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公開日 2014/11/18 20:31
シャープ、 '15年下期以降に8Kテレビを製品化へ
'14年末商戦は4Kがキーワード
シャープ(株)は、今後の国内営業の取り組みについて説明する記者向けの発表会を開催した。同社では現在3年ぶりに液晶テレビ“AQUOS”のテレビCMを放送しているが、これに続いて2014年の年末商戦は“4K”をキーワードにテレビ分野の訴求を強化していくことが語られた。また、2015年下期以降のタイミングで8K対応テレビの製品化を目指す。
シャープでは、2015年度に営業利益率5%を達成することを目指し、2014年度を収益体質のさらなる強化に取り組む年と位置づけている。そのための基本戦略として、「勝てる市場・分野への経営資源シフト」「自前主義から脱却しアライアンスの積極活用」「ガバナンス体制の変革による実行力の強化」などに取り組んでいる。
本発表会に登壇した同社 執行役員 国内営業本部長 宮永良一氏は、これらに基づく国内営業の取り組みを大きく「BtoC」「エネルギーソリューション」「BtoB」の3分野に分け、各分野において「特長商品・特長ソリューションの開発とプロモーション活動により、実売を強化していく」とコメント。「市場をシャープ一色にしていきたい。景気に左右されない企業への成長を目指す」と語った。
中でもBtoC分野では、前述の通り、今年の年末商戦期において4K対応液晶テレビAQUOSのプロモーションを積極展開する。既に11月15日から「AQUOS 4K」の進化を表現したテレビCM「超えてゆくもの。」を放映中だ。各所で話題にもなったが、AQUOSのテレビCMが放送されるのは実に3年ぶりとなる。このテレビCMを皮切りに、車体広告、オンラインなどと連動して店頭展示を強化している。宮永氏は「宣伝広告で総力をあげて需要創出に取り組み、業界の盛り上がりに貢献していきたい」と述べた。
また、多くの中継が8K/4Kで行われ、4Kおよび8K放送が一般に普及すると思われる2020年の東京五輪を見据えた8K/4K放送のロードマップを念頭に、シャープでは2015年下期以降に8K対応テレビの製品化を目指すという。宮永氏は「8Kテレビを含めた超高精細放送インフラに対応する最先端の映像技術をシャープが創出していく」と語った。
同社は今年のCEATECで、85インチの「フルスペック」8K液晶テレビを展示し、話題を集めた(関連ニュース)。解像度7,680×4,320の8Kパネルの採用に加えて、120Hz駆動への対応、BT.2020の大半をカバーする広色域(カバー率は非公開)を実現した。さらにサウンドについても最大22.2chに対応。64個のフルレンジスピーカーと2基のサブウーファーを組み合わせた波面合成スピーカーを採用し、実用最大出力は1,000Wとしていた。
続いて登壇したシャープ(株)国内営業本部副本部長 兼 シャープエレクトロニクスマーケティング(株)代表取締役社長 細尾忠弘氏は、コンシューマー市場において「顧客」と「社会インフラ」のそれぞれに変化が訪れている現状を挙げ、「時代の変化によって家電へ期待が高まっている今を大きなビジネスチャンスと捉えている」とコメントした。
具体的には、高齢化社会の訪れや女性の社会進出、世帯数の増加などによる「顧客の変化」と、電力・ガスの自由化や通信の自由化、高精細テレビ放送の実現などによる「社会インフラの変化」で、細尾氏はこれらの変化が起きている現在、「“より快適で、より健康な、より楽しいライフスタイル提案”のために、シャープが新しい価値を創出していく」とした。
また、テレビの平均買い替え年数は7.9年であり、現在は32型以上モデルで約970万台の出荷があった2006〜2007年にテレビを購入したユーザーの買い替え需要期が来ていることも説明。それらの顧客層に向け、「4K対応」「大型モデル」などテレビ製品における最新の特長をアピールし、4Kテレビ市場におけるシャープ製品のシェア30%を目標に取り組むとした。
シャープでは、2015年度に営業利益率5%を達成することを目指し、2014年度を収益体質のさらなる強化に取り組む年と位置づけている。そのための基本戦略として、「勝てる市場・分野への経営資源シフト」「自前主義から脱却しアライアンスの積極活用」「ガバナンス体制の変革による実行力の強化」などに取り組んでいる。
本発表会に登壇した同社 執行役員 国内営業本部長 宮永良一氏は、これらに基づく国内営業の取り組みを大きく「BtoC」「エネルギーソリューション」「BtoB」の3分野に分け、各分野において「特長商品・特長ソリューションの開発とプロモーション活動により、実売を強化していく」とコメント。「市場をシャープ一色にしていきたい。景気に左右されない企業への成長を目指す」と語った。
中でもBtoC分野では、前述の通り、今年の年末商戦期において4K対応液晶テレビAQUOSのプロモーションを積極展開する。既に11月15日から「AQUOS 4K」の進化を表現したテレビCM「超えてゆくもの。」を放映中だ。各所で話題にもなったが、AQUOSのテレビCMが放送されるのは実に3年ぶりとなる。このテレビCMを皮切りに、車体広告、オンラインなどと連動して店頭展示を強化している。宮永氏は「宣伝広告で総力をあげて需要創出に取り組み、業界の盛り上がりに貢献していきたい」と述べた。
また、多くの中継が8K/4Kで行われ、4Kおよび8K放送が一般に普及すると思われる2020年の東京五輪を見据えた8K/4K放送のロードマップを念頭に、シャープでは2015年下期以降に8K対応テレビの製品化を目指すという。宮永氏は「8Kテレビを含めた超高精細放送インフラに対応する最先端の映像技術をシャープが創出していく」と語った。
同社は今年のCEATECで、85インチの「フルスペック」8K液晶テレビを展示し、話題を集めた(関連ニュース)。解像度7,680×4,320の8Kパネルの採用に加えて、120Hz駆動への対応、BT.2020の大半をカバーする広色域(カバー率は非公開)を実現した。さらにサウンドについても最大22.2chに対応。64個のフルレンジスピーカーと2基のサブウーファーを組み合わせた波面合成スピーカーを採用し、実用最大出力は1,000Wとしていた。
続いて登壇したシャープ(株)国内営業本部副本部長 兼 シャープエレクトロニクスマーケティング(株)代表取締役社長 細尾忠弘氏は、コンシューマー市場において「顧客」と「社会インフラ」のそれぞれに変化が訪れている現状を挙げ、「時代の変化によって家電へ期待が高まっている今を大きなビジネスチャンスと捉えている」とコメントした。
具体的には、高齢化社会の訪れや女性の社会進出、世帯数の増加などによる「顧客の変化」と、電力・ガスの自由化や通信の自由化、高精細テレビ放送の実現などによる「社会インフラの変化」で、細尾氏はこれらの変化が起きている現在、「“より快適で、より健康な、より楽しいライフスタイル提案”のために、シャープが新しい価値を創出していく」とした。
また、テレビの平均買い替え年数は7.9年であり、現在は32型以上モデルで約970万台の出荷があった2006〜2007年にテレビを購入したユーザーの買い替え需要期が来ていることも説明。それらの顧客層に向け、「4K対応」「大型モデル」などテレビ製品における最新の特長をアピールし、4Kテレビ市場におけるシャープ製品のシェア30%を目標に取り組むとした。