事業拡大と新市場開拓を図る
エプソン、'18年度のプロジェクター販売台数を'15年度比20%増へ
エプソンは、同社のビジュアルコミュニケーション事業において、2018年度にプロジェクター販売台数を2015年度比で20%増の成長を目指すとし、事業拡大と新市場開拓についての取り組みを発表した。
同社のプロジェクター事業は1989年に開発された「VPJ-700」から始まり、2006年度に約80万台であったエプソンの販売台数は2011年度には2倍に、2015年度には3倍に拡大。累計販売台数2016年8月で2,000万台を突破し、2015年度のワールドワイド市場シェアは約33%を占めるなど、順調な成長を続けている。
同社は2016年3月に、2016年度から2025年度の長期ビジョン「Epson 25」および実現に向けた中期経営計画「Epson 25 第1期中期経営計画」を発表。
コア技術であるマイクロディスプレイ技術とレーザー光源などの光制御技術の向上およびインタラクティブ技術など周辺技術の強化により、コストパフォーマンスの高い大画面映像を実現し、利用場所やシーンの広がりと合わせた設置性、操作性の向上も図るとしている。
プロジェクター市場では、高光束の市場規模が全体の4分の1程度を占めるまでに拡大している。特に10,000ルーメンを超える超大画面用の高光束プロジェクターは同社として今後の成長を牽引する分野と捉えている。
なお、プロジェクター販売台数において同社は世界でナンバー1のシェアを獲得しているが、地域・商品分野別に見ると世界最大のプロジェクター市場である中国やEMEA(欧州・中東・アフリカ)、また高光束分野においては未だシェアを獲得できていない。
そこで第1期中期経営計画の期間中に、中国・EMEA地域、高光束分野でのシェア拡大を図り、2015年度に対して2018年度には約20%の台数増加を目指すとのこと。また高光束の分野においては、特に10,000ルーメン以上の市場に重点を置き、10%の市場シェア倍増を目指すとしている。
また、既存のプロジェクター分野だけでなく「サイネージ・ライティング」やAR/VRといった技術の実用化手段として注目を集めている「スマートアイウェア」など、将来に向けた成長分野の新規開拓も進めるとのこと。
サイネージ・ライティング分野においては、「さまざまな場所に、多様な映像を、最適なサイズで投写可能」というプロジェクション技術の特長を生かした商品と新たな用途を提案し、次期中期経営計画の間に製品・市場の創出を目指すとのこと。スマートアイウェア分野では、中期計画の期間中に商品開発および個人/サービス/産業の各市場形成を図るとしている。
同社のプロジェクター事業は1989年に開発された「VPJ-700」から始まり、2006年度に約80万台であったエプソンの販売台数は2011年度には2倍に、2015年度には3倍に拡大。累計販売台数2016年8月で2,000万台を突破し、2015年度のワールドワイド市場シェアは約33%を占めるなど、順調な成長を続けている。
同社は2016年3月に、2016年度から2025年度の長期ビジョン「Epson 25」および実現に向けた中期経営計画「Epson 25 第1期中期経営計画」を発表。
コア技術であるマイクロディスプレイ技術とレーザー光源などの光制御技術の向上およびインタラクティブ技術など周辺技術の強化により、コストパフォーマンスの高い大画面映像を実現し、利用場所やシーンの広がりと合わせた設置性、操作性の向上も図るとしている。
プロジェクター市場では、高光束の市場規模が全体の4分の1程度を占めるまでに拡大している。特に10,000ルーメンを超える超大画面用の高光束プロジェクターは同社として今後の成長を牽引する分野と捉えている。
なお、プロジェクター販売台数において同社は世界でナンバー1のシェアを獲得しているが、地域・商品分野別に見ると世界最大のプロジェクター市場である中国やEMEA(欧州・中東・アフリカ)、また高光束分野においては未だシェアを獲得できていない。
そこで第1期中期経営計画の期間中に、中国・EMEA地域、高光束分野でのシェア拡大を図り、2015年度に対して2018年度には約20%の台数増加を目指すとのこと。また高光束の分野においては、特に10,000ルーメン以上の市場に重点を置き、10%の市場シェア倍増を目指すとしている。
また、既存のプロジェクター分野だけでなく「サイネージ・ライティング」やAR/VRといった技術の実用化手段として注目を集めている「スマートアイウェア」など、将来に向けた成長分野の新規開拓も進めるとのこと。
サイネージ・ライティング分野においては、「さまざまな場所に、多様な映像を、最適なサイズで投写可能」というプロジェクション技術の特長を生かした商品と新たな用途を提案し、次期中期経営計画の間に製品・市場の創出を目指すとのこと。スマートアイウェア分野では、中期計画の期間中に商品開発および個人/サービス/産業の各市場形成を図るとしている。