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公開日 2008/03/07 14:51
パイオニア、PDPの自社生産終了を正式発表 − 自社生産パネルは「次期新製品搭載モデルまで」
パイオニア(株)は、7日開催の取締役会においてディスプレイ事業の構造改革に関する取り組みについて決議を行い、PDPの自社生産終了を公式に発表した。
■PDPの自社生産モジュール搭載は「次期新製品まで」
同社はディスプレイ製品をホームAVの中核として、またホームエレクトロニクス事業における同社のブランドイメージを牽引する旗印として位置づける考えを明らかにしつつ、一方ではPDPについて、「今後想定される販売数量でコスト競争力を維持することは難しい」と判断し、これまで続けてきたパネルモジュールの自社生産を終了し、外部からの調達に切り替えることを決定したという。なお、自社生産を終了する時期については「次期新製品に搭載するパネルまで」としている。また、現時点の発表内容では、パネルの調達先については「当社の持つ技術を盛り込むことを含めて協議中である」とし、具体的な名前等は明らかにされていない。
また自社生産の終了とともに、生産体制を見直し、ディスプレイ事業全体を売上げ規模に見合う形で“スリム化”することも宣言されている。関連人員については「雇用確保を最大限考慮しながら、カーエレクトロニクス事業やプロSV事業、BDなどAV事業に振り分けながら、各事業を拡大させていく」とされている。
さらに当期よりPDP生産設備の減損を実行し、来期にあたる2009年3月期は体制のスリム化と成長事業へのシフトを促進する。「その効果が大きく表れるのは2010年3月期を見込んでいる」とし、同期の黒字化に貢献するものという予測を示している。
同社は先日、一部報道機関による「プラズマパネル生産からの全面撤退」との記事を受け、「現在検討している事業構造改革については、今後内容の確定および機関決定を経た上で、3月7日に発表する予定」としていた(関連ニュース)。今回はこれが正式発表されたことになる。
■“KURO”シリーズの思想を活かした液晶テレビを今秋より市場投入
同じ構造改革に向けた取り組みの発表内容には、シャープ(株)との液晶テレビ事業における業務提携の進捗についても公開されている(関連ニュース)。
発表の中では、これまでシャープが推し進めてきた超薄型テレビ用の音響システム開発に、パイオニアの音響技術を駆使した“超薄型スピーカー”を利用した音響システムを提供する計画であることが明らかにされた。またシャープより液晶テレビに関する技術供給を受け、今秋から欧州を皮切りにパイオニアブランドの液晶テレビを市場導入し、順次ラインアップを拡大していく計画であるという。これらの新しい液晶テレビ製品には「“KURO”シリーズの高画質・高音質思想が受け継がれる」としている。また光ディスク分野ではBDプレーヤーやレコーダー用のピックアップやドライブの開発を共同で行うことで、両社が持つデバイスから最終製品までの垂直統合ビジネスモデルが強化されることについても触れられている。
■BDは自社開発をプレーヤーに絞り込む
その他のホームエレクトロニクス事業については、ネットワーク対応のAV環境創出や、ソース機器とディスプレイをワイヤレスで接続できる新世代の壁掛けテレビを実現することが目標として示されている、また長年にわたって培われてきた高画質・高音質化技術の開発の中で培われてきた、画像・音声の解析技術を活用した新たな価値の提案を様々な商品に盛り込みながら事業拡大を図っていくという。BD関連の事業については、「自社開発を全世界での普及が見込めるプレーヤーに絞り込む」としながら、レコーダーのラインナップについても共同開発やアウトソーシングを進めながら拡充していく考えが明らかにされている。さらにデバイスについてはプレーヤーやレコーダー用のプラットフォームと合わせたパッケージ販売により、外販を拡大していく計画であるという。
このあと17時から行われる企業説明会には、同社代表取締役社長の須藤民彦氏が登壇し、今回の発表内容についての詳細が説明されるとみられている。
説明会の模様については、後ほど詳しくお伝えする。
(Phile-web編集部)
■PDPの自社生産モジュール搭載は「次期新製品まで」
同社はディスプレイ製品をホームAVの中核として、またホームエレクトロニクス事業における同社のブランドイメージを牽引する旗印として位置づける考えを明らかにしつつ、一方ではPDPについて、「今後想定される販売数量でコスト競争力を維持することは難しい」と判断し、これまで続けてきたパネルモジュールの自社生産を終了し、外部からの調達に切り替えることを決定したという。なお、自社生産を終了する時期については「次期新製品に搭載するパネルまで」としている。また、現時点の発表内容では、パネルの調達先については「当社の持つ技術を盛り込むことを含めて協議中である」とし、具体的な名前等は明らかにされていない。
また自社生産の終了とともに、生産体制を見直し、ディスプレイ事業全体を売上げ規模に見合う形で“スリム化”することも宣言されている。関連人員については「雇用確保を最大限考慮しながら、カーエレクトロニクス事業やプロSV事業、BDなどAV事業に振り分けながら、各事業を拡大させていく」とされている。
さらに当期よりPDP生産設備の減損を実行し、来期にあたる2009年3月期は体制のスリム化と成長事業へのシフトを促進する。「その効果が大きく表れるのは2010年3月期を見込んでいる」とし、同期の黒字化に貢献するものという予測を示している。
同社は先日、一部報道機関による「プラズマパネル生産からの全面撤退」との記事を受け、「現在検討している事業構造改革については、今後内容の確定および機関決定を経た上で、3月7日に発表する予定」としていた(関連ニュース)。今回はこれが正式発表されたことになる。
■“KURO”シリーズの思想を活かした液晶テレビを今秋より市場投入
同じ構造改革に向けた取り組みの発表内容には、シャープ(株)との液晶テレビ事業における業務提携の進捗についても公開されている(関連ニュース)。
発表の中では、これまでシャープが推し進めてきた超薄型テレビ用の音響システム開発に、パイオニアの音響技術を駆使した“超薄型スピーカー”を利用した音響システムを提供する計画であることが明らかにされた。またシャープより液晶テレビに関する技術供給を受け、今秋から欧州を皮切りにパイオニアブランドの液晶テレビを市場導入し、順次ラインアップを拡大していく計画であるという。これらの新しい液晶テレビ製品には「“KURO”シリーズの高画質・高音質思想が受け継がれる」としている。また光ディスク分野ではBDプレーヤーやレコーダー用のピックアップやドライブの開発を共同で行うことで、両社が持つデバイスから最終製品までの垂直統合ビジネスモデルが強化されることについても触れられている。
■BDは自社開発をプレーヤーに絞り込む
その他のホームエレクトロニクス事業については、ネットワーク対応のAV環境創出や、ソース機器とディスプレイをワイヤレスで接続できる新世代の壁掛けテレビを実現することが目標として示されている、また長年にわたって培われてきた高画質・高音質化技術の開発の中で培われてきた、画像・音声の解析技術を活用した新たな価値の提案を様々な商品に盛り込みながら事業拡大を図っていくという。BD関連の事業については、「自社開発を全世界での普及が見込めるプレーヤーに絞り込む」としながら、レコーダーのラインナップについても共同開発やアウトソーシングを進めながら拡充していく考えが明らかにされている。さらにデバイスについてはプレーヤーやレコーダー用のプラットフォームと合わせたパッケージ販売により、外販を拡大していく計画であるという。
このあと17時から行われる企業説明会には、同社代表取締役社長の須藤民彦氏が登壇し、今回の発表内容についての詳細が説明されるとみられている。
説明会の模様については、後ほど詳しくお伝えする。
(Phile-web編集部)