「4K-eDESK」や超短焦点プロジェクター、8K HDRディスプレイ − シャープの法人向け製品を見てきた

シャープは本日、東京サンシャインシティで法人向けの商材を一堂に会した展示商談会「ビジネスソリューションフェア2017」の開催。ビジネスソリューションに向けたラインナップのなかでも、注目すべき製品をレポートしたい。

■4Kディスプレイ一体型デスク「4K-eDESK」

4Kディスプレイをデスクに組み込んだ、ディスプレイ一体型デスク「4K-eDESK」（4Kイーデスク）は、図書館などでの利用を想定した製品となる。天板スペースは約90W×60Dcm。

4K（3,840×2,160）解像度の40インチディスプレイが設置された一体型デスクで、デジタルアーカイブした貴重な地域・歴史資料を、いつでも大画面・高画質で表示できるメリットがある。また、「普通のディスプレイを設置しておくと倒れてしまう危険がある」という利用者の声もあり、一体型の設計にしたとのこと。

椅子に座った際の最適視距離は約0.75m。フルHDでは約1.5mとなるため、4Kの高解像度を活かした設計となっている。画面サイズの40インチは、新聞の見開きとほぼ同じであると共に、大きく表示させることでさらに閲覧性を高められる。

ディスプレイは4K40インチのAQUOSと同等のスペックで、光の映り込みを抑え、色鮮やかな再現性を持つ低反射・広色域を実現しているという。また、実際にチューナーやHDMI入力を搭載しているので、テレビとしても使用可能。過去には総務省のICTドリームスクール実践モデルとして遠隔授業に活用されている。2月25日には一部図書館に試験導入されるとのこと。

■50cmで100インチ、レーザー光源の超短焦点プロジェクター

学校での白板への投写などに活用できる、50cmで100インチを投写可能なDLPプロジェクター。レーザー光源を採用しており、約20,000時間の長寿命、4,000lm／3,000lmの高輝度を実現しており、明るい環境でも鮮明な映像を映し出せるという。発売は2017年夏頃を予定。

端子はHDMIとRGBを各2系統備え、解像度はフルHD対応。10Wのスピーカーを1基搭載しており、単体で音の再生も行える。数台を組み合わせて使用することで、広い会場の壁一面への投写なども可能となる。

設置は据え置き、天吊りに対応するほか、透明なパネルなどに投写してシースルーで映像を映し出せる。なお、製品資料には「ビジネスからホームユースまで幅広い用途に対応」と書かれていたが、同社説明員によると「本モデルに関してコンシューマーに向けた販売は予定していない」とのこと。

■正式にHDR対応した8Kディスプレイ

2015年10月に発売された85インチ8K IGZO液晶ディスプレイ「LV-85001」も展示（関連ニュース）。会場では8Kスーパーハイビジョンを受信できるチューナー「TU-SH1000」が用意され、時間帯によって試験放送が再生された。放送局や番組制作、医療現場、美術館や博物館などでの使用を想定したモデルとなり、受注生産の実売価格は1,600万円程度。

本モデルは当初、シャープオリジナルの8K HDR技術「メガコントラスト」によりHDR表示を行っていたが、正式にHDRが規格化されたことにより、2016年秋頃より有償アップデートによるHDR対応を果たしている。今後の展開としては「8Kでサイズダウンした製品などを検討している」とのこと。

■そのほかにも様々な製品が展示

デジタルサイネージのコーナーで目を引いたのが、試着室などで鏡の代わりに使用するという「GRAMIRROR」。ディスプレイの脇に設置されたカメラで前に立った人間を撮影して表示する仕組みだが、ボタン操作で5秒遅れで表示させる、左右反転して表示させる、後ろ姿を撮影して表示させる、といったメニューが選べる。

担当者は「ゴルフのスイングチェックなどに活用できるのでは、と考えている。また、低価格・小型化により、一般家庭でお使いいただくのも面白いのでは」とこれからの展開についてコメント。なお、90インチの等身大タイプと55インチの簡易タイプが用意され、販売価格はディスプレイ別途で等身大タイプが150万円、簡易タイプは70万円。レンタルも受け付けている。

ビジネスルート用のAQUOSも展示。主にホテルや学校、オフィスのテレビ会議などで活用されるもので、基本的な性能はコンシューマー向けモデルと変わらないが、Netflixには非対応、アナログ音声出力の装備など機能性に違いがある。

24／32／40／50インチの2Kモデルがラインナップされるが、導入事例としてはホテルが多く、4Kの要望が増えてきているとのこと。現状ではコンシューマー機がそのまま導入されるが、「今後はビジネスルート専用機として4Kモデルが用意されることが考えられる」としている。

また「ROBOHON」（ロボホン）の姿も様々なブースで確認できた。ステージや展示コーナーで製品を紹介することもあり、ロボホン体験コーナーでは改めてその機能性に感心する来場者も多かった。

■ビジネスソリューション事業展開について

会場では、シャープの状況とビジネスソリューション事業展開についての講演会が開かれ、シャープ株式会社 専務 ビジネスソリューション事業本部本部長の中山藤一氏が登壇。「BtoBでは5年、10年といった長期での取引が行われるなかで、シャープの企業としての信頼が重要」として、鴻海（ホンハイ）の出資による新体制について解説を行った。

中山氏は、社長である戴正呉氏の考えが「創業者の“まねされる商品をつくれ”という精神、そして誠意や創意を経営理念・信条とし、もう一度、世界に認められるグローバルブランドとして“Be Orijinal”を提供していく」ことであるとし、その構造改革により業績回復していることを受けて「安心してお付き合いできる会社を目指したい」とコメントした。