オーディオ機器やPC等の動向も予測
2020年に日本の“4K化率”は7割超え − JEITAがAV&IT機器世界需要動向を調査
一般社団法人 電子情報技術産業協会(JEITA)CE部会は、2015年度のAV&IT機器世界需要動向調査の結果報告会を開催。テレビやオーディオ機器などの2020年までの市場動向見込みについて解説した。
■薄型テレビ等AV機器の全世界出荷実績と2020年までの市場予測
「AV&IT機器世界需要動向 〜2020年までの展望〜」と題した調査報告書を発行したことに際して、その内容を解説する発表会を開催したというもの。なお、今年度は調査対象品目へ新たにカーAVC機器(カーナビゲーション・カーオーディオ)を追加。また、デジタル・ビデオカメラ/ステレオセット/ホームシアター音響システムについては、ブラジル、ロシア、インドも調査対象国に加えるなど、調査対象品目と調査対象地域を充実させた。
2015年の全世界での製品別市場規模(台数ベース)は、フラットパネルテレビが2億3,223万9千台で、BDプレーヤー/レコーダーは3,335億9千台。ステレオセットは1,890万1千台、デジタル・オーディオプレーヤーが3,916万4千台、ホームシアター音響システムが1,415万8千台だった。
日本市場のフラットパネルテレビは512万2千台で、うち4K対応テレビが63万台、ハイブリッドキャストのようなインターネット連携機能を有した“放送と通信連携対応テレビ”は158万2千台だった。
こうした結果について報告書では「フラットパネルテレビや音響製品など一般的なAV&IT機器は広い地域に普及しているが、製品ごとの世帯普及率は地域により異なる」としている。
なお、新興国については、インドで経済成長とともにフラットパネルテレビの普及率が向上することで、世界市場における新興国の市場割合が2020年には2015年の倍程度になり、ブラジルでフルHDのテレビ普及に伴ってDVDからBDへの置き換えが進展する見込みであることも紹介している。
2020年までの見通しについては、4K対応テレビ、カーオーディオなどは各地域で成長傾向が続くだろうと説明。フラットパネルテレビの成長が関連製品市場を活性化する方向にあるという。
■4Kテレビは2020年まで約30%の成長続く。日本の4K化率は70%超に
製品別に見ると、フラットパネルテレビは2020年までに平均3.2%の伸び率で市場成長する見込み。技術の進歩により製品耐用年数が長期化する一方で、4K対応や大画面化、高機能モデルへの買い替え需要の活性化によって市場が拡大する方向性にあるとした。
■薄型テレビ等AV機器の全世界出荷実績と2020年までの市場予測
「AV&IT機器世界需要動向 〜2020年までの展望〜」と題した調査報告書を発行したことに際して、その内容を解説する発表会を開催したというもの。なお、今年度は調査対象品目へ新たにカーAVC機器(カーナビゲーション・カーオーディオ)を追加。また、デジタル・ビデオカメラ/ステレオセット/ホームシアター音響システムについては、ブラジル、ロシア、インドも調査対象国に加えるなど、調査対象品目と調査対象地域を充実させた。
2015年の全世界での製品別市場規模(台数ベース)は、フラットパネルテレビが2億3,223万9千台で、BDプレーヤー/レコーダーは3,335億9千台。ステレオセットは1,890万1千台、デジタル・オーディオプレーヤーが3,916万4千台、ホームシアター音響システムが1,415万8千台だった。
日本市場のフラットパネルテレビは512万2千台で、うち4K対応テレビが63万台、ハイブリッドキャストのようなインターネット連携機能を有した“放送と通信連携対応テレビ”は158万2千台だった。
こうした結果について報告書では「フラットパネルテレビや音響製品など一般的なAV&IT機器は広い地域に普及しているが、製品ごとの世帯普及率は地域により異なる」としている。
なお、新興国については、インドで経済成長とともにフラットパネルテレビの普及率が向上することで、世界市場における新興国の市場割合が2020年には2015年の倍程度になり、ブラジルでフルHDのテレビ普及に伴ってDVDからBDへの置き換えが進展する見込みであることも紹介している。
2020年までの見通しについては、4K対応テレビ、カーオーディオなどは各地域で成長傾向が続くだろうと説明。フラットパネルテレビの成長が関連製品市場を活性化する方向にあるという。
■4Kテレビは2020年まで約30%の成長続く。日本の4K化率は70%超に
製品別に見ると、フラットパネルテレビは2020年までに平均3.2%の伸び率で市場成長する見込み。技術の進歩により製品耐用年数が長期化する一方で、4K対応や大画面化、高機能モデルへの買い替え需要の活性化によって市場が拡大する方向性にあるとした。
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