ソニー、'14年1Q決算発表 － ゲームや映画好調で増収もスマホ販売は苦戦

ソニーは、2014年度第一四半期の連結業績を発表。売上高は前年同期比5.8%増の1兆8,099億円、営業利益は前年同期比343億円増の698億円、純利益は前年同期比237億円増の268億円だった。

■概況 - ゲームや映画好調で増収もスマホ販売は苦戦

PS4の貢献があったゲーム&ネットワークサービス（G&NS）分野や、劇場興行収入が増加した映画分野の大幅な増収、および為替の好影響が売上高増収の主な要因。営業利益ではG&NS分野の大幅な損益改善が増益に寄与したが、スマートフォンなどを含むモバイル・コミュニケーション（MC）分野の損益が大幅に悪化した。

そのほか、当四半期の営業利益には御殿山テクノロジーセンターの土地および建物の一部売却（関連ニュース）にともなう売却益148億円が含まれるほか、売上高においては主にPC事業収束にともない、その他分野の売上高が大幅に減少した。

なお、当四半期の構造改革費用は、前年同期比106億円増加の153億円。また、PC事業収束にともなう費用は183億円（うち構造改革費用は108億円）、液晶テレビなどの減損24億円が計上されている。

プレス向けの発表会で説明にあたった代表執行役EVP CFOの吉田憲一郎氏は、営業利益について、エレクトロニクス事業だけの売上高の推移も改めて紹介。「2012年度は資産売却益や再評価益を除くと2,398億円の赤字だった。実質的には過去3年、大きな赤字を計上し続けている」と振り返る。そして「当四半期の営業利益は61億円の黒字だが、ここには不動産売却の一時的な利益が148億円入っており実質ベースでは80億円の赤字だ。エレキの赤字構造は改善しているが、まだ転換はできていない。構造改革は着実に実行していく必要がある」と述べた。

なお、通期の業績見通しは5月発表時点から変更しない。ただしスマートフォンの販売台数減などが大きいMC分野において営業利益見通しをゼロまで260億円下方修正し、これをデバイス分野とG&NS分野の上方修正でカバーする形とした。

■テレビ売上は前年同期1割増 - 「背伸びした台数目標設定は避ける」

テレビやオーディオなどを含むホームエンタテインメント&サウンド（HE&S）分野の売上高は、前年同期比3.8%増の2,857億円。市場縮小や競争激化の影響によりブルーレイディスクプレーヤー/レコーダーおよび家庭用オーディオの売上高が減少したが、主に欧州およびアジア・太平洋地域において液晶テレビの販売台数が大幅に増加したことにより、前年同期に比べ増収となった。この増収の影響により、営業利益は前年同期比43億円増の77億円となった。