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公開日 2018/06/12 14:32
ハイセンス、65型4K/HDR液晶テレビ「65A6500」。VOD高速起動を実現、約17万円
7月より発売
ハイセンスジャパンは、NetflixやYoutubeなどのビデオ・オン・デマンドサービスに対応した、4K解像度の液晶テレビ「65A6500」を、7月より随時全国の家電量販店などで発売する。価格はオープンだが、170,000円前後での実売が予想される。
自社製の4Kパネルを採用し、4K(画素数3,840×2,160)の美しさを余すことなく再現するという液晶テレビ。画面サイズは65型。
スマートテレビ機能では、ハイセンスが厳選したVODサービスに対応。Netflix / YouTube / アクトビラ / アクトビラ4K / TSUTAYA TV / U‐NEXT / ひかりTV / クランクイン! ビデオの合計8サービスを搭載する。また、VODサービスは初回起動時にロードされた以降は、主電源を抜かない限り、他のスマートテレビよりも素早く時間で起動することができるとしている。
LEDバックライトをコントロールする「Smooth Motion Rate」を搭載することで残像感を軽減し、視認性を向上。HDRはHDR 10やHLGに対応し、色域はDCI-P3を90%カバーする。
また、地上・BS・110度CSデジタルチューナーを2系統搭載しており、番組を視聴中に裏番組の録画が可能。USBハードディスクを接続しての録画・再生にも対応する。なお、2番組同時録画には対応していない。
ピュアメタル・フレームの採用や、室内に溶け込むようなベゼルのカラーリングなど、高級感ある外観デザインに設計。これまでのベゼルは上と左右を組み合わせていたため繋ぎ目があったが、今回は一体成型とすることで繋ぎ目をなくした。ボトムスタンドは幅の調節が可能で、背面もすっきりとさせるなど、設置性にも配慮されている。
音質についても注力。本体に15Wのフルレンジスピーカーを2つ内蔵するほか、ドルビーオーディオに対応し、迫力あるリアルなサウンドを実現したとする。さらに人間の視聴特性に着目して低音域のデータを補完することで臨場感豊かな音を再現するという「SUPER BASS」機能も搭載している。
また、本機にはメーカーによる3年保証が適用される。外形寸法は1,450W×912H×284Dmm、質量は23.2kg(ともにスタンド含む)。
さらに7月16日まで、4Kモデル購入者に抽選でレコーダーやギフトカードなど豪華景品が当たるスペシャルキャンペーンを実施中。「65A6500」も対象モデルとなっている。その内容は、抽選で10名に東芝製ブルーレイレコーダー「DBR-W2008」が、20名に東芝製サウンドシステム「RSS-AZ55」が、400名にVISAギフトカード10,000円分が当たるというもの。
加えてTwitterキャンペーンも展開。こちらは7月16日まで、ハイセンス公式Twitter(@hisense_japan)をフォローし、「#ハイセンス 毎日当たるキャンペーン」がついた対象ツイートをリツイート。そしてハイセンス公式Twitterからの返信にあるURLを開き、インスタントウインPKゲームを行うことで、1,000名を対象にマスコットぬいぐるみやマグカップ、オリジナルサッカーボールなどハイセンスオリジナルの2018 FIFAワールドカップグッズをプレゼントされるという。
本日、ハイセンスジャパンは製品の発表会を実施。挨拶に立ったハイセンスジャパン株式会社の李文麗代表取締役社長は、同社の活動について「中国本社で製造する液晶テレビを中心に、冷蔵庫など白物家電も手がける。グループは約130の国で活動しており、今年度は売上200億円にチャレンジしている」と述べた。
また「ハイセンスグループはスポーツに対して積極的にスポンサーシップを締結しており、2018年6月14日開幕の “FIFAワールドカップ・ロシア大会” におけるテレビのオフィシャルスポンサーとして、世界200以上の国と地域にまたがりマーケティング活動および広告活動を展開しグローバルなブランド露出をおこなっていく」としている。
そして製品について、ハイセンスジャパンの磯辺浩孝 執行役員副社長が「これまでにないリーズナブルな価格で、すべてに渡ってバランスの取れたスマートテレビを提供できた。ワールドカップイヤーとの相乗効果でさらなる飛躍を目指したい」と説明。その理由として、デザイン、画質、音質、VODサービスへの対応を4つの特徴が挙げられた。
なお上述の売上のうち、60%がテレビとなっているが、国内でのテレビシェアは3%ほど。ワールドカップとの取り組みについては、シェアを3.8%台に持っていくために、ハイセンスというブランド認知を進めたいという想いもあるという。
また「2018 International CES(Consumer Electronics Show)」で公開されていた超短焦点プロジェクターとスクリーンを組み合わせる“Laser TV”について、時期などは未定だが日本導入は検討しているとのこと。
自社製の4Kパネルを採用し、4K(画素数3,840×2,160)の美しさを余すことなく再現するという液晶テレビ。画面サイズは65型。
スマートテレビ機能では、ハイセンスが厳選したVODサービスに対応。Netflix / YouTube / アクトビラ / アクトビラ4K / TSUTAYA TV / U‐NEXT / ひかりTV / クランクイン! ビデオの合計8サービスを搭載する。また、VODサービスは初回起動時にロードされた以降は、主電源を抜かない限り、他のスマートテレビよりも素早く時間で起動することができるとしている。
LEDバックライトをコントロールする「Smooth Motion Rate」を搭載することで残像感を軽減し、視認性を向上。HDRはHDR 10やHLGに対応し、色域はDCI-P3を90%カバーする。
また、地上・BS・110度CSデジタルチューナーを2系統搭載しており、番組を視聴中に裏番組の録画が可能。USBハードディスクを接続しての録画・再生にも対応する。なお、2番組同時録画には対応していない。
ピュアメタル・フレームの採用や、室内に溶け込むようなベゼルのカラーリングなど、高級感ある外観デザインに設計。これまでのベゼルは上と左右を組み合わせていたため繋ぎ目があったが、今回は一体成型とすることで繋ぎ目をなくした。ボトムスタンドは幅の調節が可能で、背面もすっきりとさせるなど、設置性にも配慮されている。
音質についても注力。本体に15Wのフルレンジスピーカーを2つ内蔵するほか、ドルビーオーディオに対応し、迫力あるリアルなサウンドを実現したとする。さらに人間の視聴特性に着目して低音域のデータを補完することで臨場感豊かな音を再現するという「SUPER BASS」機能も搭載している。
また、本機にはメーカーによる3年保証が適用される。外形寸法は1,450W×912H×284Dmm、質量は23.2kg(ともにスタンド含む)。
さらに7月16日まで、4Kモデル購入者に抽選でレコーダーやギフトカードなど豪華景品が当たるスペシャルキャンペーンを実施中。「65A6500」も対象モデルとなっている。その内容は、抽選で10名に東芝製ブルーレイレコーダー「DBR-W2008」が、20名に東芝製サウンドシステム「RSS-AZ55」が、400名にVISAギフトカード10,000円分が当たるというもの。
加えてTwitterキャンペーンも展開。こちらは7月16日まで、ハイセンス公式Twitter(@hisense_japan)をフォローし、「#ハイセンス 毎日当たるキャンペーン」がついた対象ツイートをリツイート。そしてハイセンス公式Twitterからの返信にあるURLを開き、インスタントウインPKゲームを行うことで、1,000名を対象にマスコットぬいぐるみやマグカップ、オリジナルサッカーボールなどハイセンスオリジナルの2018 FIFAワールドカップグッズをプレゼントされるという。
本日、ハイセンスジャパンは製品の発表会を実施。挨拶に立ったハイセンスジャパン株式会社の李文麗代表取締役社長は、同社の活動について「中国本社で製造する液晶テレビを中心に、冷蔵庫など白物家電も手がける。グループは約130の国で活動しており、今年度は売上200億円にチャレンジしている」と述べた。
また「ハイセンスグループはスポーツに対して積極的にスポンサーシップを締結しており、2018年6月14日開幕の “FIFAワールドカップ・ロシア大会” におけるテレビのオフィシャルスポンサーとして、世界200以上の国と地域にまたがりマーケティング活動および広告活動を展開しグローバルなブランド露出をおこなっていく」としている。
そして製品について、ハイセンスジャパンの磯辺浩孝 執行役員副社長が「これまでにないリーズナブルな価格で、すべてに渡ってバランスの取れたスマートテレビを提供できた。ワールドカップイヤーとの相乗効果でさらなる飛躍を目指したい」と説明。その理由として、デザイン、画質、音質、VODサービスへの対応を4つの特徴が挙げられた。
なお上述の売上のうち、60%がテレビとなっているが、国内でのテレビシェアは3%ほど。ワールドカップとの取り組みについては、シェアを3.8%台に持っていくために、ハイセンスというブランド認知を進めたいという想いもあるという。
また「2018 International CES(Consumer Electronics Show)」で公開されていた超短焦点プロジェクターとスクリーンを組み合わせる“Laser TV”について、時期などは未定だが日本導入は検討しているとのこと。