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公開日 2017/01/05 10:26
<CES>サムスン、4K/HDR対応・量子ドット液晶テレビを一新。「QLED」としてリスタート
パネルを新規開発。色域や明るさをさらに強化
現地時間1月4日から始まった2017 International CESのプレイベントにて、サムスン電子は記者説明会を開催。新しい4K/HDR液晶テレビ「Q9」など3つの新シリーズを発表した。
■量子ドット方式の液晶テレビを新規開発。「QLED」としてリスタート
サムスンのテレビ製品の戦略は、米サムスン電子の副社長であるJoe Stinziano氏が壇上で説明。4Kテレビが北米でも好調であることを、サムスンが46.4%に及ぶ大きなシェアを獲得している点を強調しながら伝えた。その背景には「量子ドットによる広視野角、鮮やかな色彩とコントラスト再現が好評であること、つまり当社が訴えかけている高画質のコンセプトが支持されていること」があるとした。
同社の2017年モデルとなる液晶テレビは、Q9/Q8/Q7の3シリーズ。北米での発売は2月を予定する。同社では液晶テレビの新しい上位ラインナップを「QLED」と呼び、以前からLCDのカラーフィルターに採用する量子ドット(QD)の技術的な優位性を、さらに力を込めてアピールする戦略を打ち出した。
ちなみに量子ドットは、液晶テレビの色域再現を拡大するカラーフィルターの役割を果たす技術。LEDに蛍光体を組み合わせるという従来からの技術に対して、より鮮やかな色彩が表現できるものの、空気中の水分に対して弱く人体に対して有害なカドミウムを使うことの問題も指摘されることがあった。サムスンではかねてより、これらの課題が克服できることをアピールしながら、次世代の高画質を牽引する技術として量子ドットをプロモーションしてきた。
2017年モデルの液晶テレビはパネルを新規に開発。DCI規格の色域については、ほぼ100%カバーする広色域を実現。さらに最大1,500〜2,000ニットの明るさが再現できるパネルであることもアピールし、その優位性を主張した。Stinziano氏はまた、新しいパネルではより深い黒色やディティールの再現力も上がっているとした。
パネルの奥行きサイズを極限までスリム化したことも特徴だ。「絵画を額装して壁に掛けるように、簡単に壁掛けできる」とStinziano氏が述べた。
オーディオ再生については、カリフォルニアのサムスンオーディオラボで開発したサウンドバー「Samsung Sound+」を発表。昨年発売したサウンドバーから低域の再生力や歪率を改善。専用のマウント工具を使えばサムスン製テレビと手軽に組み合わせて装着ができる。このほかにもポータブルタイプのワイヤレススピーカー「H7」などの新製品が壇上で紹介された。
また2017年内にはUHD BDプレーヤー「UBD-M9500」を発売する計画も明らかにされた。
代わって登壇した副社長のWon Jin Lee氏は、テレビに関連するアプリやソフトウェア、パートナーと連携したコンテンツサービスの展開を説明。スマホアプリ「SmartView」は、QLEDシリーズを含む同社テレビのリモコンとしてAndroid/iOSの両プラットフォームで利用できる。
パーソナライズが可能なテレビ向けスマートOS上のコンテンツ・レコメンド機能は、CATV、NetflixやGoogle Movieなど多種動画ストリーミングにまたがって様々なコンテンツプロバイダーからおすすめコンテンツを探し出してくれる。音楽再生系のサービスもSpotifyやDEEZERなどのストリーミングサービスと連携していく。VODサービスはTV PLUSと北米で連携し、テレビから高品位な4Kコンテンツを手軽に購入できるようにする。
■VR製品も北米でトップシェア。IoT戦略を加速させる
さらにサムスン電子アメリカの社長、Tim Baxter氏も登壇し、コンシューマーエレクトロニクス製品の北米戦略を説いた。Baxter氏はテレビ、ホームアプライアンス、スマートフォンなど様々な分野でサムスンがトップシェアを獲得したと伝えた。
またスマートフォンのGalaxyシリーズを中核としたエコシステムが、電子決済からVRにまで幅を広げたことを強調。「全世界で500万台のGear VRが販売され、昨年は全天球撮影に対応するカメラGear 360もリリース。VRコンテンツをプライベートに楽しめる環境が整った。また北米で展開するカスタマーサポート『Samsung+』では、カスタマーの声を集めて次世代の製品開発に活かすパイプも確立している。これからも攻勢の手を緩めずに北米の市場をリードしていきたい」と抱負を述べた。
これから軸足を置く3つの焦点を、「スマート・ホームアプライアンス」「ユーザーのニーズに合わせたプロダクトデザイン」「IoT」であると宣言。Baxter氏は「コネクテッドデバイスはもはや単なるトレンドワードではなく、ユーザーに豊かな価値を実感として提供できる可能性を持っている。サムスンはすでに多くのホームアプライアンス製品でIoTを実現している。そのエコシステムが今後、デバイスだけでなくホームセキュリティから電子決済といったサービスにまで広がるだろう」と見通しを語った。
■量子ドット方式の液晶テレビを新規開発。「QLED」としてリスタート
サムスンのテレビ製品の戦略は、米サムスン電子の副社長であるJoe Stinziano氏が壇上で説明。4Kテレビが北米でも好調であることを、サムスンが46.4%に及ぶ大きなシェアを獲得している点を強調しながら伝えた。その背景には「量子ドットによる広視野角、鮮やかな色彩とコントラスト再現が好評であること、つまり当社が訴えかけている高画質のコンセプトが支持されていること」があるとした。
同社の2017年モデルとなる液晶テレビは、Q9/Q8/Q7の3シリーズ。北米での発売は2月を予定する。同社では液晶テレビの新しい上位ラインナップを「QLED」と呼び、以前からLCDのカラーフィルターに採用する量子ドット(QD)の技術的な優位性を、さらに力を込めてアピールする戦略を打ち出した。
ちなみに量子ドットは、液晶テレビの色域再現を拡大するカラーフィルターの役割を果たす技術。LEDに蛍光体を組み合わせるという従来からの技術に対して、より鮮やかな色彩が表現できるものの、空気中の水分に対して弱く人体に対して有害なカドミウムを使うことの問題も指摘されることがあった。サムスンではかねてより、これらの課題が克服できることをアピールしながら、次世代の高画質を牽引する技術として量子ドットをプロモーションしてきた。
2017年モデルの液晶テレビはパネルを新規に開発。DCI規格の色域については、ほぼ100%カバーする広色域を実現。さらに最大1,500〜2,000ニットの明るさが再現できるパネルであることもアピールし、その優位性を主張した。Stinziano氏はまた、新しいパネルではより深い黒色やディティールの再現力も上がっているとした。
パネルの奥行きサイズを極限までスリム化したことも特徴だ。「絵画を額装して壁に掛けるように、簡単に壁掛けできる」とStinziano氏が述べた。
オーディオ再生については、カリフォルニアのサムスンオーディオラボで開発したサウンドバー「Samsung Sound+」を発表。昨年発売したサウンドバーから低域の再生力や歪率を改善。専用のマウント工具を使えばサムスン製テレビと手軽に組み合わせて装着ができる。このほかにもポータブルタイプのワイヤレススピーカー「H7」などの新製品が壇上で紹介された。
また2017年内にはUHD BDプレーヤー「UBD-M9500」を発売する計画も明らかにされた。
代わって登壇した副社長のWon Jin Lee氏は、テレビに関連するアプリやソフトウェア、パートナーと連携したコンテンツサービスの展開を説明。スマホアプリ「SmartView」は、QLEDシリーズを含む同社テレビのリモコンとしてAndroid/iOSの両プラットフォームで利用できる。
パーソナライズが可能なテレビ向けスマートOS上のコンテンツ・レコメンド機能は、CATV、NetflixやGoogle Movieなど多種動画ストリーミングにまたがって様々なコンテンツプロバイダーからおすすめコンテンツを探し出してくれる。音楽再生系のサービスもSpotifyやDEEZERなどのストリーミングサービスと連携していく。VODサービスはTV PLUSと北米で連携し、テレビから高品位な4Kコンテンツを手軽に購入できるようにする。
■VR製品も北米でトップシェア。IoT戦略を加速させる
さらにサムスン電子アメリカの社長、Tim Baxter氏も登壇し、コンシューマーエレクトロニクス製品の北米戦略を説いた。Baxter氏はテレビ、ホームアプライアンス、スマートフォンなど様々な分野でサムスンがトップシェアを獲得したと伝えた。
またスマートフォンのGalaxyシリーズを中核としたエコシステムが、電子決済からVRにまで幅を広げたことを強調。「全世界で500万台のGear VRが販売され、昨年は全天球撮影に対応するカメラGear 360もリリース。VRコンテンツをプライベートに楽しめる環境が整った。また北米で展開するカスタマーサポート『Samsung+』では、カスタマーの声を集めて次世代の製品開発に活かすパイプも確立している。これからも攻勢の手を緩めずに北米の市場をリードしていきたい」と抱負を述べた。
これから軸足を置く3つの焦点を、「スマート・ホームアプライアンス」「ユーザーのニーズに合わせたプロダクトデザイン」「IoT」であると宣言。Baxter氏は「コネクテッドデバイスはもはや単なるトレンドワードではなく、ユーザーに豊かな価値を実感として提供できる可能性を持っている。サムスンはすでに多くのホームアプライアンス製品でIoTを実現している。そのエコシステムが今後、デバイスだけでなくホームセキュリティから電子決済といったサービスにまで広がるだろう」と見通しを語った。