日本オーディオ協会が一般社団法人化 － オーディオ文化再建のため各種活動を推進

（社）日本オーディオ協会は本日、平成22年度通常総会を開催。総会では校條亮治会長が登壇し、今後の活動方針などについて説明を行った。

2012年に創立60周年を迎える日本オーディオ協会。「次の時代を乗り切るための『体制づくりと体力づくり』が重要」「疲弊化した現状からの脱却」「徹底した協会の再建が急務」と、今後の重点項目について説明した。

このため同協会は、「良質な再生音楽を聴くという感性価値文化の復活」という存在意義の共有化を目指し、活動領域拡大のため公益社団法人から一般社団法人へ変更するほか、理事会／各種委員会／事務局機能の強化や定款の変更を行う。

新しい定款は大筋で現在の定款を踏襲しているが、会員資格や理事会の性格、人数などに新たな考え方を導入している。会員については個人会員の拡大を図る点が大きな特徴。特に若年層の個人会員を増やすべく、教育委員会や学校などと連携して出前コンサートを実施するなどの事業を考えているとのことだ。

今後は、良質なホームシアター普及と、それに携わる人材育成を目指す「デジタルホームシアター普及委員会」、MAPIの事業をさらに発展させる「第三世代オーディオ普及委員会」、良質なソフトの普及認知や頒布活動を行う「ソフト普及委員会」などの委員会を設置し、各事業の推進を目指す。

校條会長は「五感を活用してオープンエアーで音楽を聴く良さ、楽しさを伝達するのが我々の使命。創立60周年を良いかたちで迎えられるよう、心新たにスタートを切りたい」と挨拶。

また会に出席した経済産業省　情報通信機器課長の吉本 豊氏は「先日のiPad発売日には行列ができたが、大臣政務官と『今度は日本製品で行列ができれば』と話していた。今年の11月の音展では秋葉原に行列ができることだろう。ホームシアターの価値がこういった機会にますます認められれば良いなと思っている」とエールを送った。