JEITA発表
昨年12月のテレビ国内出荷金額、7割超が4Kモデル。有機ELの出荷数は15,000台
一般社団法人 電子情報技術産業協会(JEITA)は、テレビなど民生用電子機器の市場動向について、2017年12月の国内出荷実績を発表。12月の国内出荷金額は1,348億円で、前年比87.7%だった。
映像機器の国内出荷金額は818億円(前年比88.4%)で、オーディオ関連機器が86億円(前年比66.1%)、カーAVC機器は444億円(前年比92.0%)。いずれも前年割れとなった。
薄型テレビは52万5,000台(前年比81.9%)を出荷。サイズ別では、29型以下が10万5,000台(同68.0%)、30〜36型が12万4,000台(同87.6%)、37〜49型が18万2,000台(同83.1%)、50型以上が11万5,000台(同90.7%)となった。サイズ別構成比は、29型以下が20.0%、30〜36型が23.5%、37〜49型が34.7%、50型以上が21.8%となった。
4Kテレビは22万7,000台(前年比100.8%)を出荷し、薄型テレビ全体に占める割合は43.2%。4Kテレビの出荷金額は383億円で、薄型テレビ全体の出荷金額533億円に占める割合は72.0%となった。
ハイブリッドキャスト対応テレビは2万56,000台(前年比91.4%)の出荷で、。薄型テレビ全体に占める割合は48.7%となった。また、有機ELテレビは出荷数量1万5,000台、出荷金額63億円となった。なお有機ELテレビは薄型テレビの合計には含まれていない。
オーディオ関連機器では、システムオーディオが13万4,000台(前年比89.2%)となる一方で、スピーカシステムは9万9,000台と前年比114.3%の出荷を達成。そのほかステレオヘッドホンは87万5,000台(前年比92.3%)の出荷だった。
映像機器の国内出荷金額は818億円(前年比88.4%)で、オーディオ関連機器が86億円(前年比66.1%)、カーAVC機器は444億円(前年比92.0%)。いずれも前年割れとなった。
薄型テレビは52万5,000台(前年比81.9%)を出荷。サイズ別では、29型以下が10万5,000台(同68.0%)、30〜36型が12万4,000台(同87.6%)、37〜49型が18万2,000台(同83.1%)、50型以上が11万5,000台(同90.7%)となった。サイズ別構成比は、29型以下が20.0%、30〜36型が23.5%、37〜49型が34.7%、50型以上が21.8%となった。
4Kテレビは22万7,000台(前年比100.8%)を出荷し、薄型テレビ全体に占める割合は43.2%。4Kテレビの出荷金額は383億円で、薄型テレビ全体の出荷金額533億円に占める割合は72.0%となった。
ハイブリッドキャスト対応テレビは2万56,000台(前年比91.4%)の出荷で、。薄型テレビ全体に占める割合は48.7%となった。また、有機ELテレビは出荷数量1万5,000台、出荷金額63億円となった。なお有機ELテレビは薄型テレビの合計には含まれていない。
オーディオ関連機器では、システムオーディオが13万4,000台(前年比89.2%)となる一方で、スピーカシステムは9万9,000台と前年比114.3%の出荷を達成。そのほかステレオヘッドホンは87万5,000台(前年比92.3%)の出荷だった。