公開日 2010/04/15 19:42
日本オーディオ協会、「オーディオ&ホームシアター展 TOKYO」を11月21日から開催
AKIBAからTOKYOへ
日本オーディオ協会は4月14日、大型イベント「オーディオ&ホームシアター展 TOKYO」の開催を発表。出展者募集説明会を開催した。
社団法人日本オーディオ協会が主催する恒例イベントとして1952年から50余年にもわたる開催実績をもつ同イベントは、「全日本オーディオフェア」「オーディオエキスポ」「A&Vフェスタ」と名称を変え、昨年は「オーディオ&ホームシアター展 in AKIBA 2009」として開催されたが、今年は“TOKYO"となっている。
同協会会長の校條亮治氏は「ブランド力の高いAKIBAの名称から変更を図ったのは、今国内で開催されている“インターナショナルオーディオショウ"“ハイエンドオーディオショウ"“真空管オーディオフェア"といった大型オーディオイベントとの連携や、東京からアジアへ、世界への発信を視野に入れてのこと。より広い視点での展開を目指していきたい」と語った。
「オーディオ&ホームシアター展 TOKYO」の会期は2010年11月21日(日)〜11月23日(火・祝)の3日間で、会場となるのは秋葉原UDX 2Fアキバスクエアと4F UDXマルチスペース及びUDXシアター、さらに富士ソフトアキバプラザの5F〜7F。入場料は無料となる。
「国内オーディオ市場の強化とホームシアター市場の構築」「販売促進活動の強化」「再生音楽文化の育成と醸成」「日本オーディオ協会のテーマの発信」などが掲げられた本イベント開催の目的について語った校條氏は、国内オーディオ市場の見通しについても触れ、「2009年の電子機器出荷統計では3兆27億円と前年比101.3%と成長しているが、音響機器は2061億円で前年比92.8%と4年連続でマイナス。しかしデジタルオーディオプレーヤーは金額こそ前年比98.6%と減少したものの台数は104.8%と伸長、国内オーディオ市場の金額構成比50.5%を占めている。そこでホームオーディオに関心が薄く携帯型オーディオに傾注している若年層をひきこむ“ライトオーディオ"とも言うべき新市場構築が急務となる」とし、その手段のひとつとして同イベントの開催の重要性を強調した。
開催にあたっては昨年の反省点も踏まえた上で、会場環境の改善、来場促進への注力、出展目的実現への行動、文化活動の推進、と改善点を具体化した。
昨年の来場者数は公表数で25,300人、推計で30,000人とされているが、今年の目標来場者数は40,000人を掲げており、ポスターやフライヤー、公式ガイドブックなどを用いてプロモーション活動を推進し、動員数の増加を図っていくという。
社団法人日本オーディオ協会が主催する恒例イベントとして1952年から50余年にもわたる開催実績をもつ同イベントは、「全日本オーディオフェア」「オーディオエキスポ」「A&Vフェスタ」と名称を変え、昨年は「オーディオ&ホームシアター展 in AKIBA 2009」として開催されたが、今年は“TOKYO"となっている。
同協会会長の校條亮治氏は「ブランド力の高いAKIBAの名称から変更を図ったのは、今国内で開催されている“インターナショナルオーディオショウ"“ハイエンドオーディオショウ"“真空管オーディオフェア"といった大型オーディオイベントとの連携や、東京からアジアへ、世界への発信を視野に入れてのこと。より広い視点での展開を目指していきたい」と語った。
「オーディオ&ホームシアター展 TOKYO」の会期は2010年11月21日(日)〜11月23日(火・祝)の3日間で、会場となるのは秋葉原UDX 2Fアキバスクエアと4F UDXマルチスペース及びUDXシアター、さらに富士ソフトアキバプラザの5F〜7F。入場料は無料となる。
「国内オーディオ市場の強化とホームシアター市場の構築」「販売促進活動の強化」「再生音楽文化の育成と醸成」「日本オーディオ協会のテーマの発信」などが掲げられた本イベント開催の目的について語った校條氏は、国内オーディオ市場の見通しについても触れ、「2009年の電子機器出荷統計では3兆27億円と前年比101.3%と成長しているが、音響機器は2061億円で前年比92.8%と4年連続でマイナス。しかしデジタルオーディオプレーヤーは金額こそ前年比98.6%と減少したものの台数は104.8%と伸長、国内オーディオ市場の金額構成比50.5%を占めている。そこでホームオーディオに関心が薄く携帯型オーディオに傾注している若年層をひきこむ“ライトオーディオ"とも言うべき新市場構築が急務となる」とし、その手段のひとつとして同イベントの開催の重要性を強調した。
開催にあたっては昨年の反省点も踏まえた上で、会場環境の改善、来場促進への注力、出展目的実現への行動、文化活動の推進、と改善点を具体化した。
昨年の来場者数は公表数で25,300人、推計で30,000人とされているが、今年の目標来場者数は40,000人を掲げており、ポスターやフライヤー、公式ガイドブックなどを用いてプロモーション活動を推進し、動員数の増加を図っていくという。