ソニーは、各事業分野ごとの戦略についての説明会を開催。ゲーム&ネットワークサービス分野においては、PS5が本体だけでなくPS VR2なども含めて好調であることや、新しいIP（知的財産）へ積極的に投資していくこと、PCやモバイル向けのゲームタイトル提供を拡大させていくことを説明した。

■PS5の販売が好調。ユーザーのエンゲージメントも高い傾向

PlayStation5（PS5）は供給体制が正常化されたこともあって販売台数が1,910万台となり、2022年度は3兆6450億円を売り上げたとのこと。為替の悪影響やBungie（バンジー）の買収による支出などがあったなかでも、大きな収益をあげたという。

なお、供給体制の改善を受け、2022年度の第4四半期はプレイステーションの歴史のなかで第4四半期として最大の販売台数を記録したと説明。PS5にはいまだ充足できていないペントアップ需要があり、特に2023年度の第3四半期には好調な販売を見込んでいるともした。

また、PS5のユーザーはPS4のユーザーよりもゲームのプレイ頻度が高く、PS StoreやPS Plusといった追加サービスの利用割合も高いと紹介。追加コンテンツの購入や周辺機器購入なども含めて、従来のプレステユーザーよりも積極的に金銭的な支出を生み出しており、いわゆるエンゲージメントが高くなっていると説明した。

PS5の周辺機器については、ワイヤレスコントローラー「DualSense」やヘッドホンなど様々な製品で前年を上回る売上を記録。PlayStation VR2も好調で、発売初期の売上は初代PS VRを上回って推移していると紹介した。

■映画化などゲーム以外の領域でのゲームIP活用を推進

バンジーの買収については、同社の知見をPlayStation StudiosやSIEが活用するだけでなく、SIEの能力と専門性がバンジーにとっても有効に働いていると説明。「Dstiny 2 : Lightfall」がバンジー自身の当初の目標を上回る成功を収めるなど、シナジー効果が発揮されているという。

また、IPはエンターテインメントの生命線であるとし、投資を大幅に増やし続けていることを説明。2019年度は新しいIPへの投資がPlayStation Studios全体の投資の4分の1未満だったが、これを2025年度には投資金額全体の50%に増やす予定だとし、この投資が2020年代後半に大きなリターンを生み出す見込みだとした。

IPについては加えて、ゲームのIPを、ゲームというジャンルを超えて活用。ゲームを原作にした映画化やドラマ化、テーマパークのアトラクションやグッズへの展開にも並行して取り組んでいくと説明した。

■ライブサービス強化／PCやスマホ向けのゲーム提供も拡大

ゲームソフトの開発などにおいては、ライブサービスを重視していくと説明。2025年度までに投資の半分以上をライブサービスに集中させる予定だという。

前述のバンジーや、Haven、Firewalkといったゲーム開発スタジオを買収したのも、このライブサービス強化の一環という側面がある。これらに加え、戦略的な人材獲得によって、今後複数のライブサービスをリリース予定だと説明した。

また、2022年度にはバンジーの既存PCビジネスの貢献もあってPC向けの収益が3倍以上に増加したと紹介。「Spider-Man Remastered」「The Last of US Par 1」といったプレステ向けゲームをPC向けにも提供し始めていることや、モバイル向けにも様々な施策に取り組んでいることに触れ、2025年度までに新作ラインナップのほぼ半分がPCとモバイルへ提供される見込みだとした。既存IPから新規IPまでを含め幅広いジャンルでビジネスモデルの基盤を強化し、年2本以上の大型タイトルをリリースしていくという。

そのほか、ソニーグループ内の各企業が様々にコラボレーションできる点も強みだと言及。さらなるコラボによってIPをこれまで以上に強力にしていくとした。