ニュース
HOME > ニュース > AV&ホームシアターニュース
公開日 2021/09/22 16:34
東京パラリンピック開催期間中での達成
新4K8K衛星放送の視聴可能機器が1,000万台を突破。「2024年パリ五輪までに2,500万台突破を目指したい」
編集部:杉山康介
放送サービス高度化推進協会(A-PAB)は、本日9月22日に報道関係者向けのオンライン発表会を実施。新4K8K衛星放送視聴可能機器台数が、2021年8月までの時点で累計1,000万台を突破したことを発表した。
JEITA発表による新チューナー内蔵テレビ/外付け新チューナー/新チューナー内蔵録画機/新チューナー内蔵STBの出荷台数を集計したもので、8月末時点での累計台数は1,002万6千台に到達。A-PABでは東京オリンピック・パラリンピックに向けて1,000万台を目標としてきたが、2018年12月の新4K8K衛星放送開始より約1,000日、ちょうどパラリンピック開催期間中での達成になったという。
1,000万台達成の背景について同協会は、アナログ放送終了の2010年頃に購入されたテレビがちょうど買い替えのタイミングを迎えていたことや、「今後のことを考えると4K8Kチューナー内蔵テレビを購入したい」などの共通したユーザーマインドが顕著になっていた、ラインナップの充実により選択肢が増えたことなどを列挙。特にこの1年はステイホームに加え、オリンピックやパラリンピックの放送も後押しとなったとしている。
また、「手前味噌ながら」としつつ、A-PABとしてもPR各種ツールの提供やホームページでの情報提供、コールセンターの運用など、周知広報・普及拡大策を展開してきたことも一助になったとコメント。4K8K推進キャラクターとして活躍してくれた深田恭子への感謝も述べた。
A-PABは今回の1,000万台突破によって、民放はCM/有料契約の獲得が視野に入り、そこからピュア4Kコンテンツの増加が期待され、量販店などの店頭でも4K放送の魅力が訴求しやすくなるという、新たな好循環のスタートラインに4K放送局は立つこととなり、マーケティング理論的にも「本格普及の段階」に進めると説明。
次は2024年7月に開催予定のパリオリンピック・パラリンピックまでに2,500台を達成することを目標に、更なる普及促進を図って活動していきたいと意気込みを語った。
また、今回の1,000万台達成にあたって武田総務大臣がコメントを発表。以下に掲出する。
武田総務大臣挨拶
本年8月末に、新4K8K衛星放送を視聴することができるテレビ等の機器の出荷台数が1,000万台を突破し、今般、それを記念する記者発表会が開催されますことを、心からお慶び申し上げます。一般社団法人放送サービス高度化推進協会の皆様をはじめ、関係各位の御尽力に深く敬意を表します。
さて、新4K8K衛星放送は、2018年12月1日に実用放送が始まり、現在、BS・CS合わせて10者が18番組の放送を行っています。これにより、鮮やかで、臨場感あふれる映像を通じた新しい視聴体験が可能となりました。
多くの国民の皆様方は、この7月から開催された、「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会」においても、世界中から集まったアスリートの方々の息づかいまで感じられる、臨場感あふれる競技の模様を4K8K放送により実際に身近に視聴する機会を持つことができたのではないかと思います。
今般、機器の出荷台数が1,000万台を超えましたが、昨年7月末に500万台を突破してからこの1年間で倍増していることも考え合わせると、今後更に4K8K放送の普及が進む段階に向かうことが期待されます。そのためにも各放送事業者の皆様方には、これまで以上に、4K・8K放送の特長を生かした魅力的なコンテンツの提供に取り組んでいただきたいと思います。
総務省といたしましても、引き続き関係事業者・団体の皆様とともに、受信環境の整備や周知・広報に取り組むことで、4K8K放送を盛り上げてまいります。
最後になりましたが、関係者の皆様の益々の御発展と御健勝を祈念いたしまして、私の挨拶といたします。
JEITA発表による新チューナー内蔵テレビ/外付け新チューナー/新チューナー内蔵録画機/新チューナー内蔵STBの出荷台数を集計したもので、8月末時点での累計台数は1,002万6千台に到達。A-PABでは東京オリンピック・パラリンピックに向けて1,000万台を目標としてきたが、2018年12月の新4K8K衛星放送開始より約1,000日、ちょうどパラリンピック開催期間中での達成になったという。
1,000万台達成の背景について同協会は、アナログ放送終了の2010年頃に購入されたテレビがちょうど買い替えのタイミングを迎えていたことや、「今後のことを考えると4K8Kチューナー内蔵テレビを購入したい」などの共通したユーザーマインドが顕著になっていた、ラインナップの充実により選択肢が増えたことなどを列挙。特にこの1年はステイホームに加え、オリンピックやパラリンピックの放送も後押しとなったとしている。
また、「手前味噌ながら」としつつ、A-PABとしてもPR各種ツールの提供やホームページでの情報提供、コールセンターの運用など、周知広報・普及拡大策を展開してきたことも一助になったとコメント。4K8K推進キャラクターとして活躍してくれた深田恭子への感謝も述べた。
A-PABは今回の1,000万台突破によって、民放はCM/有料契約の獲得が視野に入り、そこからピュア4Kコンテンツの増加が期待され、量販店などの店頭でも4K放送の魅力が訴求しやすくなるという、新たな好循環のスタートラインに4K放送局は立つこととなり、マーケティング理論的にも「本格普及の段階」に進めると説明。
次は2024年7月に開催予定のパリオリンピック・パラリンピックまでに2,500台を達成することを目標に、更なる普及促進を図って活動していきたいと意気込みを語った。
また、今回の1,000万台達成にあたって武田総務大臣がコメントを発表。以下に掲出する。
武田総務大臣挨拶
本年8月末に、新4K8K衛星放送を視聴することができるテレビ等の機器の出荷台数が1,000万台を突破し、今般、それを記念する記者発表会が開催されますことを、心からお慶び申し上げます。一般社団法人放送サービス高度化推進協会の皆様をはじめ、関係各位の御尽力に深く敬意を表します。
さて、新4K8K衛星放送は、2018年12月1日に実用放送が始まり、現在、BS・CS合わせて10者が18番組の放送を行っています。これにより、鮮やかで、臨場感あふれる映像を通じた新しい視聴体験が可能となりました。
多くの国民の皆様方は、この7月から開催された、「2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会」においても、世界中から集まったアスリートの方々の息づかいまで感じられる、臨場感あふれる競技の模様を4K8K放送により実際に身近に視聴する機会を持つことができたのではないかと思います。
今般、機器の出荷台数が1,000万台を超えましたが、昨年7月末に500万台を突破してからこの1年間で倍増していることも考え合わせると、今後更に4K8K放送の普及が進む段階に向かうことが期待されます。そのためにも各放送事業者の皆様方には、これまで以上に、4K・8K放送の特長を生かした魅力的なコンテンツの提供に取り組んでいただきたいと思います。
総務省といたしましても、引き続き関係事業者・団体の皆様とともに、受信環境の整備や周知・広報に取り組むことで、4K8K放送を盛り上げてまいります。
最後になりましたが、関係者の皆様の益々の御発展と御健勝を祈念いたしまして、私の挨拶といたします。