2月の薄型テレビは販売台数・金額が約2年半ぶりに前年比増 - 増税前需要が後押しか

BCNは、薄型テレビ販売に関する2014年2月の調査結果を発表した。

全国主要家電量販店などのPOSデータを集計する「BCNランキング」をもとにしたデータ。販売台数や金額、メーカー別／サイズ別の売れ行きなどが明らかにされている。

2014年2月は、2011年7月のいわゆる“地デジ化バブル”終了以来大きく前年割れしていた販売台数／金額が、どちらも大幅に回復したのが特徴。BCNは、4月に控えた消費税増税前の駆け込みや、大型モデルへの買い換え需要の活性化などが影響しているとみている。

画面サイズ帯別では、1月までは40型以上の大型モデルのみ前年を上回る状態だったが、2月には20型以上のモデルでいずれも前年比越えを達成。特に20型台は27.1％、30型台は9.2％、40型台は23.6％、50型台は65.1％増と大きく伸ばしている。

40型以上のモデルの販売台数構成比は32.7％と高く、40型以上のモデルへの買い換えの流れは継続中とのこと。価格帯別販売台数構成比でも、税抜10万円以上の製品が19.5％と過去最高を記録。一番の売れ筋である税抜2～4万円未満に次ぐ割合となった。比較的高額な製品が出ている背景には、消費税増税前の駆け込み購入があると考えられている。

2月のメーカーシェアはシャープ（44.7％）、パナソニック（17.2％）、ソニー（11.9％）、東芝（8.9％）という順番になり、シェアトップのシャープが急回復。30型台のモデルの単価が同社のみ下がったため販売台数増加に貢献した。パナソニックは堅調。東芝はこれまでパナソニックと2位争いを続けていたが、今回4位に後退した。

BCNでは、「低迷が続いていた薄型テレビ市場にもようやく薄日がさし始めたが、まだ『V字』回復といえるような力強さは見られない。新たな商材として期待されている4Kテレビも、2月現在で全体に占める販売台数構成比は、まだ1.4％、販売金額で8.1％の水準。50型以上の製品に限っても台数で12.0％、金額で24.8％と、ようやく市場が立ち上がりつつある状況。消費税が増税された4月以降、さらにサッカー・ワールドカップブラジル大会が終わる夏以降、どうやって需要を喚起し続けるかが大きな課題だ」と結んでいる。