「いい感じに、働こう」。プラザクリエイトからリモート時代のパーソナル・ミーティング・ボックス「One-Bo」登場

■後手を踏むオフィスの環境改善

フォトサービスショップ「パレットプラザ」「55ステーション」を全国展開するプラザクリエイトは、Zoom日本法人 ZVC Japanとの共同企画により、オフィスのオンライン会議にまつわる課題を解決するパーソナル・ミーティング・ボックス「One-Bo（ワンボ）」を発表。1月26日より発売を開始した。

オンラインでの会議やコミュニケーションが当たり前となるニューノーマル時代のビジネスシーンに、“オンライン会議のための個室空間”として提案する「One-Bo」。プラザクリエイトの大島康広社長は「人が中に入る箱はありそうでなかった。いまだから、これからの時代の在り方として、こういうものがあったらいいのではないか」と問い掛ける。

同社では昨年12月、20代から50代のビジネスパーソン400人を対象「オンライン会議の実態調査」を実施した。その結果から、カフェやオフィスのオープンスペースでイヤホンをして会議を行う機会が増加するのに伴い、無意識のうちに声が大きくなって周囲に迷惑をかける「イヤホンボイス公害」、一人で会議室を占有することで会議室が不足する「会議室難民」、カフェや公共の場でのリモートワークにより、音声やPCの画面を通して業務にまつわる情報を無意識のうちに悪意なく漏洩してしまう「リモート漏洩」、以上3つの課題が浮き彫りになった。

パーソナル・ミーティング・ボックス「One-Bo」は、これらの課題を解決し、ニューノーマル時代の求められる“これからの働き方”を実現する。

大島社長は「オフィスの環境整備は後追いの状況になっているのが実態。既存のオフィス環境を変えるには、確かにコストも時間もかかる。また、経営陣からすれば、コロナ禍が収まったら元の状態に戻るかもしれず、敢えてこの時期に手を打たなくてもと、意思決定が後ろ向きになりがちだ。リアルで会わなければだめだという先入観もいまだ根強い」とオフィス改革が進展しない課題を指摘。「しかし、デジタル化の流れは止まらない。より生産性を高め、これからの働き方を提案できるプロダクトを、Zoomの佐賀社長と相談しながら作りあげた」とOne-Bo登場の意義をアピールする。

■「低価格・高性能・短納期」。証明写真ボックス事業ノウハウを活かす

One-Boは、プラザクリエイトが全国展開する証明写真ボックス事業で培ったノウハウを活かすことで、高機能・低価格・短納期を実現したのが大きな特長となる。

スイッチひとつでスモークのON／OFFを切り替えられるスマートガラスをはじめ、約2分でボックス内の空気を循環させる換気ファン、高演色LEDライト、USB付きコンセント、収納棚などを標準装備する。気になる防音性能は約80％の遮音を実現。「大声で叫んだりすれば若干漏れるものの、基本的な会議においてはほとんど漏れる心配のない」と説明。また、多様化するオフィスのデザインに合わせた統一感あるオフィス空間を実現できる「デザインラッピング」をオプションで用意する。

価格は、同タイプの製品や1人用会議室の平均施工費用に比べて約半額となる低価格を実現。スリムでコンパクトな「One-Bo 1.00」（1,000W×2,095H×1,000Dmm）は販売想定価格498,000円（税抜・設置料別）。ゆったりと座れる「One-Bo 1.20」（1,200W×2,095H×1,200Dmm）は販売想定価格548,000円（税抜・設置料別）。なお、高品質のビデオ会議「Zoom」がすぐに始められるZoomモデル（522,000円から586,400円・税抜）もそれぞれに用意されている。

納期は申し込みから最短7日間のリードタイムを実現。完成品をそのままハンドフォークリフトで移動して設置することもできる。駅やスーパーなど全国に2,000台の証明写真ボックスを展開し、設置や引き揚げの要望に素早く対応できるノウハウがここにも活かされており、オフィスの模様替えなどでも手軽に移動することが可能だ。

■駅や公共施設など5年で1万台の普及を目指す

Zoom日本法人代表の佐賀文宣氏は「この1年間はコロナ禍でしようがなくリモートで働くようになった。そこでは、例えば、家のWi-Fiのセキユリティ面は大丈夫なのかなど、いろいろな問題を一旦棚上げにして踏み切られたが、それらを解決していく時期に来ている」と新しい働き方に対応したオフィス環境の実現が身近に迫った問題だと訴える。

One-Boの強みと今後の販売戦略について、プラザクリエイト取締役の新谷隼人は「コンセプトは『いい感じに、働こう』。オフィスワークにはどこか閉塞感を感じるが、“働く”をもっと前向きに、いい感じに働く人を増やしていきたい。まずは、顕在化しているオフィス向けに500台が目標。今後、One-Boブランドでさまざまなパートナーと連携してプロダクトを開発し、駅や公共施設など設置の可能性を広げ、5年かけて1万台を目指す」と力を込めた。

ニューノーマル時代に働き方が大きく変化していく中で、サテライトオフィスや電話ボックス型のサービスも拡大しつつあるが、「圧倒的に数が足りていないし、また、今のプロダクトは価格の上からもすぐに意思決定できるものではない。今、起こっている変化にすべての企業が対応したいと思っている」と語る大島社長。

前述の「オンライン会議の実態調査」では、「周りに人がいる場所でオンライン会議をすることに抵抗感があるか」という設問に、68%が「抵抗感がある」と回答。「1人用のオンライン会議専用ルーム等があれば使いたいと思うか」という設問には、56.25%が「使いたい」と回答している。

オフィス用としてスタートを切るOne-Boだが、「今後、パブリックスペースでの課金型の提案など、One-Boの第2弾、第3弾の提案にもどうぞご期待いただきたい」と自信を示した。