GfKジャパンは、全国の有力家電・IT取扱店の販売実績データ等を基に、2017年上半期（1〜6月）の家電およびIT市場の販売動向を発表した。

国内の家電流通として、2017年上半期の家電小売市場は前年並みの販売水準となり、ここ数年低調だったAV、ITの市場縮小に底打ち感が見られた。これを受けた2017年通年の見通しとしては、2016年の市場規模7兆円をやや上回ると予測されている。販売形態では、インターネット販売が緩やかではあるものの成長を維持し、通年の金額構成比は13%程度を見込む。

AV市場は、4Kテレビ、マルチチューナー搭載BDレコーダー、Bluetoothオーディオといった高付加価値製品の販売伸長に下支えされ、縮小に歯止めが掛かった。薄型テレビの販売台数は前年並みの240万台で、エコポイント等の後押しがあった2009年頃に購入されたテレビの買い替え需要が徐々に顕在化したとみられる。

4Kテレビは前年同期の1.6倍となる70万台で、40〜45インチなどが成長をけん引した。薄型テレビに占める4Kテレビの構成比は数量ベースで29%、金額ベースでは59%に達した。また、国内メーカーの参入があった有機ELテレビは、数量構成比は薄型テレビ全体の1%未満であるが、販売数量は前年同期の9倍に伸長した。

こうした大画面製品の販売好調により、薄型テレビの税抜き平均価格は72,700円と前年同期から2%上昇。結果、薄型テレビの金額前年比は1%増となっている。

BD／DVDレコーダー・プレーヤーは、180万台と前年比4%減。内訳はBDレコーダーが同4%減の90万台、DVDプレーヤーが同4%減、BDプレーヤーが同2%減となる。

オーディオ市場では、ヘッドホンやマイク搭載のヘッドセットが、前年比5%減の940万本となった。数量ではマイナス成長だが、高付加価値製品の伸長による平均価格の上昇で、金額ベースでは同3%増と拡大が続いた。またワイヤレスタイプの需要拡大が顕著で、Bluetooth対応機は数量前年比38%増と成長。市場における構成比は数量ベースで20%、金額ベースで39%へ拡大した。

テレコム市場では、携帯電話が前年から横ばいの1,480万台となった。フィーチャーフォンは数量前年比13%減と減少が続くが、携帯電話販売の86%を占めるスマートフォンが同2%増の1,280万台と下支えした。契約種別では機種変更が横ばいであったのに対し、MNPを含む新規契約は前年から8%減。また、SIMフリースマートフォンは数量構成比でスマートフォンの8%を占める成長をみせている。
　
ウェアラブル端末は、前年比13%減の50万台。スマートウォッチは数量前年比38%増、スポーツウォッチは同18%増と前年を上回った一方、フィットネストラッカーは同39%減となった。

デジタルカメラは170万台と、前年比16%減。コンパクトカメラが数量前年比22%減、一眼レフカメラが同19%減となった一方で、ミラーレス一眼カメラは昨年末以降に発売されたハイエンドモデルが成長をけん引し、同10%増と成長基調に転じた。この結果、コンパクト、一眼レフ、ミラーレスの販売数量比率は63：20：17となっている。

IT・オフィス市場では、パソコンが前年比6%増の620万台、タブレット端末が前年比4%増の350万台など、市場縮小からの回復傾向が見られた。パソコンとタブレット端末と合わせてみると、市場規模は前年比5%増の970万台。スマートフォンの登場以降続くパソコンの市場縮小が底を打ちつつあり、企業においても端末の買い替え需要が顕在化してきているとみられる。