ソニー、テレビほぼ全機種でAndroid搭載へ − “ヒットモデル作戦”でモデル数絞込み

その商品力強化においては、ハイレゾを中心とした高付加価値化を推進。「音楽においては、圧縮音楽からより高音質へという流れがきている。ストリーミングにもハイレゾが出てくるだろう。そのなかでいい音を追求していくのがソニーの務めだと思っている」とし、ハイレゾを軸とした商品力強化によって収益性を向上させるとともに、市場動向や競合を見据えた地域戦略の見直しによる採算性の向上も図っていくという。

また、ハイレゾに関しては「日本では30%を超える市場になってきており、アジアも兆しが見えている」とする一方で「欧米ではまさにこれからという状況だ」と、日本およびアジア地域での状況と、欧米での状況の違いにも言及。「IFAでは600アイテム以上を紹介し、間口の拡大も顕著だ。これからウォークマンを出し、リビングルーム機器も出す。アジアの例をうまく展開してハイレゾ機運を高めて生きたい。なんとか20%くらいまでを事業の目標にしたい」と語った。

なお、“成長分野”においては「ヘッドホンは、台数では世界一だが金額では2位。100ドル、100ユーロ、1万円以上といったセグメントで競合メーカーが非常に強いところがある。そこはガチンコで勝負していく」ともコメント。「ワイヤレススピーカーでは、我々より先行しているブランドもある。我々は他機器との連携と音質が差異化ポイントだ。モジュールから内製しているので、音質に関しては差異化していける」とも述べた。

また、基幹事業所との設計・製造一体運営も強化。これによる固定費改善とロスコスト削減も図る。さらに、ブランド価値も改めて訴求していき、音と映像のブランドとしてのソニーのブランディングを強化していくとした。

■デジカメ事業もさらに強化/プロジェクターも好調

デジタルカメラやビデオカメラなどのデジタルイメージング（DI）事業、プロジェクターや医療事業を含む、イメージング・プロダクツ＆ソリューション（IP＆S）分野では、2017年度に売上高6,500億〜7,000億円、営業利益率7％〜9％を目指す。

デジタルカメラにおいては、ミラーレスを中心としたレンズ交換式カメラ事業およびレンズ事業を強化。撮像素子、映像エンジン、レンズという3大技術を軸に差異化を図っていく。

また、デジカメ、ビデオカメラともに高付加価値路線をさらに加速。そのほか、コンシューマー事業で培った技術を応用して、車載用などBtoB事業も拡大していくとした。