シャープ、2023年度3Q決算。利益回復進むが、市況厳しく通期業績予想は下方修正

シャープは、2023年度第3四半期の連結決算業績の説明会を開催。同社代表取締役 副社長執行役員の沖津雅浩氏が説明した。

2023年度第3四半期の連結決算業績は、売上高が前年同期比14.5％減の6,064億円、営業利益は22億円、経常利益が35億円、そして最終利益は29億円の赤字となり、「各利益とも前年同期を上回り、営業利益は第2四半期からさらに改善した」とする。2023年度の連結業績予想は、中小型ディスプレイの市況が非常に厳しいことから、業績予想を修正した。

セグメントごとの実績として、スマートライフ＆エナジー分野は、売上高が白物家電事業で増収となったものの、エネルギーソリューション事業が減収となり、前年同期比6.2%減の1,066億円に。「白物家電事業は国内が減収、海外が増収となった。国内では美容家電が大幅に伸長したが、個人消費が旅行、外食へシフトし白物家電需要が低調に推移する中、調理家電などの流通在庫の抑制を進めた影響があった。海外では調理家電の市況が低迷して大幅減収となったものの、インドネシア新工場の立ち上げ効果により、エアコンが伸長し冷蔵庫も好調だったASEANが増収となった」とする。

スマートオフィス分野は、売上高がビジネスソリューション事業、EC事業とも増収で1,502億円に。「ビジネスソリューション事業では、プロジェクターが北米の需要低迷の影響を受け減収となったが、MFP事業やオフィスソリューション事業が欧米を中心に大きく伸長した。PC事業は市況が低迷するなか、法人向けプレミアムモデルが好調、国内でシェアを拡大して増収となった」とする。営業利益はビジネスソリューション事業、PC事業ともに大幅増益で前年同期比244%増の90億円となった。

ユニバーサルネットワーク分野は、売上高はテレビ事業が増収となったが通信事業が減収となり前年同期比1.2%減の925億円となった。「テレビ事業は価格競争の影響もあり中国が減収となったが、高付加価値モデルの販売が進展して国内などは増収となった」とする。

ディスプレイデバイス分野では、市況の回復が遅れたスマートフォン向けやPC・タブレット向けなど小型ディスプレイが減収、需要が回復した大型ディスプレイなどは増収となった。「大型ディスプレイの赤字は縮小したが、減収となった中小型ディスプレイの利益が大きく落ち込んだ」とする。

エレクトロニックデバイス分野は、センサーモジュールの顧客需要の変動、ディスプレイ需要の低迷によりLCDドライバが減少したことなどから、売上高が前年同期比14.4%減の1,408億円となった。

2023年度連結業績予想については、売上高、営業利益、経常利益、最終利益とも下方修正した。「前回の連結業績予想の公表以降、スマートフォン向けやPCタブレット向けの需要回復が遅れるなど、中小型ディスプレイの市況が非常に厳しい。こうした状況を踏まえて業績予想を修正した。しかし業績は回復基調にあり、今後もさらなる回復に努めていく」と締め括った。