東芝、“レグザ”C8000シリーズの説明会を開催 − Hシリーズ新モデルも参考出展

■直近では25％に迫る台数シェアを維持

テレビ事業の概況については、同社テレビ事業部 事業部長の大角正明氏が説明した。

まず大角氏は、国内液晶テレビの需要予測について、2008年度の898万台から、2009年には943万台へと、5％程度伸張すると予測。「その後も、2011年のアナログ停波に合わせ、確実に5〜10％の伸張が続く。2010年、2011年は1,000万台を確実に超えてくるだろう。自動車や携帯電話は逆風が吹いているが、薄型テレビは最も期待されている商品。市場環境はそれほど悪くない」と述べた。

また金額ベースの市場動向については、「世界市場は確かに厳しいが、国内は昨年9月以降も前年同期比100％を超えている。2009年度も5〜10％の継続を期待したい」とした。

大角氏は、このような市場動向の中、レグザの売上げが好調に推移していることを紹介。26V型以上では昨年9月以降国内2位の台数シェアを維持しているとし、「業界の激しい競争の中、直近では25％に迫るシェアを維持している。昨年2月、デジタルメディアネットワーク社 社長の藤井（美英氏）が、2008年度下期のシェアについて『20％以上が目標』と発表したが、この数字はクリアできるはずだ」と胸を張った。

なお同社の好調ぶりは、現在の販売主力サイズである37〜42V型ではいっそう際立つ。「今年1月から2月末の週次データでは、ほぼ30％のシェアを続けている」と説明した。

大角氏は好調の要因として、「商品力の高さ」と、福山雅治氏を起用したCMを大量出稿した「積極的なプロモーション展開」が奏効した、と分析。商品力については、購入後のユーザー調査で「満足」「まあ満足」と回答した方の合計が97％と非常に高い数値を得られたことを紹介し、プロモーション展開についても「これまでにない広告量を投下した。CMで福山がポロリと涙をこぼすとお金が入ってくる」と冗談交じりに語った。

また大角氏は、ユーザーの意見を紹介しながら、画質面では「おまかせドンピシャ高画質」「超解像技術」「自然な映像」が高い評価を得ている、と指摘。また、レグザの特徴の一つである録画機能についても、HDD内蔵モデルでは録画がすぐに可能であること、EPGから予約録画が簡便に行えること、また外付けHDDに対応していることなどを紹介しながら、ユーザーから選択される理由として「高画質」「テレビに録画」の2つが牽引していると説明した。

この上で大角氏は、これまでの「高画質化戦略」「ストレージ戦略」「ネットワーク化戦略」というレグザの商品戦略に、「環境品質戦略」も付け加えると宣言。実際にユーザー調査でも、テレビ購入時の重視ポイントとして、8割近い回答者が省エネ性能を挙げていることを紹介し、「映像品質にも環境品質にも妥協をしない、飽くなき挑戦を加速する。＜レグザ＞環境宣言だ」と力強く述べた。

■最も厳しい自社基準「Excellent ECP」に認定

なお、同社全体の環境への取り組みについても、デジタルメディアネットワーク社 環境経営部 部長の上山大治郎氏から説明が行われた。

上山氏はまず、同社が進めている「環境ビジョン2050」について説明2025年に、2000年度比でCO₂排出量を約1億2千万トン削減する目標を立て、国連環境計画（UNEP）の特別協賛サポーター企業に認定されたことを紹介した。

同社では、エコプロダクツの創出に向け、省エネ製品や向上の省エネ化を進める「地球温暖化防止」、リデュース/リユース/リサイクルの3Rを推進する「資源の有効活用」、ROHSなどに対応させる「化学物質の管理」の3つの観点から環境負荷低減を進めているという。

さらに、製品の年間消費電力量を下げるだけでなく、包装容積や質量も削減することで、「製品を作る段階から使うとき、また使い終わってから資源に返す、活かすところまで、製品のライフサイクル全体で環境に取り組んでいる」と説明。その結果、従来機種の42CV500と42C8000との比較では、製品ライフサイクル全体で、トータル103.2kgのCO₂削減効果が得られるのだという。

また同社では、省エネ達成率が高い製品を選定する独自の社内基準を持っているのだという。そのうち最も厳しい基準となるのが「Excellent ECP」で、上山氏は「東芝の全製品、100製品群の中で、5製品のみが認定されている。C8000シリーズは、全サイズがこのExcellent ECPに認定された」とし、「東芝として自信を持って提供できる」とアピールした。