「オーディオ・ホームシアター展 2012」は10月19日から3日間開催 − 日本オーディオ協会が記者発表

■ここ3年間のオーディオ市場は上昇傾向に

本日の記者発表会では、日本オーディオ協会 会長 校條亮治氏が登壇し、「オーディオ・ホームシアター展 2012」開催に向けた思いを語った。

校條氏は、JEITAと同協会それぞれの調査による国内オーディオの推移を示し、「日本オーディオ協会が調査を始めたこの3年間を振り返ると、国内オーディオの市場は上昇していることがわかる」と説明。同協会による調査では、2011年の売上は金額ベースで前年比102％となる約2,270億円であったことを発表した。校條氏は「オーディオジャンルのスタイルは時代によって変化していく。新しいオーディオ分野が伸長していることが大きい」とし、「小型化・デジタル化によって製品の価格は下がっているが、台数ベースでは下がっていないことがわかる」と語った。

直近の国内市場動向については、昨年の地デジ化からの反動で、今年は薄型テレビの出荷が前年比70％減となり、付属して販売されているスピーカー等の製品は落ち込んでいるが、一方でピュアオーディオ市場は堅調に推移。PC＆ネットワークオーディオ系の市場も20%ほど拡大すると見ている。また、カーオーディオ市場も順調で、カーCDプレーヤーは最大のオーディオ市場だという。

BDプレーヤーについては台数ベースで前年比110％ほどの推移を見込んでいる。また、CDプレーヤーは4年連続で伸長しており、据え置き型については前年比10％増の7万台を見込んでいる。また先述の通りPCオーディオの人気に伴い、PCペリフェラル系の小型スピーカーが大幅増で、スピーカー製品全体で前年比120％以上の70万セットの出荷が見込まれるという。ICレコーダーや2chアンプも前年比10〜20％増を見込む。

■20代の参加者が増加 − 興味あるオーディオ機器調査で「ヘッドホン」が3位に

続いて校條氏は、昨年の「オーディオ＆ホームシアター展」の来場者プロフィールを公開し、20歳代の参加者数が全体の14.8％で、60歳代の参加者数を上回ったことを発表した。「かねてより若い方にオーディオの良さを訴えていきたいという思いがあったが、その目標がだんだん形になってきたように思う」と述べた。

さらに、同来場者調査で「興味あるオーディオ」のアンケートを実施したところ、一般的なオーディオ機器やPC＆ネットワークオーディオ機器に次いで「ヘッドホン」が3位に入ったことに触れ、「こういった新しいニーズもしっかり意識していきたい」と語った。

今回デザインを刷新した告知ポスター等のビジュアルでも、ヘッドホンのイメージを採用している。

■引き続き東日本大震災の被災地支援も

また、昨年に引き続き東日本大震災の復興支援として、今年も「オーディオ・ホームシアター展」会場内に募金箱を設置する予定であることも発表した。さらに、生録が体験できる有料イベント「ライブレコーディング体験会」からも、収益の一部を支援金にあてるという。

日本オーディオ協会では、昨年から被災地支援の取り組みを続けており、被災地の学校等に協賛メーカーの協力のもとオーディオ機器を寄贈するなどしてきている。校條氏は「これからも引き続き、被災地復興のために尽力したい」とした。

■今年はオーディオ協会創立60周年＆CD発売30周年

なお今年は、日本オーディオ協会の創立60周年であり、CDの発売からちょうど30周年にもあたる。校條氏は「今年はエポックメイキングな年だ」と述べ、「私たちは創立の年から60年間ずっとオーディオフェアを開催してきた。節目となる今年のオーディオ・ホームシアター展も強く成功させたいと思っている。経済的な効果と価値を生み出していきたい」と語った。

この日の記者発表会には、秋葉原電気街振興会 会長 小野氏と、日本オーディオ協会副会長であり「オーディオ・ホームシアター展」の実行委員長である加藤氏も出席した。

小野氏は「昨年もそうだったが、イベントでは各ブースとも満員で来場者の熱気がすごい。若い方から年配の方まで様々な方が訪れている。オーディオ・ホームシアター展の実施によって多くの方が秋葉原に訪れ、町の活性化に繋がることは喜ばしく、ここから経済を回していきたい」と、イベントを全力で支援していく意志を示した。

加藤氏は「日本オーディオ協会創立60周年、CD発売30周年という記念の年にイベントの委員長を務めることができて大変光栄だ。特に開催最終日となる10月21日は、ちょうどCD発売から30周年にあたる日で、非常に意義深いと思う」とコメント。「過去に行われた素晴らしい演奏を、もう一度聴く。オーディオはそれを実現できる世界。オーディオ・ホームシアター展で多くの方にこの素晴らしい世界を体験して頂きたい。そしてオーディオを活性化させ、日本を活性化していきたい」と結んだ。


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