主因は為替変動や事業統合の初期投資
オンキヨー、通期業績予想を下方修正。営業赤字予想もAVなど好調、純利益は増加見込む
オンキヨーは、2015年度第3四半期の連結業績を発表。売上高は471億9,800万円(前年同期比84.2%)、営業赤字は24億1,900万円、経常赤字は28億3,600万円だった。
また、2015年度の通期業績予想を下方修正。売上高は670億円と、前回予想より20億円追加されたものの、営業損益は8億円の黒字から15億円の赤字に、経常損失も5億円の黒字から19億円の赤字に修正された。一方、純利益は4億円の予想から5億円に上方修正した。
クリスマス商戦において主力AVレシーバーの販売不振があったものの、ヘッドホンやハイレゾDAPの好調などにより、売上高は前回予想を上回る見込み。ただしユーロの対ドル為替レートの下落およびパイオニアホームAV事業との統合に伴うシステム構築、インフラ整備費用、生産移管および調達機能統合などにかかわるコストが想定以上だったことなどから、営業利益および経常利益は下方修正するに至った。
2015年度3Qは、オンキヨーとパイオニアのホームAV事業統合による生産統合などが一部スタート。ヘッドホン新製品も積極的に投入したほか、ハイレゾDAPが非常に好調に推移した。またOEM事業では、従来の技術を応用しPA機器事業に参入したほか、河合楽器との協業により電子楽器等の分野へも積極的に展開を進めている。
こういった取り組みにより、3Q単体では7四半期ぶりに営業損益の黒字化(1億700万円)を果たした。セグメント別でみると、AV事業は営業黒字7億4,800万円(前年同期比9億4,700万円増)と「劇的改善」。OEM事業はコスト削減等により8,200万円の黒字(同1億5,700万円増)。DAP等のデジタルライフ事業は、新製品の開発費や販売促進費などの先行投資により損失が発生したが、DAPやカスタムIEMの売上げ総利益率向上等により、オンキヨー&パイオニアイノベーションズは12月から実質黒字化を果たしているという。
上記のような点を挙げ、オンキヨーは2015年度通期では、営業損益は赤字としたものの純損益は黒字化を見込むとしている。
その理由として、4Qで一部保有資産売却を行う予定であること、現在販売している2015年モデルAV製品の多くが統合前に企画・設計された製品であるためシナジー効果が限定的であり、今後の製品ではよりコストダウンが見込めること、OEM事業でセルロースナノファイバー振動板やマグネシウム モノコック振動板などの世界初技術を展開し、更なる成長を狙うことなどを挙げている。
また、2015年度の通期業績予想を下方修正。売上高は670億円と、前回予想より20億円追加されたものの、営業損益は8億円の黒字から15億円の赤字に、経常損失も5億円の黒字から19億円の赤字に修正された。一方、純利益は4億円の予想から5億円に上方修正した。
クリスマス商戦において主力AVレシーバーの販売不振があったものの、ヘッドホンやハイレゾDAPの好調などにより、売上高は前回予想を上回る見込み。ただしユーロの対ドル為替レートの下落およびパイオニアホームAV事業との統合に伴うシステム構築、インフラ整備費用、生産移管および調達機能統合などにかかわるコストが想定以上だったことなどから、営業利益および経常利益は下方修正するに至った。
2015年度3Qは、オンキヨーとパイオニアのホームAV事業統合による生産統合などが一部スタート。ヘッドホン新製品も積極的に投入したほか、ハイレゾDAPが非常に好調に推移した。またOEM事業では、従来の技術を応用しPA機器事業に参入したほか、河合楽器との協業により電子楽器等の分野へも積極的に展開を進めている。
こういった取り組みにより、3Q単体では7四半期ぶりに営業損益の黒字化(1億700万円)を果たした。セグメント別でみると、AV事業は営業黒字7億4,800万円(前年同期比9億4,700万円増)と「劇的改善」。OEM事業はコスト削減等により8,200万円の黒字(同1億5,700万円増)。DAP等のデジタルライフ事業は、新製品の開発費や販売促進費などの先行投資により損失が発生したが、DAPやカスタムIEMの売上げ総利益率向上等により、オンキヨー&パイオニアイノベーションズは12月から実質黒字化を果たしているという。
上記のような点を挙げ、オンキヨーは2015年度通期では、営業損益は赤字としたものの純損益は黒字化を見込むとしている。
その理由として、4Qで一部保有資産売却を行う予定であること、現在販売している2015年モデルAV製品の多くが統合前に企画・設計された製品であるためシナジー効果が限定的であり、今後の製品ではよりコストダウンが見込めること、OEM事業でセルロースナノファイバー振動板やマグネシウム モノコック振動板などの世界初技術を展開し、更なる成長を狙うことなどを挙げている。