Fitbit、新ウェアラブル端末「Charge」を今春投入。他社との違いなどアピール

Fitbitは、同社ウェアラブル端末に対する思想や日本での戦略を語る説明会を開催。新商品として睡眠時データの記録などに対応する「Fitbit Charge」を今春に、心拍数計機能も備える「Fitbit Charge HR」と最上位モデル「Fitbit Surge」を年内に発売予定であることも発表した。

■日本でのラインナップが拡充 ‐ アプリも日本用にカスタマイズ

Fitbitは2007年にアメリカで創業したウェアラブル端末ブランドで、日本市場には2013年にソフトバンクが取り扱った「Fitbit Flex」で参入。現在は、同製品に加えてクリップ型の「Fitbit One」と「Fitbit Zip」の計3モデルを展開している。「2013年にはソフトバンクをパートナーに成功を収め、2014年はFlexをより幅広く普及させようとした年だった。今後も日本の皆さんのためによりよい製品を投入していきたいと考えている」（Fitbit アジアパシフィック バイスプレジデント兼ゼネラルマネージャー ヨランダ・チャン氏）。

今春発売を予定している新モデル「Charge」は、有機ELディスプレイを搭載し、ペアリングしたスマートフォンの着信相手なども確認可能なモデル。「Flex」では睡眠時のデータ計測には本体タップでモード切り替えが必要だったが、このChargeでは自動でモードが変更されるようになった。価格は未定だが米国では129.95ドルで販売しており、「不透明な部分もあるが日本では17,000円くらいになるのではないか」とのことだった。

現在展開しているクリップ型の2モデルは「Zip」がエントリー機で、「One」がその進化版という位置づけ。Zipは歩数やカロリーなどベーシックなデータを収集するもので、Oneでは、それに加えて階段の昇り降りデータ計測にも対応している。なお、その際は1段ずつ認識するのではなく、「7フィート上がったら1階昇ったと判断する」（製品説明を担当したプロダクトマーケティングマネージャーのキャスパー・チェン氏）という。

今後投入予定である「Charge HR」は、Chargeに心拍数計測機能を追加したモデルで、製品名の「HR」は「Heart Rate」を意味している。そして「Surge」にはGPSも搭載。移動ルートや高度、スプリットタイムなども記録できる。両製品とも価格は未定。なお、アメリカではファッションブランド「トリーバーチ」とコラボし、ファッション性を高めたモデルなども展開している。

Fitbitで記録したデータはクラウド上に保存され、PCからはウェブブラザを通して、スマートフォン/タブレットでは専用アプリから確認可能。「AndroidやiOS、Windowsと様々なプラットフォームに対応しており、150種類以上の端末と自動でワイヤレス同期ができる」（キャスパー・チェン氏）とした。

アプリを使って食事のカロリー記録を取ることも可能。「この食品は約●●kcal」といったデータ35万件以上を持っており、食べた食事の種類をメニューから選ぶことで摂取カロリーが記録される。さらに、日本のユーザー用に日本食のデータを10万件追加しており、例えばおにぎりでも鮭おにぎり、梅おにぎりなど細かくメニューが用意されている。

■ウェアラブル市場「世界では2018年までに190億ドル規模。日本も需要2倍に」

ヨランダ・チャン氏は、2018年までにウェアラブル市場が現在の6倍である190億ドル規模、端末出荷台数では1億1,200万台に達するであろうという予測を紹介。「Fitbitでは、人々に健康な生活を提供するために、日々の『アクティビティ』、もっと体を動かす『トレーニング』、バランスのよい『食事』、適正な『体重』の維持、そして『睡眠』の質という5点に注目しており、この5つのコアをもとに様々なパートナーと協業して世界中に商品を展開している」と述べる。

そして同社の強みとして「製品群の幅の広さ」「革新的な技術」「（ペアリング相手となる端末の）選択肢の広さ」「Facebookで形成されているFitbitコミュニティ」「ブランドバリュー」という5点に言及。使いやすさを追求した製品開発を行っていることを紹介したり、コミュニティの存在によって日々の活動を続けやすくなるといったメリットがあるとアピール。「我々は単なる携帯電話の付属品やアクセサリーの一部になるつもりはない。ヘルス＆フィットネスに100％注力してきたし、今後もブレることなく続けていく」とした。

なお、ブランド力については、アメリカでは2013年に64％、2014年度に67％という大きなシェアを持っていることも紹介。「日本市場はアメリカに似ているという調査結果もあり、ウェアラブルへの潮流がある。活動量計の需要は2倍になると見込まれ、ユーザーも110〜140万人増加するという予想がある」とした上で、人々の健康への意識も高まっていると述べ、「運動不足を感じていながら、様々な理由で実際には運動をできていない人が多い。だからこそ今、そのサポートするツールとして日本市場に参入した」と続けた。


なお、日本では「Find Your Bit」というキーワードを使ってプロモーションを展開。幅広い製品があり、自分にあったものを選んで健康管理できることをアピールし、「日本における認知度を挙げ、使ってもらうことで日本の方々の健康なライフスタイルをサポートしたい」（アジアパシフィック PRマネージャー ダイアナ・ユー氏）とした。