医療用モニターへの採用が決定済み
JOLED、世界初の印刷方式21.6型4K有機ELパネルを製品化。テレビへの展開も言及
(株)JOLEDは、RGB印刷方式による有機ELパネルを世界で初めて製品化し、本日12月5日より出荷を開始した。
出荷を開始した製品は、21.6型4Kの印刷方式有機ELパネル。画素数は3,840(RGB)×2,160で、画素密度が204ppi。ピーク輝度は350カンデラで、コントラスト比が100万対1、パネル厚は1.3mmで、質量が500g。今回の具体的な出荷数などは非公開だが、出荷先はソニーの医療機器担当部門だという。
ソニーとパナソニックによって2015年に発足した同社は、独自の印刷方式による有機ELパネルの研究開発、量産技術の確立を進め、今年4月には開発品のサンプル出荷を開始していた。このたび、製品の完成度や生産性の検証において必要とされるレベルを実現したことから、製品としての出荷を開始したのだという。同製品は医療用モニターへの採用がすでに決まっている他、様々なアプリケーション向けに順次出荷される。
同社が開発した独自のRGB印刷方式では、大画面に均一に一括塗布する設備技術・プロセス技術の実用化とともに、光取り出し効率が高い独自のトップエミッション構造により、優れた色再現性や広視野角を実現したという。
代表取締役CTO & CQOの田窪米治氏は、「スマートフォンなど5〜10インチクラスの有機ELに用いられているFMM-RGB蒸着方式では大型化が難しい。一方、テレビなど大型の有機ELパネルでの白色蒸着LEDでは、RGBをどんどん縦に積んでいき、いったん白を光らせてからカラーフィルターで色を形成するため、光の利用効率に限界がある」と、蒸着方式での課題を説明。
「サイズによって違う方式が必要なのは今後の有機ELパネル普及にとってネックになる。だが、印刷方式はひとつの方式ですべてのサイズを生産できる」と、印刷方式のメリットを説明した。
このような状況を受け、同社はまず蒸着方式での製品展開が難しい中型領域から事業を展開。モニターや大画面タブレット、車内サイネージやデジタル窓など向けに印刷方式有機ELパネルを展開し、「ある程度空間を限定した領域でまずは印刷方式OLEDの市場をつくっていく」とした。
また、上記のように印刷方式は小型化や大型化も比較的用意なため、今後はテレビメーカーへの技術提供などで大型パネルへの展開も検討しているとのこと。「具体的にはまだ言えないが、いろいろと話はもらっている」という。
ただしテレビ向け大型有機ELパネルの実用化に際しては「いろいろと検討しているとしか言えない状況。必ずしも資本提携が前提ということではない」とのこと。技術提供を始めとした様々な方法でアライアンスを検討しているとした。また、アライアンスの相手としては「現時点では主にパネルメーカーを考えている」という。
なお、現在の有機ELパネルの白色発光効率は2013年の55型4Kパネルの約2倍に改善され、2018年にはデバイス構造と材料改良によってさらに1.5倍を実現する見込みだと説明。同社では200ppi以上の高精細印刷精度を実現する印刷設備を開発しており、川幅2,000mm以上のワークサイズを実現する印刷設備の原型開発もすでに完了するなど、大型化および事業拡大に向けての準備も進めている。
田窪氏は、「歩留まりはそれなりのレベルには来たが、まだまだ上げていく必要がある。継続的な課題だ」としながらも、「まだ規模では非常に少ないが、我々の成長路線を具体化していく大きな第一歩だ。スタートラインに立てた」と、今回の製品化を評価。今後も有機ELパネルの研究開発を進め、「OLEDの市場拡大に貢献していきたい」と豊富を述べた。
出荷を開始した製品は、21.6型4Kの印刷方式有機ELパネル。画素数は3,840(RGB)×2,160で、画素密度が204ppi。ピーク輝度は350カンデラで、コントラスト比が100万対1、パネル厚は1.3mmで、質量が500g。今回の具体的な出荷数などは非公開だが、出荷先はソニーの医療機器担当部門だという。
ソニーとパナソニックによって2015年に発足した同社は、独自の印刷方式による有機ELパネルの研究開発、量産技術の確立を進め、今年4月には開発品のサンプル出荷を開始していた。このたび、製品の完成度や生産性の検証において必要とされるレベルを実現したことから、製品としての出荷を開始したのだという。同製品は医療用モニターへの採用がすでに決まっている他、様々なアプリケーション向けに順次出荷される。
同社が開発した独自のRGB印刷方式では、大画面に均一に一括塗布する設備技術・プロセス技術の実用化とともに、光取り出し効率が高い独自のトップエミッション構造により、優れた色再現性や広視野角を実現したという。
代表取締役CTO & CQOの田窪米治氏は、「スマートフォンなど5〜10インチクラスの有機ELに用いられているFMM-RGB蒸着方式では大型化が難しい。一方、テレビなど大型の有機ELパネルでの白色蒸着LEDでは、RGBをどんどん縦に積んでいき、いったん白を光らせてからカラーフィルターで色を形成するため、光の利用効率に限界がある」と、蒸着方式での課題を説明。
「サイズによって違う方式が必要なのは今後の有機ELパネル普及にとってネックになる。だが、印刷方式はひとつの方式ですべてのサイズを生産できる」と、印刷方式のメリットを説明した。
このような状況を受け、同社はまず蒸着方式での製品展開が難しい中型領域から事業を展開。モニターや大画面タブレット、車内サイネージやデジタル窓など向けに印刷方式有機ELパネルを展開し、「ある程度空間を限定した領域でまずは印刷方式OLEDの市場をつくっていく」とした。
また、上記のように印刷方式は小型化や大型化も比較的用意なため、今後はテレビメーカーへの技術提供などで大型パネルへの展開も検討しているとのこと。「具体的にはまだ言えないが、いろいろと話はもらっている」という。
ただしテレビ向け大型有機ELパネルの実用化に際しては「いろいろと検討しているとしか言えない状況。必ずしも資本提携が前提ということではない」とのこと。技術提供を始めとした様々な方法でアライアンスを検討しているとした。また、アライアンスの相手としては「現時点では主にパネルメーカーを考えている」という。
なお、現在の有機ELパネルの白色発光効率は2013年の55型4Kパネルの約2倍に改善され、2018年にはデバイス構造と材料改良によってさらに1.5倍を実現する見込みだと説明。同社では200ppi以上の高精細印刷精度を実現する印刷設備を開発しており、川幅2,000mm以上のワークサイズを実現する印刷設備の原型開発もすでに完了するなど、大型化および事業拡大に向けての準備も進めている。
田窪氏は、「歩留まりはそれなりのレベルには来たが、まだまだ上げていく必要がある。継続的な課題だ」としながらも、「まだ規模では非常に少ないが、我々の成長路線を具体化していく大きな第一歩だ。スタートラインに立てた」と、今回の製品化を評価。今後も有機ELパネルの研究開発を進め、「OLEDの市場拡大に貢献していきたい」と豊富を述べた。