セイコーエプソンは11日、プロジェクターをはじめとした同社のビジュアルコミュニケーション事業の戦略説明会を開催した。

PCの普及に併せて、液晶プロジェクターをプレゼンテーションツールとして広め、市場を開拓した同社。用途にあわせて性能を向上させていき、多彩な製品を揃えることでニーズをとらえシェアを拡大してきた。結果、年間販売台数は右肩上がりの成長を遂げ、市場シェアの33%を占有。累計販売台数は2,000万台を突破したという。

今年3月には長期ビジョン「Epson 25」を発表。マイクロディスプレイ技術とプロジェクション技術を活かし、ビジネスや生活の様々な場面で活用できる製品を送出。また「リアル世界とサイバー世界の接点が今後ますます重要になってくる」という考えのもと、プロジェクターはもちろんウェアラブルデバイスやインクジェットプリンター、ロボティクスなどの分野に注力し、人や物と情報がつながる新時代を創造することを狙う。


■強みは「独自のコア技術・コアデバイス」と「垂直統合型ビジネスモデル」

プレゼンテーションを行ったセイコーエプソン 執行役員の渡辺潤一氏は、エプソンの強みは「独自のコア技術・コアデバイス」と「垂直統合型ビジネスモデル」だと説明する。

「エプソンの高温ポリシリコンTFT液晶パネルは高精細・高光利用効率・長寿命で、自社生産のため品質も安定している。また、このデバイスを熟知しているからこそ実現できる光学設計・製造技術により、優れた強みある製品を作ることができる」と語る渡辺氏。液晶パネルを使い、光の3原色を合成してスクリーンに投写する3LCD方式は、DLP方式に比べ明るく、表現できる色域も広く、動きの速い動画も滑らかに再生できカラーブレーキングもないとアピールする。

また、同社の事業所や研究開発部門は本社のある長野県に集約されており、研究開発・品質管理・営業などが連携しやすく、意志決定もスムーズに行えるにようになっているという。これにより各部門のシナジー効果が生まれ、エンドユーザーの要望や商品トレンドを先取りしたデバイス／製品開発を可能にしているとのこと。こういった取り組みの結果、同社が保有する特許登録件数は他社よりも多いこともアピールされた。

高温ポリシリコンTFT液晶パネルは諏訪南事業所および千歳事業所で国内生産。組立工程は中国などの豊富な労働力を活用。2017年春にはフィリピンの新工場が本格稼働し、さらに生産対応力が強化されることもアピールされた。自社開発・製造のメリットは、安定した品質コントロールはもちろん、部品の安定供給や、基幹ユニットの共通化によるコスト競争力強化などにも効果を発揮するとのことだ。


■今後中国や欧州でのシェア拡大狙う。新市場創造にも注力

プロジェクター市場はオリンピックなど大規模スポーツイベントのサイクルに同期しながら安定的に推移している、と説明する同社。ワールドワイドでエプソンはシェアNo.1を獲得しているが、中国やEMEA（欧州・中東・アフリカ）では占有率がやや下がる。また、1万ルーメン以上の高光束モデルでは世界シェア10%とまだ伸びしろのある状態となっている。同社は今後、この地域・分野に注力し、さらなる成長を図るとしている。

「中国は世界最大のプロジェクター市場であり、ローカルメーカーも多数存在する最もコンペティティブな市場。販売チャネル開拓の強化と、教育市場での拡販、オンラインでの拡売などを狙う。EMEAは以前からDLPが強い市場だったので、3LCD方式の認知向上を行う。そして高光束市場開拓に向け販売体制をさらに強化していく」（渡辺氏）

また、デバイス技術の進化にも注力。高温ポリシリコンTFT液晶パネルやレーザー光源、Si-OLEDマイクロディスプレイなどをさらに進化させることで、より美しい映像提供や、活用範囲の拡大を狙っていく。

新たな市場創造にも意欲。MOVERIOやMOVERIO PROといったスマートアイウェアの更なる活用や、高光束モデルによるサイネージ、リビングや店舗での空間演出などにも提案を行っていくという。

これらの取り組みにより、エプソンは2018年には売上収益2,000億円、プロジェクター販売台数は2015年度比20%増を目標に。1万ルーメン以上の高光束分野でのシェアも倍増を図るとした。