ソニー、'14年1Q決算発表 − ゲームや映画好調で増収もスマホ販売は苦戦

なお、テレビについては、売上高は前年同期比10.5%増加の2,050億円。営業利益は、主に増収の影響により、前年同期に比べ27億円増加し、79億円だった。通期ではテレビ販売台数が想定よりも下振れするなどでHE&S分野全体で5月時点よりも300億円の売上高減少を想定しているが、コスト削減などにより営業利益の見通しは変更しない。

吉田氏はテレビ事業について「昨年度も第一四半期は営業黒字を計上していた。今年度は販売台数見通し50万台引き下げている」と紹介。「新会社（ソニービジュアルプロダクツ）の経営陣には台数目標について、『背伸びした目標設定は避けて欲しい』とお願いしている」とし、「販売台数減にはコスト削減で対応できると考えている」と続けた。

この点について吉田氏は「台数ベースを下げたのは、むしろ黒字化の角度を上げるためだと考えている」とコメント。「ここでも規模を追うのではなく国ごとの戦略を丁寧に考えていくことが重要だと考えている。地域ごとの競争環境に合わせて収益構造の改善に努めていきたい」と語る。

そして「過去10年間で7,900億円の赤字なので黒字化の確信を語る資格があるかというとどうなのかという部分もあるが」としながらも、「私自身としては絶対に今期で黒字化をしなければいけないと思っているし、その目標は新会社の経営陣とも共有している」と述べた。

■Xperiaは普及価格帯モデルが苦戦/PS4は販売好調

MC分野では、スマートフォンの販売台数が減少。しかし為替の好影響により売上高は前年同期比10.1%増加し、3,143億だった。一方、営業損益は、前年同期の126億円の利益に対し、当四半期は27億円の赤字となった。この損益悪化は、過去に引当を行った特許費用の戻し入れ益70億円が前年同期に計上されていたこと、ならびに販路拡大や製品ラインアップ拡充のためのマーケティング費用および研究開発費の増加などによるもの。

同分野では、前述のように営業利益見通しを大幅に下方修正。普及価格帯モデルのスマートフォンの販売が想定を大幅に下回ることをコスト削減でカバーしきれないという。