パイオニア、'14年3Q決算発表 − 累計営業利益は計画を上回る50億円

パイオニアは本日、2015年第3四半期決算説明会を開催。同社代表取締役 兼 社長執行役員の小谷進氏が決算の説明を行った。

第3四半期単体（2014年10月〜12月）の売上高は1,364億円（前年同期比108.0％）、営業利益は17億円（同60.4％）、純損失は23億円の赤字となった。9ヶ月通期の累計売上高は3,724億円（同102.7％）、営業利益は50億円（同151.3％）。9ヶ月通期での純損失は47億円となった。

第3四半期単体の営業利益は前年同期で減益となったが、当初の計画は上回ったとのこと。また9ヶ月通期の営業利益は、前年同期および計画を上回った。

なお、DJ事業の譲渡およびホームAV事業の統合については、3月のクロージングに向けて計画通り進行しているとした。また、構造改革の進捗については、体制の再構築・スリム化を実施中とのことだ。

第3四半期単体における連結売上高は、円安の効果もあり、カーエレクトロニクスとホームエレクトロニクスが共に増加したことから、前年同期に比べて8％増となった。営業利益については、売上高は増加したものの、為替の影響などにより販売費および一般管理費が増加し、原価率も悪化。前年同期に比べて39.6％減益となった。当期純損失は、営業利益の減少や為替差損の影響で前年同期の17億円から23億円へと拡大した。

カーエレクトロニクスの売上は、前年同期に比べて7.1％増収の923億円となったが、一方でカーナビゲーションシステムは減収となった。市販市場向けは北米や欧州で増加したが、低価格化の影響等により国内で減少したことから減収。OEMは国内では減少したが、中国や北米で増加したことから、増収となった。カーオーディオは増収。国内外の売上については、国内は15％減収の309億円、海外は23.3％増収の615億円となった。営業利益は、売上は増加したが、為替の影響等による販売費および一般管理費の増加や原価率の悪化により、前年同期に比べて8.4％減益の25億円となった。

ホームエレクトロニクスの売上は、主に光ディスクドライブ関連製品やCATV関連機器が増加したことから、前年同期に比べて12.6％増収の343億円となった。国内外別の売上については、国内は27.5％増収の115億円、海外は6.3％増収の227億円となった。営業損益は、売上は増加したものの原価率の悪化や販売費および一般管理費の増加を受け、前年同期の4.9億円から3.6億円の損失となった。

第4四半期の業績計画については、売上1,426億円、営業利益75億円を見込む。プラス要因としては、新興国や北米での新製品効果による市販カーオーディオの売上拡大や、海外でのカーOEMの自動車メーカーからの受注の伸張が挙げられた。

通期の業績予想については、前回公表の売上5,150億円、営業利益125億円は変更しない。USドル高により為替差損が増加していることから、経常利益および当期純利益は前回予想から15億円減少の各40億円、185億円に修正した。

また質疑応答では、カーエレクトロニクスの2015年3月期予において、市販カーナビ、市販カーオーディオの出荷台数の出荷台数予想を下げつつも、原価率の良化を予想した点について質問が及んだ。

この点について小谷社長は、「当社のカーナビは国内シェアが大きいが、国内の自動車の売上の減少に連動して、カーナビ市場も縮小傾向だ。しかし、それも下げ止まりという状況。出荷台数の予想はハイエンドモデルのシュリンクとポータブルモデルの開発終了に伴うものだが、前者は原価率が低く後者は原価率が高い。この点でそれぞれの影響は相殺される。一方で、台数を伸ばしている中価格帯の“楽ナビ”は開発コストの抜本的な見直しを行っている。さらにナビとAVの一体開発も積極的に進めており、この点で原価率の改善が期待できる」と答えていた。