ソニー、テレビほぼ全機種でAndroid搭載へ − “ヒットモデル作戦”でモデル数絞込み

なお、Androidの採用は研究開発費の削減効果も見込んでのもの。「具体的な額は公表できないが大幅な削減を見込める」という。一方で、「アプリや画質信号処理、バックライト駆動といった我々のノウハウをAndroid OSにミックスすることで差異化していく」ともした。

「選択と集中」の事業構造改革については、分社化によって意思決定スピードがアップしたこと、各地域ごとにあわせた販売戦略をとっていることなどを紹介。2017年度に向け、2014年度比で3割減となるモデル数の絞込みを行うことや、さらなる設計効率改善、マレーシア工場を核とするコストダウンオペレーションを進めること、本社費/販社固定費の削減を進めるとも述べた。

モデル数の絞込みに関しては「ヒットモデル作戦」というキーワードを用いて社内で議論しているとコメント。これは、「トップエンドの下にくるラインでまず世界的な大ヒットモデルをつくり、そして、それを一個超えてその下に『ヒットモデル2』をつくるという作戦」とのこと。「従来は他社に対してヘッドトゥヘッドでモデルを当てる構成にしていたが、そうではなく、ソニーが差異化をもって出せる商品をまず大きく2つ出そうということで動いている。その結果として3割の商品数削減をしようとしている。タイミングが来たら改めて紹介できると思う」とした。

■分社化のメリットも説明 −「私の頭のなかには色々な新しいテレビのかたちがある」

なお、分社化について今村氏は「当時の組織は均一的な製品を大量に生産するために最適化されており、多くの無駄と非効率が発生していた。そこで商品別の責任権限を明確化し、設計製造販売まで一気通貫できるコンパクトな組織に改変することでロスの削減と固定費低減を図った」と振り返る。「やるべきこと、そして、その実現のためにやらなくてはならないことが分社化で明確になった。それらを確実に実行していく」と語った。

分社化に関しては、出席したアナリストから、VAIOのように資本を切り離して活動するメリットを検討しないかという質問も寄せられた。

これに対し、ソニー（株）業務執行役員SVPビデオ＆サウンド事業本部長で、ソニービジュアルプロダクツ代表取締役副社長も兼任する高木一郎氏は、「テレビ事業は販売会社にとって、地域によっては7割、少なくとも3〜4割を占めている。それに加え、オーディオ・ビデオの商売ははテレビとの親和性が非常に高い。売場の作り方やブランディング、オーディオ・ビデオのコンセプトの考え方はテレビと切っても切り離せない領域にある」と回答した。