング機能、外部環境音モニタリングにも対応する。
具体的な利用例も紹介。脈波センサーはヘルスケア、労働現場における作業者の見守りに加え、感性分析による応用サービスに利用が期待できるとのこと。9軸センサーは、顔追従により音声ARによる直感的なナビゲーション、生産性向上につながるワーカーの行動分析を実現する。
タッチセンサーは各種操作のアサインを可能にする。近接センサーは、耳への脱着を検知し、耳に装着したらすぐ音楽を流すなどの動作が可能となる。磁気センサーは、ケースへの抜き差しを検知し、ケースに収納したらすぐ充電をスタートさせるのに用いられる。
新開発の制御ソフトウェアは、同社の音声読み上げに対応したBluetoothイヤホン「Zeeny」にも搭載予定となっているクアルコム「Audio Development Kit」をベースに構築したもの。ハードウェアにはクアルコムの最新SoC「QCC5121」とそのDSP、接続された5種のセンサーを制御するモジュール「XR Sense」、「Qualcomm GAIA」を拡張したBLE対応通信制御モジュールを搭載する。
同社ではこのXRヒアラブルについて、「エンターテイメントを楽しむ個人からビジネスまで幅広い使用用途が期待できる」としている。
ネインはXR Senseによるサービス発明の特許を1件取得、1件出願中。音声通知に関する制御についても、基礎となる発明を1件特許取得済みだという。また、本製品の商品化の実現を進める販売支援パートナー、資本業務提携を前提とした協業パートナーを募集しているとのことだ。
今回のプロトタイプは、ハードウェアをフォスター電機がメインで開発。ファームウェアおよびスマートフォン用アプリを含むソフトウェアをネインが開発した。同社は「XR」という言葉を「AR/MR/VRの総称」と位置付け、音声AR機能、自動選曲などのMR技術をはじめ、AR/MR/VRのサービス対応が可能となるヒアラブルデバイスを目指してこのXRヒアラブルを開発している。
XRヒアラブルは、本体に生態情報を得るための脈波センサー、顔追従を実現する9軸センサー、タッチセンサー、近接センサー、磁気センサーを搭載。これら5種類(左右で10個)のセンサーをネインが開発したソフトウェアライブラリ「XR Sense」で制御する。また、ノイズキャンセリング機能、外部環境音モニタリングにも対応する。
具体的な利用例も紹介。脈波センサーはヘルスケア、労働現場における作業者の見守りに加え、感性分析による応用サービスに利用が期待できるとのこと。9軸センサーは、顔追従により音声ARによる直感的なナビゲーション、生産性向上につながるワーカーの行動分析を実現する。
タッチセンサーは各種操作のアサインを可能にする。近接センサーは、耳への脱着を検知し、耳に装着したらすぐ音楽を流すなどの動作が可能となる。磁気センサーは、ケースへの抜き差しを検知し、ケースに収納したらすぐ充電をスタートさせるのに用いられる。
新開発の制御ソフトウェアは、同社の音声読み上げに対応したBluetoothイヤホン「Zeeny」にも搭載予定となっているクアルコム「Audio Development Kit」をベースに構築したもの。ハードウェアにはクアルコムの最新SoC「QCC5121」とそのDSP、接続された5種のセンサーを制御するモジュール「XR Sense」、「Qualcomm GAIA」を拡張したBLE対応通信制御モジュールを搭載する。
同社ではこのXRヒアラブルについて、「エンターテイメントを楽しむ個人からビジネスまで幅広い使用用途が期待できる」としている。
ネインはXR Senseによるサービス発明の特許を1件取得、1件出願中。音声通知に関する制御についても、基礎となる発明を1件特許取得済みだという。また、本製品の商品化の実現を進める販売支援パートナー、資本業務提携を前提とした協業パートナーを募集しているとのことだ。