BCNがデジタル家電の市場動向を発表。「年末商戦に向け復活劇が始まる」

家電実売データを集計した「BCNランキング」を手がけるBCNは、「デジタル家電復活へ、出発点はココにある」と題した市場動向の発表会を開催。同社集計のデータに基づいたデジタル家電の市場動向の分析結果と今後の展望について発表を行った。

BCNランキングは、全国の大手家電販売店23社・2,615店舗のPOSデータを日次で集信し、商品カテゴリーごとに集計した情報を配信する店頭実売データ提供サービス。

今回の発表が「デジタル家電復活へ、出発点はココにある」と題された理由は、デジタル家電全般が好調なわけではない中で、回復の動きが顕著なカテゴリーがそれぞれの分野で登場し始めたことによる。同社は「デジタル家電市場は、これらのコアカテゴリーを起点に年末商戦に向け復活劇が始まる」との考えを展開した。

薄型テレビ（液晶+有機EL）については、50型以上の大型・4K対応製品が市場を引き続き牽引。有機ELの構成比も拡大している。

2017年の販売台数および販売金額については、台数および金額で前年をわずかながら上回った（金額は2年連続で前年超え）。伸び率としては、2015年度を100としたとき、2016年度は台数99.4／金額103.6だったのに対して、2017年度は台数101.6／金額104.5となった。

有機ELテレビの販売比率については2017年3月で全体の2.3％程度と、現状ではわずかなシェアにとどまっている。

薄型テレビのメーカー別の台数シェアは、シャープが過去3年でトップに君臨。鴻海との戦略的提携後にはシェアを落とす時期もあったが、直近ではシェアを再び伸ばしている。また、2018年3月についてはハイセンスがシェアで東芝を上回った。

金額シェアは、直近ではシャープとソニーがほぼ並んだ。これはソニーが大型テレビの販売において大きなシェアを獲得しているためだ。

インチサイズ別のメーカー構成比では、シャープが各サイズで比較的均等にシェアを獲得しているのに対して、パナソニックは20型未満の比率が高く、ソニーは40型以上が全体の7割を占めている。画面サイズ別の販売台数構成比では、40型以上の増加が顕著で、大型・4K対応機種の台数増加が続いている。

このように薄型テレビについては50型以上の大型・4K製品が市場を引き続き牽引しており、有機ELも現状ではシェアは小さいながら構成比を拡大している。また、4K・8Kの本放送を年末にひかえ、チューナー搭載モデル登場による活性化に期待が持てるとした。8Kについてはシェアが0.003％とほとんど市場に影響力がないものの、アンケートでは8K映像を体験した人ほど8Kが必要と回答しているとのこと。同社は「体験が需要を強力に刺激する」とした。

レコーダーは台数ベースで昨年を下回るも、五輪需要などもあり直近4ヶ月は台数で昨年を上回った。

その他カテゴリーについても言及。PC関連市場については、ゲーミングやマイニングがハイスペック・デスクトップPCや周辺市場を活性化。モバイル特化の軽量ノートにおいて富士通、NECの存在感が大きくなっていることなどが復活の起点として挙げられた。また、停滞していたタブレットが再び台数を伸ばしており、これを「ペーパーレス化が本格的に進展し始めた」結果と分析していた。

スマートフォンについては、一昨年は冷え込んだものの昨年は2ケタ成長を見せたとのこと。iPhone Xの功績についても取り上げ、本機が価格の幅を上に広げたことで、様々なブランドがチャレンジしやすい環境を作ったとした。一方でSIMフリースマホの市場は鈍化しているとのこと。

デジタルカメラは台数ベースで前年13.5％減と大きく台数を落としたが、ミラーレスは引き続き好調。カメラトップシェアのキヤノンが主力の「Kissシリーズ」にミラーレスを投入したことで、今後市場環境が変化していくことが予想できるとした。また「ソニーの独壇場となっているフルサイズミラーレス市場についても、今年の秋には他社が追随する」とみているという。