「MHL」急成長、対応製品が6億5千万台突破 − 4Kテレビ伸長は中国市場が牽引

「CEATEC JAPAN 2014」が10月11日まで千葉・幕張メッセで開催されている（関連記事一覧）。本イベントにあわせて、Silicon Image社（シリコンイメージ）はメディア向けのプライベートショウを実施し、最新の4Kテレビ市場やMHL規格の成長について報告を行った。また、アップデートロジック社によるBtoBサービスの展開状況についてもアナウンスした。

■中国市場が4Kテレビ牽引 − MHL対応製品はトータル6億5千万台突破

まず、同社はディスプレイサーチによる報告内容から、最新の4Kテレビ市場動向について説明。特に注目されるのが中国市場における成長率の高さで、今後も中国が北米を凌いで4Kテレビの最大市場になると予測している。全体では、2013年〜2018年までの5年間で42%の複合年間成長率を見込む。

国内においても、4Kコンテンツの著作権保護規格HDCP 2.2に対応する製品がテレビやレコーダー、AVアンプなどの各分野で登場しはじめているが、2015年はHDMI 2.0／HDCP 2.2に対応する製品数が拡大し、一般ユーザーが4Kコンテンツを楽しめる環境がより広がっていくことが予想される。

なお、現行の4Kソースデバイスとして、スマホ／タブレットなどモバイル製品の存在も大きい。昨年8月に発表されたMHLの最新規格であるMHL3.0は、モバイル端末から4Kコンテンツ（30p）を出力して、テレビなどで手軽に楽しむ環境をサポートするものだ。HDCP 2.2にも対応している。

今回のプライベートショウでは、このMHL規格の急成長についても報告された。MHL, LLCの公式発表によれば、最初のMHL対応製品が登場した2011年から現在までのトータル3年間で、MHL対応機器は全世界で400種類のモデルに拡充し、出荷台数は6億5千万台を超えたとのこと。今年6月の時点では3億3千万台と発表していたことを考えると（関連ニュース）、それ以降の伸長も非常に大きかったことがわかる。

簡単に挙げるだけでも、MHLは現在、テレビ、BDレコーダー、スマートフォン／タブレット、AVアンプ、モニター、ピコプロジェクター、車載タッチパネルレシーバーといった幅広い分野の製品に搭載されている。今回の発表によれば、スマートフォントップブランド15社のうち11社、テレビトップブランド10社のうち9社がMHLを採用しているとのことで、2013年度に出荷されたモデルのうちでは、スマホの22％、デジタルテレビの28%に搭載されていたという。

MHL, LLCは、最新規格MHL 3.0の登場によって、急成長するMHLの勢いは今後も継続していくとしている。MHL 3.0は先述の通り、4K/30pコンテンツの出力に対応し、HDCP 2.2にも準拠。そのほかにタッチスクリーンをサポートし、オーディオは7.1chサラウンドまで対応する。さらに、タブレットの大画面化が進んでバッテリー容量が増えてきたことにあわせ、充電能力は10Wまでサポートするようになった。

現在スマートフォン／タブレットでは、「Xperia Z3」「Xperia Z3 Compact」を含むソニー製品5モデルと、サムスンの「Galaxy Note 4」「Galaxy Note edge」、ZTEの「nubia Z7」などで、MHL 3.0が採用されている。テレビではソニーやサムスンの製品などがMHL接続に対応しており、今後も対応機器の拡大が見込まれる。

■アップデートロジックのソリューション「NetReady」

続いて、アップデートロジック社によるサービス展開についてもアナウンスされた。アップデートロジックは、テレビやレコーダーなどインターネット接続機能を有するコンシューマー機器について、メーカーがネットを介してより良いリモートサポートを提供するためのソリューション「NetReady」を提供している。主にBtoB展開だ。

テレビなどの家電機器がインターネット接続に対応することでソフトウェアが複雑化している昨今、ユーザーにとっては製品の使いこなしが難しく、機器出荷後のメーカーサポート需要が増えている。コールセンターの指示に従ってユーザー自身が機器の設定を操作する従来のサポートシステムとは異なり、NetReadyはコールセンター側からインターネットを介してユーザー宅にある製品本体を遠隔操作できる。ネットワーク環境の確認や製品の操作のほか、ソフトウェアのアップデートなどもリモートで行える。

電話だけのやり取りよりも適切なサポートを提供できると同時にコーリング数を減らすことが可能であり、コストをおさえて顧客満足度を上げられることを大きなメリットとしている。

初期はテレビやレコーダー、タブレット、スマホ、ルーターなどの機器をリモートサポートできるソリューションを立ち上げており、国内でもいくつかのメーカーのテレビ製品に採用されている。さらに今後は、白物家電も含めてインターネットに繋がる製品を幅広くサポートできるようなソリューションを展開する予定とのことだ。