ベンキュージャパンは、同社ビジネスプロジェクターの新製品として、Android OS搭載の “スマートプロジェクター” 「Eシリーズ」を発表。2019年11月22日より発売する。想定売価はフルHDモデル「EH600」が108,000円、WXGAモデル「EW600」が79,800円、短焦点モデル「EW800ST」が118,000円となる。

■Android OS搭載で円滑な会議を実現

EシリーズはAndroid 6.0の採用を最大の特徴としており、iOSデバイスやWindows/Mac PCの画面をミラーリングできるだけでなく、本体に搭載したアプリによりスタンドアロンでの使用が可能となっている。Android OS搭載のビジネス向けスマートプロジェクターは日本初と同社はアピールする。

Wi-Fiドングルを同梱しており、ワイヤレス投影が行える。また、インターネット接続でFirefoxや映像配信サービスなどのアプリを活用することも可能。加えてWPS Officeアプリを搭載し、本体のみでエクセルやパワーポイントなどのデータを編集することができる。

USBリーダー機能は豊富なファイルに対応。静止画ではJPEG/FIG/PNG/BMP、動画はavi/mpg/mp4/wmv/mov/mkv/webm/3gp/ts/asfをサポート。加えて、上述のとおりdoc/docx/xls/xlsx/ppt/pptxのドキュメントファイルを扱うことができる。

ワードやエクセルといったデータには、リモコン操作で文字入力などが可能だが、USBトランスミッターを利用してワイヤレス接続したマウスやキーボードが使用できるため、ストレスのないデータ編集が行える。ホーム画面などのユーザーインターフェースはシンプルな設計で、操作の説明などは日本語に対応する。また専用のスマートフォンアプリからのコントロールも行える。

また、BenQのアカウント管理システム（AMS）やデバイス管理ソリューション（DMS）により、IT管理者がスマートプロジェクターやアカウントの管理が行いやすい仕組みを用意。またOver the Air Updates機能でファームウェアをワイヤレスを介して自動的に更新するなど、企業が実際にシステムを導入した際に発生すると考えられる手間に配慮した。

こうした点からEシリーズはワイヤレス、パソコンレス、ドライバーレスを実現し、ビジネスの効率性などを向上、活発な会議を促すとアピールする。

画質面でもBenQブランドのノウハウを投入。高輝度で優れたカラー表示を特徴とし、テキストやグラフの詳細を掲示するのに適した「インフォグラフィックモード」の搭載や、低分散レンズ配列の高品質ガラスを使用することによる光沢がありクリアな画像品質の長期維持などを実現。

EH600およびEW600は約2mで60インチを投写できるのに対し、短焦点モデルのEW800STは約85cmで80インチを投写可能。このことから、教育現場などでの使用にも適していると同社は説明する。

■ワイヤレスプレゼンテーションキットも機能強化

同じく同社は、ビジネス向けワイヤレスプレゼンテーションキットInstaShow S「WDC10」の機能強化モデルとなるInstaShow S 「WDC20」を発表。12月24日より発売を開始する。想定売価は170,000円前後となる。

InstaShowは、親機と子機がセットになった製品。親機はディスプレイデバイスに、子機はノートパソコンなどに接続することで、ワイヤレス伝送により画面を映し出すことができる。複数のパソコンを用いた会議などでプレゼンターが入れ替わる際に、子機を渡せばよいため手間なくスムーズなプレゼンテーションが行えることが特徴。

WDC20はWDC10の進化版として位置づけられており、新機能として画面分割で4人が同時にコンテンツを共有できるようになったほか、最大32人が接続して順番にプレゼンテーションを行うことが可能。また、タッチ画面からパソコンを直接操作できるタッチバック機能も搭載している。

これにより、同社が展開するインタラクティブ・フラットパネルなど、タッチ操作が可能なディスプレイとの組み合わせであれば、直接画面で注釈などを書き込み、データにそのまま保存するといった使い方が可能となった。

■ビジネス領域の拡大・成長が2020年のミッション

本日11月12日に開催された新製品発表会において、ベンキュージャパン 代表執行役社長 菊地正志氏は、スマートプロジェクターについて「PCレス、ワイヤレス、ドライバーレスを実現する画期的な製品。プロジェクターの不便さを改善し、またプロジェクターでこういったことができたらという要望を取り入れた」と説明した。

そしてBenQが事業成長を目指すBtoB領域について紹介。「2020年に向けて、BenQはMore Than Connectionをテーマに、パートナーとディスプレイソリューションを展開していきたい」としたうえで、2019年の活動については「BenQはコンシューマー向けプロダクトで評価を得ていたが、BtoBユーザーとの取引拡大が行えた。ワンストップディスプレイソリューションの実現。VAIO LibertaやGoogle Jamboardの取扱など、パートナーとのアライアンス強化できた」と振り返る。

2020年の取り組みについては「パートナー制度などを継続し、さらにパートナーとの関係を強化してBtoB領域を拡大、ソリューションモデルを確立していきたい」と語った。そして「2009年から2019年の10年にかけ、ホームプロジェクターやe-Sportモニター、液晶モニターといったコンシューマープロダクトが成長。売上は2倍となった。2020年からはBtoB製品を拡大し、さらなる事業成長を目指す」と成長ビジョンを示した。

続いて、BenQ Asia Pacific プレジデントのJeffrey Liang氏が登壇。同社のミッションを「イノベーション」「インテグレーション」「インテリジェンス」のソリューションを企業と教育の分野で実現していくこととし、「企業においても学校においても、インタラクティブ・フラットパネルやスマートプロジェクターといったBtoB製品は、大きな効果を上げると考えている」と述べた。

またプロジェクターにおいて10年間世界トップシェアを誇り、4Kプロジェクターは2019年2Qにおいて32%のシェアを獲得していることを強調。インタラクティブ・フラットパネルにおいても世界中にマーケットを持ち、また導入した企業からの満足度が高いことを紹介した。