■「Sマーク」は電気製品の安全性を第三者認証機関が確認した印

電気製品認証協議会（SCEA）は、電気製品に表示されている「Sマーク」についての認知度調査をWEBアンケートで実施した。認知度は28.0％となった（Sマークの認知度調査方法の概要については後述する）。

Sマークとは電気製品の安全性を示す目印で、国内外から信頼を得た公正・中立な第三者認証機関において、多項目の安全試験や工場での品質検査など、厳しい安全基準をクリアした製品にのみ付与されるもの。テレビ、冷蔵庫、洗濯機など、電気製品の約7割にはSマークが付いており、製品のモデル名や製造年月、使用電圧などが記されたシール内等に記載されている。

電気製品ではモバイルバッテリーによる火災事故などが新聞やテレビで取り上げられているが、そうした事故から身を守るために大事なのが正しい使い方をすること。そして、安全・安心な製品を購入することだ。コロナ禍でインターネット通販の利用が大きく伸長し、売り場で実際に商品を手に取ったり、販売員に尋ねたりする機会を得られないケースも増えているが、そこで安全性を確認するためのひとつの重要な手段となるのが「Sマーク」。大手インターネット通販事業者にとっても、どうすれば購入者に安全な製品を提供できるかは重要な課題であり、そのための施策として「Sマーク」の効果的な活用に着目している。わが身を守るため、ぜひ覚えておきたいマークだ。

この第三者認証制度「Sマーク」の公平な運用や普及を担うSCEAが、2021年11月に「Sマーク」認知度調査を行った。認知度は28.0％。男女別では女性が25.3％、男性が36.6％と、男性の方が高くなっている。SCEA事務局長・平井雄二氏は「全体平均28.0％の認知度は決して高いものではない。全体の傾向として年齢層が高いほど認知度は高く、男性の方が高い結果が出ているが、年齢層別で10代の回答者が少し高い傾向にあり、個別のコメントには『小学校の家庭科で教わった』との書き込みがあった。学校教育の場での安全意識・各種マークに関する教育が功を奏しているとも思われ、今後の広報活動の参考になる。また、『会社の業務において知った』との意見もあり、社内啓発も重要な要素と感じる」と結果を分析する。

それでは、Sマークを知っている、見たことがあると回答した人は何で知ったのかとの設問（複数回答）では、「電気製品の表示」が67.2％ともっとも多く、以下、「メーカーの製品カタログ」30.0％、「インターネット」20.9％、「消費者センター等のリーフレット」10.5％、「新聞・雑誌・電車等の広告」10.4％、「販売店のチラシ・ポスター」7.7％と続く。

また、電気製品の購入先についての設問（複数回答）では、「電気製品量販店」が各年代で90％以上と圧倒的に高い数字を示した。注目される「インターネット等通信販売」は20代・30代では過半数を突破するなど、全体では46.3％になっている。平井氏は「電気製品は物を見て購入する購買者の行動が反映している。一方、コロナ禍で重宝したネット販売はますますそのウエイトが高くなっている。しかし、消費者の感覚として、高額製品についてはネットでの購入は手控える傾向にあり、とりわけ品質の不安定な海外製品についてはその傾向が一層顕著になっている」と指摘する。

身の回りには海外製品も急速に増えている。インターネット通販で価格の安さを最優先し、知らないブランドの製品を購入して失敗した経験を持つ消費者も少なくないのではないだろうか。また、安価な製品を選んで、事故を起こさないまでも「買ってすぐ使えなくなった」という話はよく耳にする。Sマークは安全を中心に製品試験を行っているが、「電線の屈曲試験」「厳しい環境下での動作試験」「輸送時の振動試験」等、最低限の耐久性についても確認を行っている。

これから電気製品の購入を検討する際には、つい見逃しがちな安全、安心にも気に留め、そのためのひとつ目印となる「Sマーク」がついているかどうかも確認してみたい。なお、今回の調査でも明らかになった若年層での認知度が低いことへの対策として、SCEAでは広報用に、Sマークについてわかりやすく理解できるモーションまんが「Sマークってなあに？」を制作している。興味がある方は是非、チェックしていただきたい。



＜Sマーク認知度調査概要＞
サンケイリビング新聞社が全国に342,226名のモニタリンググループとして組織化した勤労者層（登録は女性中心）をメインターゲットとし、S マークのPR と合わせて認知度調査を行った。ネットリサーチ（WEBアンケート）と称する手法で、モニタリンググループに対してメルマガを一斉送信し、回答が得られた件数に応じて集計を行うビジネスモデルを活用する。メインとなる対象ツールはスマートフォン。回答数は6,767 件（女性5,178 件、男性1,589 件）。前年度（2020 年10 月）も同様な調査を実施しているが、「一般家庭の主婦層中心のグループ」とした前年度とは対象が異なるように配慮している。ちなみに前年度の調査での認知度は25.3％（女性：23.1％、男性：32.0％）。