ソニー、テレビ事業が黒字転換 − 2013年1Q決算を発表

■「本年度はエレクトロニクスの復活が最大の課題」

携帯電話やパソコンが含まれるモバイル・プロダクツ＆コミュケーション（MP＆C）分野の売上高は、前年同期比36.2%増加の3,890億円。営業損益は、前年同期の281億円の損失に対し、59億円の利益となった。これは、スマートフォンの販売台数の大幅な増加および平均販売価格の上昇、および為替の好影響によるもの。

通期見通しについては、売上高を5月時点から5.3%増となる7兆9,000億円へと修正。営業利益2,300億円、当期純利益を500億円という見通しは据え置いた。一部のエレクトロニクス製品の年間販売台数見通しを下方修正したが、円安の好影響などにより、売上高が5月時点の想定を上回る見込みだという。一方、エレクトロニクス製品の市場環境を厳しくみていること、および米ドルに対する新興国通貨の下落が利益に対してマイナスの影響を与える見込みであることから、営業利益については想定を変更しない。

こうした業績内容について、加藤氏は「本年度は何をおいてもエレクトロニクスの復活、黒字化が最大の課題。そういう意味では、エレキの先々を占う意味で大変重要なものになった。まずまずの結果を出せたのではないか」とコメント。「懸案だったテレビ事業が利益計上できた。スマートフォンも100%子会社化してソニーの技術をすべて注ぎ込んだモデルが好評だ」と続け、「こうした追い風をモメンタムに変えて一年間がんばり、当初の計画をきっちりと達成していきたい」とした。