ガジェット“忠誠心”が試されるとの声も
来年のiPad Pro、有機EL採用で8割値上げ? MacBook Proより高くなる可能性
有機ELディスプレイ搭載iPad Proが2024年発売に向けて準備中であり、製造コストの上昇により大幅に高価になる可能性があることは、先日もお伝えしたばかりだ。そして、その価格は現行モデルより6割〜8割もの値上げになるかもしれない。
韓国の電子業界誌The Elecの記事によると、有機EL版iPad Proの11インチモデルは1500ドル〜、13インチ(12.9インチの後継モデル)は1800ドル〜が検討されているとのこと。現行のiPad Pro(2022)は11インチが799ドル〜、12.9インチが1,099ドル〜であり、それぞれ約80%および60%もの価格アップとなる。
なぜ、これほど高くなるのか。2月末にThe Elecは、iPad用有機ELパネルが「ツースタックタンデム構造」や「LTPO TFT」など高度な技術を使うためだと説明していた。これらにより輝度向上や画面の長寿命化、消費電力の削減、さらにはパネル全体の薄型化を実現できる。その代償として、パネル価格が既存の同じサイズよりも2〜3倍に跳ね上がる、というわけだ。
現行の12.9インチiPad ProはミニLEDバックライトを採用しており、高い輝度や広いダイナミックレンジを提供しつつも高価格となっている。それに対して11インチモデルは従来方式の液晶パネルであり、有機ELパネルに移行したときの改善も目覚ましくなるはず。それだけ、値上げ幅も大きくなるのだろう。
この報道が正しければ、「MacBookの廉価モデルよりiPad Proの方が高い」という新たな時代が始まることになる。1500ドルと1800ドルの予想価格に対しては、業界の反応は真っ二つに分かれているという。すなわち「忠誠心の高い顧客を持つアップル製品としては、合理的なレベルの値上げ幅」と、「iPadはiPhoneほど忠誠心が高くなく、1500〜1800ドルではiPad Proモデルの販売量を維持するのは難しい」といった具合だ。
日本円に換算すれば(3月10日時点、1ドル136円)、それぞれ約20万円〜および24万円〜であり、どちらも13インチMacBook Pro(2022)の基本価格を軽く超える。
その代わり、有機ELパネルにより「真の黒」と優れた色再現性が実現される上に、新技術によりバッテリー持ちも良くなり、パネルの寿命も延びる見通しだ。近い将来、iPad Proは買い換えが1〜2年ではなく数年ごとという、ライフサイクルの長い製品となるのかもしれない。
Source: The Elec
via: Wccftech
韓国の電子業界誌The Elecの記事によると、有機EL版iPad Proの11インチモデルは1500ドル〜、13インチ(12.9インチの後継モデル)は1800ドル〜が検討されているとのこと。現行のiPad Pro(2022)は11インチが799ドル〜、12.9インチが1,099ドル〜であり、それぞれ約80%および60%もの価格アップとなる。
なぜ、これほど高くなるのか。2月末にThe Elecは、iPad用有機ELパネルが「ツースタックタンデム構造」や「LTPO TFT」など高度な技術を使うためだと説明していた。これらにより輝度向上や画面の長寿命化、消費電力の削減、さらにはパネル全体の薄型化を実現できる。その代償として、パネル価格が既存の同じサイズよりも2〜3倍に跳ね上がる、というわけだ。
現行の12.9インチiPad ProはミニLEDバックライトを採用しており、高い輝度や広いダイナミックレンジを提供しつつも高価格となっている。それに対して11インチモデルは従来方式の液晶パネルであり、有機ELパネルに移行したときの改善も目覚ましくなるはず。それだけ、値上げ幅も大きくなるのだろう。
この報道が正しければ、「MacBookの廉価モデルよりiPad Proの方が高い」という新たな時代が始まることになる。1500ドルと1800ドルの予想価格に対しては、業界の反応は真っ二つに分かれているという。すなわち「忠誠心の高い顧客を持つアップル製品としては、合理的なレベルの値上げ幅」と、「iPadはiPhoneほど忠誠心が高くなく、1500〜1800ドルではiPad Proモデルの販売量を維持するのは難しい」といった具合だ。
日本円に換算すれば(3月10日時点、1ドル136円)、それぞれ約20万円〜および24万円〜であり、どちらも13インチMacBook Pro(2022)の基本価格を軽く超える。
その代わり、有機ELパネルにより「真の黒」と優れた色再現性が実現される上に、新技術によりバッテリー持ちも良くなり、パネルの寿命も延びる見通しだ。近い将来、iPad Proは買い換えが1〜2年ではなく数年ごとという、ライフサイクルの長い製品となるのかもしれない。
Source: The Elec
via: Wccftech