＜IFA2010＞東芝、小型裸眼3Dテレビを商品化 − 詳細は10月の発表会で明らかに

IFA2010会場で行われた東芝（株）のプレスカンファレンスの後に、同社執行役上席常務・ビジュアルプロダクツ社社長の大角正明氏、及び東芝テレビジョン中欧社 社長の池田俊宏氏が懇談会に出席。同社の主に欧州における映像事業戦略に関する説明等を行った。

池田氏は、世界最大のマーケット規模を持つ欧州戦略を特に重視していると説明。この地域でのシェアを伸ばすために特に高付加価値ゾーンを強化していくという戦略を明らかにした。その中身は「3D」「LED」「ネットワーク対応」等をそれぞれ強化して、より魅力的な製品を引き続き送り出すことである。また、同市場を一括りにすることなく、地域ごとの特性に根ざした小回りの利く地域戦略をとっていくことも明らかにした。特に同社が着目しているのはドイツとロシアの市場。両国はいわゆる「伸びしろ」が非常に大きく、同社のシェア拡大戦略に合致することを見込んでいるためだ。

例えば、同社ドイツ販売部門では、販路拡大を目指して独自の販売チャネル強化施策「mottoii（モットイイ）」を打ち出し、LED搭載モデルなどの高付加価値モデル販売を推進していく考えだという。また、ロシアにおいては同国パートナーとの協業による「地産地消」方針を打ち出し、内製比率を高めていく考えだ。

大角氏は欧州市場におけるシェアを2011年中に10%を目指すと言及。その内訳を主な国で見ると英国が8.5%、ドイツが10.0%、そしてロシアが8%としてそれぞれ目標を設定。欧州全域でのトータルシェア10%を実現することを目指しているとした。また、ワールドワイドでの販売数値目標は1500万台を目指すとしている。

また、高付加価値の一つの柱となる「ネットワーク」対応製品の販売促進計画にも言及。この分野はもともと東芝が得意としてきた技術だけに大いに期待が持てそうだ。

プレス・コンファレンス会場ではタブレットPC試作機もお披露目され、通常のPCやTVと統一されたインターフェースで操作するという新提案も展示されていた。これらの施策を強力に推し進め、欧州市場での存在感を増していくという。

■小型裸眼3Dテレビの商品化を検討中 − 詳細は10月の発表会で明らかに

また、東芝（株）執行役上席常務・ビジュアルプロダクツ社社長の大角正明氏は、2日に行われた日本人向け懇談会の席上で「小型裸眼3Dテレビ」の商品化を検討中であることを明らかにした。具体的な商品の中身、価格、時期等に関しては、10月に予定されている発表会で明らかにすると言及した。3D普及に対する条件として常に上げられる課題の中で「メガネがなければ購入を検討したい」とするユーザーの声が非常に多くを占めるが、東芝の今回の発表は、この課題を解決する一つの有効な方策として、業界に対して大きな影響を与えると思われる。

同社の裸眼3D技術は、「多視差映像変換技術」を用いたもの。これは視聴角度に応じて最適な映像で表示するための複数映像を生成し、表示する東芝独自の技術。定評ある東芝の映像処理技術の精度を高め、「メガネのいらない」3D製品を作り上げたいとしている。同氏は、大型ディスプレイにこの技術をすぐ用いるのは難しく、まずは中小型製品での展開を計画中であることを席上で明かした。パネル開発は、東芝モバイルディスプレイ社に依拠。同社から提供されるパネルに基づく画面サイズ（中小型）での早い段階での商品投入を目指していることを明言した。

大角氏は同社がトップエンドの商品に関して積み上げてきた高画質技術を可能な限り転用し、最先端の「裸眼3D」の製品化をグローバルな規模で推し進めていくと語った。