2022年度は売上高11兆円超へ

ソニーグループは2021年度連結業績説明会を開催、副社長 兼 CFO・十時裕樹氏が説明を行った。

2021年度連結業績は、売上高が前年度比9,229億円増となる9兆9215億円、営業利益が同2,471億円増となる1兆2,023億円と、いずれも過去最高を記録。映画分野、エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（EP&S）分野の大幅増収増益が寄与した。2022年度通期の連結業績見通しは、「ウクライナ情勢や中国におけるコロナ感染拡大など足元の影響をできうる限り反映した」上で、売上高は1兆4,785億円増となる11兆4,000億円、営業利益は423億円減となる1兆1,600億円とした。

セグメント別では、「ゲーム＆ネットワークサービス（G&NS）」分野は、ハードウエアの収益性改善等により、売上高は前年度比835億円増の2兆7,398億円、営業利益は同44億円増となる3,461億円と増収増益。2022年度はBungie、HAVENのスタジオ買収など、さらなるコンテンツ開発力強化に注力。売上高は3兆6,600億円の大幅増収を見込む一方、ゲームソフトウェアの開発費増に伴うコスト増や買収費用の計上で、411億円の減益を見込む。

PS5は部品調達の影響から目標に届かない1,150万台。2022年度は1800万台の数字を示したが、「これはあくまで部品供給に目途がついている数字。本来の需要はもう少し高いレベルにあり、まだ若干足りない。在庫水準も非常に低く、お客様の需要にタイムリーにお届けしていくためにはまだ少ない」と説明した。「中国のコロナの状況が悪化してロックダウンが拡大するようなことがあれば、生産に影響してくる。しかし、一夜で起こるわけではない」と予見した上で必要な対処を講じていく。

また、PSプラス含めたネットワークサービスが6月から段階的にリニューアルされ、「さらに支持を集め、会員数が増えていくことが期待できる。これをアップサイドにしていきたい」と力を込めた。

「音楽分野」は、ストリーミングサービスの売上げの増加により、売上高は前年度比1,771億円増となる1兆1,169億円、営業利益は261億円増となる2,109億円と大幅な増収増益。「2022年度も引き続きストリーミングの売り上げが伸長し、当分野の成長に貢献する」との見通しから、売上高は1,231億円増の1兆2,400億円、営業利益は191億円増の2,300億円と引き続き増収増益を見込む。

徐々に正常化してきたと語る「映画分野」は、2021年度の売上高が前年度比4,859億円増　となる1兆2,389億円、営業利益は同1,375億円増となる2,174億円と顕著な回復を見せる。2022年度も「為替の影響やメディアネットワークでの増収が見込まれる」ことから、売上高は911億円増の増収を予想する一方、営業利益は前年度に発生した事業譲渡による一時的な利益計上がなくなることから、1,174億円減の大幅減益を見込み。

「エレクトロニクス・プロダクツ＆ソリューション（EP&S）」分野は、2022年度より名称を「エンタテインメント・テクノロジー＆サービス（ET&S）」へ変更。2021年度は製品ミックスの改善によりテレビとデジタルカメラが伸長し、売上高は前年度比2,711億円増となる2兆3,392億円、営業利益は同851億円増となる2,129億円。「コロナ禍の生産や物流の混乱、部材不足などの影響を、こまかなサプライチェーンマネジメントで克服した」と増収増益につなげた。2022年度の見通しは、売上高が608億円増となる2兆4,000億円、営業利益は同329億円減となる1,800億円を見込む。

「イメージング＆センシング・ソリューション（I&SS）」分野は、デジタルカメラや産業機器向けイメージセンサーの販売増により、前年度比639億円増となる1兆764億円、営業利益は同97億円増の1,556億円となった。2022年度は、「顧客基盤の拡大、多様化と数量シェア増には一定の成果は見られたが、引き続き厳しい事業環境にある」としながら、「シェアは微増だが、イメージセンサーの大判化、高付加価値化の流れが、地域を問わず、大手スマートフォンメーカーにおいてトレンドが顕著になっている。売上げの成長を大きくドライブする」と売上高は3,936億円増、営業利益も444億円増の大幅な増収増益を見込む。

さまざまなマイナス要因に先行き不透明ななか、ET&S、I&SSの各分野における在庫が重いのではないかとの質問には、「ET&S分野では不足部材の確保はきちっと行っている。物流のリードタイムが長いこともあり、在庫水準に影響しているが、在庫水準が高いのは意図的に積み上げた結果。特段の懸念はもっていない。I&SS分野においても、われわれのキャパシティをフルに生かして需要にミートしていく。設備投資と設備稼働のタイミングをうまくコントロールしていきたい」と説明した。

「さまざまなリスクがあるが、部品の供給については、昨年度の後半に比べると、調達先の変更や設計変更などの対応にもこなれてきて、一定のめどがついている」と対応力の高さをアピール。懸念される中国のコロナの影響については「どれくらい拡大し、またどれくらい続くものなのか。上海のロックダウンについては現時点で3カ月をめどに考えていいのではないかと思うが、今後、物流や調達に対する対応を早めに積極的に行っていきたい。環境の変化に対し、対応力をさらに高めていく」と力を込めた。