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公開日 2011/05/11 19:49
パイオニア、2010年度業績を発表 − 純利益は7期ぶりの黒字転換
BDドライブ関連製品やAVレシーバーが好調
パイオニア(株)は、2010年度通期の連結業績決算を発表した。2010年4月1日から2011年3月末までの期間、連結売上高は約4,575億円(前期比4.2%増)、営業利益は約158億円と3期ぶりの黒字。当期純利益は約103億円(昨年度は約582億円の赤字)と7期ぶりの黒字に転じた。
昨年のプラズマディスプレイ事業からの撤退による売上減や円高、東日本大震災の影響があったものの、BDドライブ関連製品の売り上げが好調に推移したことにより、売上高は前期より4.2%増となった。
カーエレクトロニクスの売上は前期比1.9%増。このうちカーナビの売上は、市販向け製品が国内で好調に推移したものの、OEMが国内および中国で減少したことから減収になった。カーオーディオの売り上げについては、市販向け製品が北米や欧州で増加。OEMは中国で減少したものの国内や北米で増加したことにより、増収となった。
ホームエレクトロニクスの売上は前期比16.2%増。BDドライブ関連製品の売上が2009年度下半期に開始した光ディスク合弁事業により大幅に増加したほか、北米を中心にAVレシーバーの売り上げが増加したことなどが理由となっている。
■2011年度は売上高4,700億円、営業利益175億円を狙う
また、2011年度通期の連結業績予想も発表された。売上高は2010年度から2.7%増えた4,700億円。これはカーエレクトロニクス部門がOEM/市販向けともに増収を見込むことに加え、ホームエレクトロニクス部門でも、新しいコンセプト製品の市場導入による売上増を見込んでいるため。
営業利益はコスト削減効果を見込み175億円(前期比10.6%増)と予想。純利益は40億円と低く見積もられているが、これは退職給付制度の一部に確定拠出年金制度を導入することに伴い特別損失を見込むことによるという。
次年度は、新製品や新カテゴリーの製品を積極的に導入することにより業績予想達成を目指す。欧米でのAVレシーバー拡販や住設オーディオ“ACCO”、マルチAVシステムなど新市場を開拓する製品による売上拡大を図る考えとのこと。中国市場や中南米市場でも積極的な販路拡大を狙う。光ディスク事業ではBDXL対応ドライブに注力するという。
同社は「現在当社が置かれている経営環境については、為替の円高傾向、原油価格の高騰、部品・材料価格の上昇等の世界的に不透明な経済動向に加え、本年3月に発生した東日本大震災の影響など大変厳しいものとなっている」としつつも、「売上拡大策 やコストダウンの徹底など、あらゆる施策を講じて、この厳しい経営環境に対処していく」とコメントしている。
昨年のプラズマディスプレイ事業からの撤退による売上減や円高、東日本大震災の影響があったものの、BDドライブ関連製品の売り上げが好調に推移したことにより、売上高は前期より4.2%増となった。
カーエレクトロニクスの売上は前期比1.9%増。このうちカーナビの売上は、市販向け製品が国内で好調に推移したものの、OEMが国内および中国で減少したことから減収になった。カーオーディオの売り上げについては、市販向け製品が北米や欧州で増加。OEMは中国で減少したものの国内や北米で増加したことにより、増収となった。
ホームエレクトロニクスの売上は前期比16.2%増。BDドライブ関連製品の売上が2009年度下半期に開始した光ディスク合弁事業により大幅に増加したほか、北米を中心にAVレシーバーの売り上げが増加したことなどが理由となっている。
■2011年度は売上高4,700億円、営業利益175億円を狙う
また、2011年度通期の連結業績予想も発表された。売上高は2010年度から2.7%増えた4,700億円。これはカーエレクトロニクス部門がOEM/市販向けともに増収を見込むことに加え、ホームエレクトロニクス部門でも、新しいコンセプト製品の市場導入による売上増を見込んでいるため。
営業利益はコスト削減効果を見込み175億円(前期比10.6%増)と予想。純利益は40億円と低く見積もられているが、これは退職給付制度の一部に確定拠出年金制度を導入することに伴い特別損失を見込むことによるという。
次年度は、新製品や新カテゴリーの製品を積極的に導入することにより業績予想達成を目指す。欧米でのAVレシーバー拡販や住設オーディオ“ACCO”、マルチAVシステムなど新市場を開拓する製品による売上拡大を図る考えとのこと。中国市場や中南米市場でも積極的な販路拡大を狙う。光ディスク事業ではBDXL対応ドライブに注力するという。
同社は「現在当社が置かれている経営環境については、為替の円高傾向、原油価格の高騰、部品・材料価格の上昇等の世界的に不透明な経済動向に加え、本年3月に発生した東日本大震災の影響など大変厳しいものとなっている」としつつも、「売上拡大策 やコストダウンの徹底など、あらゆる施策を講じて、この厳しい経営環境に対処していく」とコメントしている。