シャープの2023年度1Q決算、ディスプレイ事業が大幅減も連結業績は22年度4Q比で改善

シャープは、2023年度第一四半期の連結決算業績の説明会を開催。同社代表取締役 副社長執行役員の沖津雅浩氏が説明した。

2023年度第一四半期の連結決算業績は、売上高が前年同期比3.7%減の5412億円、営業利益は70億円の赤字、経常利益が5億円の赤字となったが、最終利益は55億円の黒字となり「前年同期は下回ったが、各利益とも2022年度第四四半期比で大幅に改善した」とする。

セグメント別の増減分析では、ディスプレイデバイスが大きな減益要因となっている。ブランド事業全体の売上高は前年同期比6.8%減の2990億円、デバイス事業は1.5%減の2545億円。ブランド事業全体の営業利益は前年同期比31.5%増の117億円に、デバイス事業は152億円の赤字に。

ブランド事業のスマートライフ&エナジーでは、売上高が白物家電事業、エネルギーソリューション事業ともに減収、前年同期比5.8%減の1066億円になった。白物家電事業では、市況低迷の影響を受けた冷蔵庫や調理家電、空気清浄機が減収、しかし高付加価値化が進み国内で大幅販売増となった洗濯機や、アジアなど海外で大きく伸長したエアコンなどは増収であったと説明する。また、エネルギーソリューション事業では、国内の住宅向けが伸長したがEPCの売上げが前年同期比ダウンとなった。営業利益は前年同期比7.1%減の69億円に。国内の洗濯機や掃除機をはじめ高付加価値化が進展し、白物家電事業は増益となった。

ブランド事業のユニバーサルネットワークでは、売上高がテレビ事業、通信事業ともに減収、前年同期比14.9%減の657億円に。テレビ事業は売価アップや高付加価値モデルの販売が進展したが、国内や中国などの市況が悪化し減少した。通信事業ではフラグシップスマートフォンの売上げが伸長し、売価の見直しも進んだが、国内需要の減速が継続した影響を受けた。

デバイス事業のディスプレイデバイスの売上高は前年同期比9.6%減の1713億円に。車載向けパネルなど大きく伸長したが、市況低迷でスマートフォン向け、PC向けパネルが減少した。営業利益は減収に加えて大型ディスプレイ事業の影響もあり、前年同期の6億円の黒字から-179億円となり、173億円の赤字となった。大型ディスプレイ事業は赤字となったが、2022年度第四四半期の減損処理の効果、コスト削減の取り組み、市況の回復傾向などから赤字幅は縮小した。

2023年度の連結業績予想については、業績が想定の線で進捗していることから据え置き、「今後も非常に厳しい事業環境が継続する見通しだが、全社あげて通気の最終黒字達成を目指す」とした。