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公開日 2012/08/07 19:05
パイオニア、1Q業績を発表 − 売上高増も純損失が約27億円に
AVアンプ製品は北米を中心に増加
パイオニア(株)は、平成25年3月期第1四半期の決算を発表した。主にカーナビゲーションシステムおよびカーオーディオ部門がOEMで大幅に増加したことから、売上高は前年同期に比べ13.6%増の1,114億3千万円となった。
一方、営業利益は前年同期比69.3%減の5億9,900万円。原価率の悪化や販売費及び一般管理費の増加が理由だという。当期純損益は、営業利益の減少に加え、為替差損益がマイナスに転じたことなどにより、前年同期の2億9,300万円の利益から、27億6,100万円の損失へ転じた。
部門別でみると、ホームエレクトロニクスの売上は、前年同期に比べ29.8%減の213億4,700万円となった。これは、AVアンプ製品が北米および欧州を中心に増加したが、光ディスクドライブ関連製品が地デジ放送移行に伴う特需の反動により大きく減少したことによるもの。国内外別の売上は、国内が前年同期比43.7%減の8億6,900万円、海外が同15.5%減の126億4,900万円となった。
営業損益は、売上減による売上総利益の減少や原価率の悪化に加え、販売費及び一般管理費の増加により、前年同期の3億6,200万円の利益から27億8,000万円の損失へ転じた。
カーエレクトロニクスの売上は、前年同期比41.0%増の810億4,200万円。カーナビゲーションシステムは主に国内で減少したが、OEMが国内および北米で好調に推移したことから増収となった。一方、カーオーディオのうち、市販市場向けは円高の影響を受け欧州で減少したものの、国内および北米で増加したことから増収。OEMについても、前年同期には東日本大震災の影響による受注減があったことから、国内外ともに増収となった。
なお、カーエレクトロニクス全体の売上高に占めるOEMの売上構成比は、前年同期の31%から53%に上昇。国内外別の売上では、国内が51.1%増の409億7,200万円、海外は31.9%増の400億7千万円となった。営業利益は、原価率の悪化や販売費及び一般管理費の増加があったが、売上が増加したことにより前年同期から2.7倍の49億7,200万円となった。
また同社は今回の発表と併せ、平成25年3月期の連結業績予想を修正。売上高は前回発表から4.8%減となる5,000億円に、営業利益は同16.7%減の200億円に、経常利益は同20%減の160億円に、当期純利益は同15%減の85億円にそれぞれ下方修正した。理由は、ユーロ安が進んだことや、光ディスクドライブ関連製品の売上が大きく計画を下回ると予想されることなどによる。
一方、営業利益は前年同期比69.3%減の5億9,900万円。原価率の悪化や販売費及び一般管理費の増加が理由だという。当期純損益は、営業利益の減少に加え、為替差損益がマイナスに転じたことなどにより、前年同期の2億9,300万円の利益から、27億6,100万円の損失へ転じた。
部門別でみると、ホームエレクトロニクスの売上は、前年同期に比べ29.8%減の213億4,700万円となった。これは、AVアンプ製品が北米および欧州を中心に増加したが、光ディスクドライブ関連製品が地デジ放送移行に伴う特需の反動により大きく減少したことによるもの。国内外別の売上は、国内が前年同期比43.7%減の8億6,900万円、海外が同15.5%減の126億4,900万円となった。
営業損益は、売上減による売上総利益の減少や原価率の悪化に加え、販売費及び一般管理費の増加により、前年同期の3億6,200万円の利益から27億8,000万円の損失へ転じた。
カーエレクトロニクスの売上は、前年同期比41.0%増の810億4,200万円。カーナビゲーションシステムは主に国内で減少したが、OEMが国内および北米で好調に推移したことから増収となった。一方、カーオーディオのうち、市販市場向けは円高の影響を受け欧州で減少したものの、国内および北米で増加したことから増収。OEMについても、前年同期には東日本大震災の影響による受注減があったことから、国内外ともに増収となった。
なお、カーエレクトロニクス全体の売上高に占めるOEMの売上構成比は、前年同期の31%から53%に上昇。国内外別の売上では、国内が51.1%増の409億7,200万円、海外は31.9%増の400億7千万円となった。営業利益は、原価率の悪化や販売費及び一般管理費の増加があったが、売上が増加したことにより前年同期から2.7倍の49億7,200万円となった。
また同社は今回の発表と併せ、平成25年3月期の連結業績予想を修正。売上高は前回発表から4.8%減となる5,000億円に、営業利益は同16.7%減の200億円に、経常利益は同20%減の160億円に、当期純利益は同15%減の85億円にそれぞれ下方修正した。理由は、ユーロ安が進んだことや、光ディスクドライブ関連製品の売上が大きく計画を下回ると予想されることなどによる。