8K/4K放送までのショート・アンド・ワインディング・ロード

コンシューマー向けのテレビだけではない。カメラや編集機器、また送出機材など、番組制作者、放送局の施設も同様の問題を抱えている。4Kや8K対応のカメラや編集機器はまだ非常に限られた選択肢しか無く、しかも高価だ。コンテンツ制作者側からしてみたら、ようやくフルHDへの投資が一段落したと思ったら、今度はすぐさま4Kや8Kへの投資が突きつけられることになる。NHKなど大規模な事業者であれば、なんとか投資を行うこともできるかもしれないが、小規模な衛星放送チャンネル事業者などは対応が難しいはずだ。

さらに先程指摘した4Kから8Kへの移行期間の短さという問題は、放送事業者も悩ませることになるはずだ。4K対応の機器を導入するべきなのか、それとも8K対応のものを待つべきなのか。この移行がうまくいかないと、結局4Kが立ち上がらず、8Kまでしばらく進化が止まってしまうという事態も考えられる。コンテンツが少なければ当然対応テレビの普及にも悪影響が出て、これもブームを萎ませる要因となりうる。総務省や経産省など、8K/4K化を主導する立場の所管官庁が、放送事業者にとって納得感のある移行シナリオを示すことが必要になってくる。その説明や将来像の見通しが不明瞭であれば、放送事業者はとても大きな投資など行えないだろう。

そのほかにも、今後決めなければいけない技術的な要素は数多い。検討会の資料にも「映像符号化」「フレーム周波数」「音声チャンネル数」「所要ビットレート」「変調方式」「帯域幅」「回線稼働率」「多重化方式」「データ放送」「CAS」「フレームフォーマット」「クロマフォーマット」「ビット長」「色域」など、決定しなければならない事項が多数並んでいる。これらの検討と決定にも相当な時間を要するだろうから、今後のスケジュール実現がいかに難しいかがわかる。

本格的な船出の前に課題ばかりあげつらってしまったようだが、希望はある。ここに挙げたような課題、問題点があることは、検討会の出席者はもちろん深く理解しているはず。その上で、今回方針として出された2014年、2016年、2020年というスケジュールについて、前向きに捉える意見がほとんどだったからだ。

ただし、そのための条件として、出席者が口を揃えて語った条件がある。メーカーや放送事業者といった垣根を越えた「オールジャパン」体制の確立だ。

このスケジュールを守るためには、関係者が一丸となって、連携し合いながら、同時にいくつものことを進めていかなければならない。それがうまくいけば、AVファンにとっては超高画質を家庭で楽しむ未来が近づくことになる。今後の展開から目が離せなくなってきた。

（月刊「AVレビュー」4月号より転載）